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薬剤師のお仕事を知ろう！子ども薬剤師体験（前橋日赤前薬局、前橋薬局、渋川薬局、おりひめ薬局）

2024年8月3日（土）、日本調剤 前橋日赤前薬局（群馬県前橋市）、日本調剤 前橋薬局（群馬県前橋市）、日本調剤 渋川薬局（群馬県渋川市）、日本調剤 おりひめ薬局（群馬県桐生市）は、前橋市上川淵公民館と共同で、地域の子どもたちに薬剤師の仕事への理解を深め、興味を持ってもらうきっかけ作りとして、前橋市上川淵公民館において子ども薬剤師体験イベントを開催しました。 　日本調剤では、地域社会に貢献する医療サービス提供企業として、地域住民の皆さまの健康維持・管理、未病意識の向上などを目的とした健康イベントを開催しています。また、自主開催以外の各種健康関連イベントにも積極的に参画して、健康に関する啓発活動に取り組んでいます。 　本イベントに参加された15名の子どもたちは、子ども用の薬剤師ユニフォームに着替え、お薬に見立てたお菓子やジュースを用いて、水剤の計量や軟こうの混合、錠剤を分けて一包みずつにする分包などの調剤を体験しました。 　イベント後、子どもたちからは「楽しかった」「軟こうを混ぜるのが難しかった」「将来は薬剤師になりたい」といった感想が寄せられました。 　⽇本調剤では、医療サービスを提供する企業として、今後も地域の皆さまへお薬や健康管理に関する情報提供の機会を積極的に設けていきます。 【イベント概要】 開 催 日 時：2024年8月3日（土）午前10時～午前11時30分 会 　 　 場：前橋市上川淵公民館（群馬県前橋市後閑町35） 主 　 　 催：日本調剤 前橋日赤前薬局、日本調剤 前橋薬局、日本調剤 渋川薬局、日本調剤 おりひめ薬局、前橋市上川淵公民館 実 施 内 容：子ども薬剤師体験 参 加 人 数：15名

自覚症状の少ない生活習慣病について学ぼう！高血圧・脂質異常症セミナーを開催（あべの薬局）

2023年11月20日（月）、日本調剤 あべの薬局（大阪府大阪市）は、地域住民の皆さまの健康意識の促進を図ることを目的として、阿倍野区北部地域包括支援センターならびに医療法人嘉誠会山本医院リハビリテーションセンターと共同で、高松会館（大阪府大阪市）において、高血圧・脂質異常症セミナーを開催いたしました。 　日本調剤では、地域社会に貢献する医療サービス提供企業として、地域住民の皆さまの健康維持・管理、未病意識の向上などを目的とした健康イベントを開催しています。また、自主開催以外の各種健康関連イベントにも積極的に参画して、健康に関する啓発活動に取り組んでいます。 　本イベントでは、高血圧や脂質異常症になる要因や、治療で用いられる主なお薬、食事面での予防方法などについて、当社薬剤師と管理栄養士よりセミナー形式でご説明しました。また、医療法人嘉誠会山本医院リハビリテーションセンターの理学療法士より、日常生活で取り入れやすい、高血圧や脂質異常症の予防につながる簡単な運動の方法についてもご説明し、ご参加者の皆さまにその場で実践いただきました。 　また、ご希望の方には、血管の健康状態を示す「血管年齢」と、体脂肪率や筋肉量、推定骨量などが分かる「体組成」を測定いただきました。測定後には、ご参加者お一人おひとりに結果をお渡しし、その内容をもとに、薬剤師と管理栄養士が健康管理に関するアドバイスを行いました。 　イベント後、ご参加者からは生活習慣や食事・栄養に関するご相談もいただきました。血圧測定のタイミングについて知りたいというご参加者には、毎日決まった時間に測定することで、より正確に血圧の変動が確認できることをお伝えしました。また、他のご参加者からは、血管年齢の改善方法に関するご質問もいただき、食習慣を整えたり、適度な運動をしたりすることが大切だとお伝えしました。 　⽇本調剤では、医療サービスを提供する企業として、今後も地域の皆さまへお薬や健康管理に関する情報提供の機会を積極的に設けていきます。 【イベント概要】 開 催 日 時：2023年11月20日（月）午後1時30分～午後3時 会 　 　 場：高松会館（大阪市阿倍野区天王寺町北2-24-4） 主 　 　 催：日本調剤 あべの薬局、阿倍野区北部地域包括支援センター、医療法人嘉誠会山本医院リハビリテーションセンター 実 施 内 容：・高血圧・脂質異常症セミナー 　　　　　　・血管年齢・体組成測定 　　　　　　・健康相談 参 加 人 数：20名 健康イベントの委託をご希望の企業さまは、以下のお問合せフォームより「その他」をご選択の上、ご相談ください。

日本調剤、オンライン診療・服薬指導アプリ「CLINICS」での処方薬の「対面受け取り」へ全国店舗※1で対応開始　～受け取り方法に自宅配送以外の新たな選択肢を追加～

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、株式会社メドレー（本社：東京都港区六本木、代表取締役社長：瀧口 浩平、以下「メドレー」）が提供するかかりつけ薬局支援システム「Pharms」（以下、「Pharms」）での、処方薬の対面受け取りのためのネット受付の予約機能に対応します。これにより、12月1日より当社が展開する全国の調剤薬局※1にて、患者さまはメドレーが提供するオンライン診療・服薬指導アプリ「CLINICS」（以下、「CLINICS」）を通じて、処方薬の対面受け取りのための予約が可能になります。 ※1　一部の薬局は除く ■オンライン診療・服薬指導アプリ「CLINICS」上で選択した日本調剤の薬局で、処方薬の受け取りが可能に 　オンライン診療・服薬指導アプリ「CLINICS」は、インターネットを通じて、自宅や職場からいつもの医師との診察、薬剤師との服薬指導を受けることができるサービスです。診察料・調剤料などはクレジットカードでの決済が可能です。「CLINICS」を利用することで、通院時間や待合室での待ち時間を削減できるため、忙しい患者さまでも治療を続けられるメリットがあり、またオンライン服薬指導を受ければ処方薬も自宅などへ配送されるので受け取りに行く手間も省け、通院による二次感染の防止にもつながります。 　これまで「CLINICS」に登録された日本調剤の薬局では、処方薬の受け取りは配送に限られていましたが、このたび処方箋送信申し込み時に選択した薬局での処方薬の「対面受け取り」への対応を開始することとなりました。これにより処方薬の配送料は不要となるほか、最短で診療当日に処方薬を受け取ることが可能となります。今後もメドレーとともにオンライン診療・オンライン服薬指導のさらなる推進・普及を目指し、患者さまにとってより利便性の高いサービスの提供に努めてまいります。 　オンライン診療・服薬指導アプリ「CLINICS」の概要やご利用方法の詳細は、下記よりご覧ください。 　オンライン診療・服薬指導アプリ「CLINICS（クリニクス）」 　https://clinics.medley.life ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。 【株式会社メドレーについて】　https://www.medley.jp/ メドレーは、エンジニアと医師・医療従事者を含む開発チームを有し、「医療ヘルスケアの未来をつくる」というミッションのもと、インターネットサービスを提供しています。現在、より良い医療・介護の実現に向けて、以下のサービスを展開しています。 患者向け「オンライン診療・服薬指導アプリ CLINICS」 診療所・病院向け「クラウド診療支援システムCLINICS」 調剤薬局窓口支援システム「Pharms」 クラウド歯科業務支援システム「Dentis」 医師たちがつくるオンライン医療事典「MEDLEY」 医療介護福祉の人材採用システム「ジョブメドレー」 オンライン動画研修サービス「ジョブメドレーアカデミー」 医療につよい介護施設・老人ホームの検索サイト「介護のほんね」 退院調整業務支援サービス「れんけーさん」

三井不動産主催の健康経営イベントに日本調剤が出展！

10月6日（金）、12日（木）、13日（金）の3日間において日本橋室町三井タワーにて開催された、三井不動産株式会社が主催する健康経営イベント「三井のオフィス WELLNESS WEEK in日本橋」に、日本調剤が出展しました。 　日本調剤では、地域社会に貢献する医療サービス提供企業として、地域住民の皆さまの健康維持・管理、未病意識の向上などを目的とした健康イベントを開催しています。また、自主開催以外の各種健康関連イベントにも積極的に参画して、健康に関する啓発活動に取り組んでいます。 　「オフィスにちりつも健康習慣をインストール」をテーマとして開催された本イベントでは、「自分スキャン」「マルシェ」「体をうごかすコンテンツ」「おもしろコンテンツ」などのコーナーが設置され、スポーツ用品、生命保険など、健康とつながりのあるさまざまな業界から、17の企業・団体が協賛しました。 　その中で日本調剤は、12日（木）と13日（金）の2日間にかけて、「自分スキャン」コーナーでの健康測定への協力と、「マルシェ」コーナーでの日本調剤オンライン薬局サービス「NiCOMS（ニコムス）」（以下「NiCOMS」）体験ブースの出展を行いました。 　「自分スキャン」コーナーでは、日本調剤 立石駅前薬局（東京都葛飾区）の管理栄養士が、歩行測定や体組成測定、姿勢分析などを終えたご参加者に、各測定結果の説明と、数値改善のための食事や運動に関するアドバイスを行いました。また、NiCOMSを通じてオンラインでも栄養に関するご相談をいただけることなども、あわせてお伝えいたしました。 　「自分スキャン」コーナーには、2日間を通して計200名の方にお越しいただき、「分かりやすく説明してくれたおかげで、自分の体についての理解がいっそう深められた」「食事について知りたいことがあったので、栄養のプロである管理栄養士さんに相談できて安心しました」といったご感想が多数寄せられました。 　また、「マルシェ」コーナーのNiCOMS体験ブースには薬剤本部薬剤企画部と日本調剤 馬喰町薬局（東京都中央区）の薬剤師が参加し、ご参加者にNiCOMSの画面越しに薬剤師と会話していただくことで、オンライン服薬指導を利用するイメージを体感していただきました。 　「マルシェ」コーナーには、2日間を通して計450名の方にお越しいただきました。ご参加者からは「体調が悪いときにお薬の待ち時間が長いとつらいので、こういうサービスはとても助かる」「親や子どもなど、家族の薬をもらう際に使ってみたいです」などのお声をいただき、多くの方にオンライン服薬指導の便利さを感じていただけたようです。 日本調剤オンライン薬局サービス「NiCOMS（ニコムス）」のサービスについてはこちらからご覧いただけます。 　また、本イベントでは、がんにも焦点を当て、「乳がんとの向き合い方のセミナー」や「乳がん検診体験」を実施していたため、日本調剤の特長である外来がん治療専門薬剤師が在籍する店舗のチラシも配布しました。 　⽇本調剤では、医療サービスを提供する企業として、今後も地域の皆さまへお薬や健康管理に関する情報提供の機会を積極的に設けていくとともに、働く人の健康管理の取り組みである「健康経営」についても、引き続き支援してまいります。 【イベント概要】 開 催 日 時：2023年10月6日（金）、12日（木）、13日（金）午前11時～午後8時 会 　 　 場：日本橋室町三井タワー(東京都中央区日本橋室町3-2-1) 主 　 　 催：三井不動産株式会社 実 施 内 容：・測定結果の説明、食事・運動に関するアドバイス 　　　　　   ・NiCOMSでのオンライン服薬指導体験 参 加 人 数：＜自分スキャン／測定ブース＞200名 　　　　　   ＜マルシェ／NiCOMS体験ブース＞450名

日本調剤、オンライン診療「LINEドクター」での処方薬「対面受け取り」機能に都内中心の118店舗で対応開始　～新たに「LINEドクター」で、自宅配送以外の受け取り方法が可能に～

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、LINEヘルスケア株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：舛田 淳、以下「LINEヘルスケア」）と連携し、LINEヘルスケアが提供するオンライン診療「LINEドクター」（以下、「LINEドクター」）にこのたび追加する処方薬の「登録薬局での対面受け取り」機能に対応します。まずは当社が展開する都内を中心とした118店舗の調剤薬局にて対応を開始し、今後は全国の店舗へ順次対応の拡大を予定しています。 ■オンライン診療「LINEドクター」上で選択した薬局で、最短で診察当日に処方薬の受け取りが可能に 　オンライン診療「LINEドクター」は、「LINE」アプリ上で診療の予約、無料ビデオ通話での診療、決済を完結することができるサービスです。「LINE」ユーザーであれば、新たにアプリをダウンロードすることなく、体調不良時に「LINE」上で医師とつながり診療を受けられるサービスです。 　これまで「LINEドクター」では、処方薬の受け取りは配送に限られていましたが、このたび日本調剤と連携し、新たに予約時に選択した調剤薬局での処方薬の「対面受け取り」機能が追加となりました。これにより処方薬の配送料は不要となるほか、最短で診療当日に処方薬を受け取ることが可能となります。今後もLINEヘルスケアとともにオンライン診療・オンライン服薬指導のさらなる推進・普及を目指し、患者さまにとってより利便性の高いサービスの提供に努めてまいります。 　オンライン診療「LINEドクター」の概要やご利用方法について、詳しくはサービスページ・LINEヘルスケアホームページよりプレスリリースをご覧ください。 https://doctor.line.me/user 　日本調剤では、これからもさまざまな連携を通じて誰もが安心して治療・服薬を継続できる体制を整備し、地域の皆さまの健康に貢献してまいります。 ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。 【LINEヘルスケア株式会社について】 https://linehealthcarecorp.com/ja 2019年1月、LINEの国内9,500万人※1のユーザーベースを活用した医療事業を展開するため、LINEヘルスケア株式会社を設立しました。テクノロジーを活用したサービスの提供を通じて、ユーザーと医療を最適な距離に近づけ、あらゆる医療・社会問題の解決に努めています。 ※1：2023年6月時点

夏休みの思い出に、薬剤師のお仕事にトライ♪子ども薬剤師体験（渋川薬局、前橋日赤前薬局、毛呂薬局）

2023年8月1日（火）、日本調剤 渋川薬局(群馬県渋川市)、日本調剤 前橋日赤前薬局(群馬県前橋市)、日本調剤 毛呂薬局(埼玉県入間郡毛呂山町)は、渋川市赤城公民館と共同で、地域の子どもたちに薬剤師の仕事への理解を深め、興味を持ってもらうきっかけ作りとして、渋川市赤城公民館において子ども薬剤師体験イベントを開催しました。 　日本調剤では、地域社会に貢献する医療サービス提供企業として、地域住民の皆さまの健康維持・管理、未病意識の向上などを目的とした健康イベントを開催しています。また、自主開催以外の各種健康関連イベントにも積極的に参画して、健康に関する啓発活動に取り組んでいます。 　15名の子どもたちにご参加いただいた本イベントでは、子ども用の白衣に着替えていただいた後、お薬に見立てたお菓子やジュースを用いて、水剤の計量や軟こうの混合、錠剤を分けて一包みずつにする分包などの調剤を体験いただきました。体験後には、ご参加者お一人おひとりに修了証をお渡ししました。 　イベント後、ご参加いただいた子どもたちからは「とても楽しかった」「軟こうを混ぜるのが意外に難しかった」「また絶対に参加したい」といった好評のお声を多数いただきました。 　⽇本調剤では、医療サービスを提供する企業として、今後も地域の皆さまへお薬や健康管理に関する情報提供の機会を積極的に設けていきます。 【イベント概要】 開 催 日 時：2023年8月1日（火）午前10時～午前11時30分 会 　 　 場：渋川市赤城公民館(群馬県渋川市赤城町敷島568-1) 主 　 　 催：日本調剤　渋川薬局、日本調剤 前橋日赤前薬局、日本調剤 毛呂薬局、渋川市赤城公民館 実 施 内 容：子ども薬剤師体験 参 加 人 数：15名

暑い季節こそ注意が必要！鉄欠乏性貧血を予防するために【栄養だより2023年7月号】

日本調剤の薬局（一部のみ）では、季節に合わせた健康情報をお届けする情報紙として、毎月「栄養だより」を配布しています。ご自身の食事や健康に興味を持ち、生活習慣を見直すきっかけにしてもらいたいという思いから、管理栄養士が健康に関する情報を発信しています。その中から一部内容を編集してご紹介します。 鉄欠乏性貧血とは？ 夏場は、体内の鉄分が汗とともに流れ出たり、夏バテによる食事量の減少に伴って鉄分の摂取量も少なくなったりと、鉄欠乏性貧血になりやすい季節です。日々の食事を工夫して、鉄欠乏性貧血を予防しましょう。 鉄欠乏性貧血になる主な原因として、欠食やダイエット、夏バテなどによる鉄分不足、疾患などが挙げられます。また女性は、胎児の成長や母乳分泌に鉄が多く必要になる妊娠・授乳期や、身体が急激に成長する思春期に、鉄分需要が増加するため、鉄欠乏性貧血になりやすいとされています。 鉄欠乏性貧血の主な原因鉄欠乏性貧血の疑いはある？血液検査結果の見方 以下の基準値よりもご自身の数値が低い場合、鉄欠乏性貧血の疑いがあります。 ヘモグロビン濃度（Hb） ※ヘモグロビン：血液中の赤血球に含まれる赤色の色素たんぱく質。鉄分が不足すると、ヘモグロビンを作り出せなくなる ヘマトクリット値（Ht） ※赤血球の容積の割合 赤血球数（RBC） 鉄欠乏性貧血を予防するための食事 （1）鉄分を多く含む食品を摂る 鉄分は赤血球をつくるのに必要な栄養素です。例えば、50g（3切れ程度）の牛レバーには2.0mg、13g（大さじ1）のあさりの水煮には、3.9mgの鉄分が含まれています。 これらの食品をはじめとして、鉄分を多く含む食品を積極的に摂りましょう。 ※鉄分の推奨量については、後述する「鉄分の推奨量」をご参照ください。 （2）鉄分とたんぱく質を一緒に摂る たんぱく質と一緒に摂ることで、鉄分の吸収が良くなります。鉄分を豊富に含むほうれん草と、たんぱく質を豊富に含む卵を一緒に摂ることができる、ほうれん草の卵炒めなどがおすすめです。 （3）鉄分とビタミンCを一緒に摂る ビタミンCと一緒に摂ることで、鉄分の吸収が良くなります。鉄分を豊富に含むレバーと、ビタミンCを豊富に含むキャベツなどの野菜を一緒に摂ることができる、レバーと野菜の炒め物などがおすすめです。 鉄欠乏性貧血予防！鉄分摂取の推奨量を確認してみよう 鉄分は日本人が不足しやすい栄養素の一つです。鉄欠乏性貧血にならないために、1日あたりどのくらい量の鉄分が必要なのか、以下の表で確認してみましょう。 鉄分の推奨量 年齢 男性 女性 月経なし 月経あり 18～49歳 7.5mg 6.5mg 10.5mg 50～64歳 7.5mg 6.5mg 11.0mg 65～74歳 7.5mg 6.0mg - 75歳～ 7.0mg 6.0mg - ※推奨量：ほとんどの人が必要量を満たす量逆に鉄分を摂り過ぎるとどうなるの？ 普段の食事では、鉄分を摂り過ぎるということはめったにありません。しかし、1日の耐容上限量（男性：50mg、女性：40mg）を超えた鉄分を長期間摂取し続けると、便秘や胃のむかつき、亜鉛の吸収阻害など、過剰摂取の症状が現れる可能性があります。また、さまざまな臓器に鉄が沈着し、臓器障害を引き起こす場合もあります。 鉄分のサプリメントなどは1日の摂取目安量を守り、食事だけでは足りない分を補う程度にしましょう。 管理栄養士のお悩み相談部屋鉄欠乏性貧血は女性に多いと聞いたことがあるけれど、どんな症状があるの？また、夏場でも注意は必要なの？ 鉄欠乏性貧血の症状はさまざまで、中には夏バテと重なるものもあります。夏場にも注意してセルフチェックを定期的に行い、症状が出た際は放っておかないことを心掛けましょう。 以下の項目が複数当てはまり、続く場合には医療機関を受診しましょう。 □ 全身がだるく、疲れやすい □ めまいや立ちくらみがよく起きる □ すぐに動悸や息切れが起きる □ 爪が割れたり、変形したりしている □ 時折耳鳴りがする □ シミができやすくなった □ 無理なダイエットをしている □ 顔色が悪く、蒼白い □ 下まぶたの内側が白い □ 氷や凍らせたものを1日に何個も食べたくなる □ 月経の出血量が多い 鉄欠乏性貧血セルフチェックシミやアザができやすくなる鉄欠乏性貧血 シミの原因であるメラニンを分解する酵素を体内でつくるには、鉄分が必要です。そのため、鉄分が不足するとシミができやすくなるといわれています。 また、血管や皮膚の構成に必要なコラーゲンも、鉄分がないと合成することができません。そのため、鉄欠乏性貧血により毛細血管が弱くなると、アザができやすくなるともいわれています。 日本調剤の管理栄養士へのご相談は、処方箋をお持ちでない方でも、どなたでもご利用いただけます。病気というほどではないけれど、ちょっと健康のことが気になるな……鉄欠乏性貧血の予防につながる食事について、もっと話を聞いてみたい！と思ったら、ぜひお気軽に、お近くの日本調剤までお立ち寄りください。また、薬局にご来局いただかなくても、オンライン栄養相談でも皆さまの食事・栄養をサポートしております。オンライン栄養相談をご希望の方は「栄養相談/認定栄養ケア・ステーション」を選択の上、お問い合わせください。 【参考文献】地方独立行政法人 東京都立病院機構.”貧血の食事”.https://www.tmhp.jp/kikou/index/section/comedical/eiyou/meal/hinketsu.html,厚生労働省.”Hb / 血色素量”.e-ヘルスネット.https://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/dictionary/metabolic/ym-074.html,公益財団法人長寿科学振興財団.”ミネラル成分の鉄分の働きと1日の摂取量”.健康長寿ネット.2021年9月15日.https://www.tyojyu.or.jp/net/kenkou-tyoju/eiyouso/mineral-tetsu.html,大正製薬株式会社.”鉄分不足度チェック”.大正製薬 製品情報サイト.https://brand.taisho.co.jp/alfe/bugaihin/iron_check/,みんなの保健ノート.”カラダと鉄分のお話し”.2019年2月.http://hoken-note.com/book/tetsubun.html（閲覧日：2023年6月12日）

業界初※1の“550円（税込）均一”OTC医薬品シリーズ 日本調剤のプライベートブランド『5COINS PHARMA』が誕生

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、セルフメディケーションの推進を目的に、OTC医薬品のプライベートブランド（PB）「5COINS PHARMA（読み：ファイブコインズファルマ）」を新たに展開いたします。「5COINS PHARMA」はOTC医薬品では業界初（当社調べ）の価格均一ブランドで、解熱鎮痛薬や胃腸薬、トローチなど14品目すべてを税込550円で販売します。 　5月25日よりヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」（https://store.nicho.co.jp/）で、6月1日より全国の日本調剤の店舗でご購入いただけます。 ※1 当社調べ 　日本調剤では、「すべての人の『生きる』に向き合う」という揺るぎない使命のもと、処方箋をお持ちの患者さまの支援に限らず、OTC医薬品や健康食品（サプリメントなど）を活用したセルフメディケーションのサポートも積極的に行なっています。 （セルフメディケーション：自分自身の健康に責任を持ち、軽い身体の不調は自分で手当てするという考え方のこと） 　セルフメディケーションの推進にあたり、OTC医薬品が処方薬と比較してそれほど安くない傾向にあることが一つの課題であると考えていました。「価格面でのハードルを下げ、ご自身の健康のために本当に必要なOTC医薬品を選んでいただきたい」という思いから、手頃で分かりやすい値段のOTC医薬品ブランドの開発に着手いたしました。品質と有効成分量にこだわった上で、自社PBだからこそできるお手頃価格、「税込550円均一」を実現しました。 　他に服用中のお薬・サプリメントがある場合など、ご購入に迷った場合も、日本調剤の薬剤師や登録販売者のサポートを受けながら商品をお選びいただけます。またお伺いした症状から、医師への受診が必要と薬剤師が判断した場合、適切な医療機関をご紹介する体制も整えておりますので、お気軽にご相談ください。 　日本調剤は「5COINS PHARMA」の販売を通じて、皆さまのかかりつけ薬局として、未病・予防の段階から薬物治療に至るまでさまざまな場面で健康をサポートいたします。 ■「5COINS PHARMA」3つのポイント 　1.全品550円！業界初の価格均一OTC医薬品ブランド 　成分の種類や量にこだわり、薬剤師が自信を持っておすすめできる品質を確保した上で、製造・流通過程のコストを削減し、全品550円（税込）というお手頃価格を実現しました。もちろん、商品選びや購入後のフォローは日本調剤の薬剤師・登録販売者が実施するので、安心してご使用いただけます。 　2.常備薬としても使いやすい14品目をラインアップ 　全国の日本調剤での販売実績から、お客さまからのニーズの高い品目を抽出。災害時や急な体調不良のための常備薬としても活用いただきやすい１４品目を揃えました。 　品目は今後随時追加予定です。 　3.イラスト入りで効能・効果が分かりやすいパッケージ 　シンプルな白地に効能・効果の文言とイメージイラストを大きく配置し、誰が見ても分かりやすいパッケージとしました。 ■商品一覧 【日本調剤オンラインストアでのご購入はこちらから】 https://store.nicho.co.jp/special/5coinspharma/ 商品名称・リスク分類薬効分類ロキソプロフェン錠「RX」 (第1類医薬品) 解熱鎮痛薬 アセトアミノフェンE錠  (第2類医薬品) 解熱鎮痛薬 トピック鼻炎カプセル (指定第2類医薬品) 鼻炎用内服薬 アズセグローチ (第3類医薬品) 口腔咽喉薬（せき、たんを標榜しないトローチ剤を含む） のどスプレーAZC (第3類医薬品) 口腔咽喉薬（せき、たんを標榜しないトローチ剤を含む） 睡眠改善薬「DS」錠 (指定第2類医薬品) 催眠鎮静薬 ベッセンH2錠 (第1類医薬品) ヒスタミンH2受容体拮抗剤含有薬 サーボン胃腸薬 (第3類医薬品) 制酸薬 アイン口内軟膏A (指定第2類医薬品) 口内炎用薬 BTエイトクリーム (指定第2類医薬品) みずむし・たむし用薬 ノンカユミール (指定第2類医薬品) 鎮痛・鎮痒・収れん・消炎薬（パップ剤を含む） ラクピオンS (第3類医薬品) 鎮痛・鎮痒・収れん・消炎薬（パップ剤を含む） ロキプフェンテープ (第2類医薬品) 鎮痛・鎮痒・収れん・消炎薬（パップ剤を含む） ロキプフェンテープL (第2類医薬品) 鎮痛・鎮痒・収れん・消炎薬（パップ剤を含む） ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

20秒で血管の健康をチェック！血管年齢測定イベントを開催in慶應堂薬局

2023年1月13日（金）、日本調剤 慶應堂薬局（東京都新宿区）において、地域住民の皆さまの健康意識の促進を図ることを目的として、血管年齢測定イベントを開催しました。 　日本調剤では、地域社会に貢献する医療サービス提供企業として、地域住民の皆さまの健康維持・管理、未病意識の向上などを目的とした健康イベントを開催しています。また、自主開催以外の各種健康関連イベントにも積極的に参画して、健康に関する啓発活動に取り組んでいます。 　当日は、新型コロナウイルス感染予防として、来局された方に対しマスクの着用や手指消毒のお願い、十分な換気や測定機器の使用ごとの消毒など、できる限りの対策を講じた上でイベントを開催しました。 　今回使用した測定機器は、センサーに指先をたった20秒間ほどかざすだけで、血管の健康状態を示す「血管年齢」を測定できるというものです。測定後には参加者のお一人おひとりに結果をお渡しし、その内容をもとに、薬剤師と管理栄養士が食生活や栄養についてなど、健康管理に関するアドバイスを行いました。 　測定後、血圧がやや高めのご高齢のご参加者には、まず、年齢による味覚の鈍化が起きている可能性があることをお伝えした上で、塩分の摂り過ぎを防ぐために減塩調味料を使用することなどをおすすめしました。続けて、血管年齢の老化を防ぐための食事のポイントとして、血中の悪玉コレステロール値を減少させる働きがある食品や、コレステロールの吸収を穏やかにしたり、血流を良くしたりするための栄養素と食材などについてご紹介しました。 　また、測定結果が実年齢よりも高く、運動不足に悩んでいるというご参加者には、毎日散歩をするだけでも運動不足の改善につながることや、食事面では魚や野菜を意識して摂取することなどをおすすめしました。 ご参加者からは、「普段測る機会の少ない血管年齢の測定ができてよかった」「自分の体のことを考えるよいきっかけになった」といった前向きなご感想を多数いただきました。 　⽇本調剤では、医療サービスを提供する企業として、今後も地域の皆さまへお薬や健康管理に関する情報提供の機会を積極的に設けていきます。 【イベント概要】 開 催 日 時：2023年1月13日（金）午前10時～午後4時 会 　 　 場：日本調剤 慶應堂薬局 実 施 内 容：・血管年齢測定 　 　 　 　　・食事・栄養相談 参 加 人 数：17名

日本調剤 PB商品を用いた社内レシピコンテストを開催！ 受賞レシピを日本調剤オンラインストアで公開しました

～薬と栄養のプロたちが選んだ健康食品をさらにおいしく、続けやすく～ 　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、日本調剤の全社員を対象に、日本調剤オリジナルの健康食品（以下、PB商品）を使用したアレンジレシピを募集し、社内コンテストを実施しました。選考を経て選ばれた上位入賞レシピ19点を、12月1日よりヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」内特設ページ(https://store.nicho.co.jp/special/original_recipe_2022/)で公開しています。 【日本調剤オンラインストア アレンジレシピ特設ページ】 https://store.nicho.co.jp/special/original_recipe_2022/ 　日本調剤では2019年発売の「日本調剤の青汁」以降、調剤薬局の専門性を生かした、安心・安全で高機能なPB商品の開発を続けています。もとより「毎日のライフスタイルに取り入れやすいこと」を重視していますが、さらに続けていただきやすくするために、コンテスト形式で社員からアレンジレシピのアイデアを募りました。 　テーマには「大切なあの人のための〇〇なレシピ」を設定。いつも薬局をご利用いただいている患者さまや自分の家族などを想定し、どのようなシチュエーションに寄り添うレシピかを明記して応募してもらいました。日ごろ患者さまやお客さまと接する中で得た知見や、自社PB商品の知識を活用したレシピが次々に投稿され、薬剤師、管理栄養士、医療事務、管理部門とすべての職種から計218点が集まりました。 　受賞作品19点を選考するにあたっては、日本調剤所属の管理栄養士による審査、全社員を対象とした投票審査の他、特別審査員に料理研究家のリュウジ氏をお迎えした実食審査会を実施しました。また、公開するレシピは、「健康の専門家集団である日本調剤の社員がおすすめするレシピ」としてふさわしいものになるよう、すべて管理栄養士が栄養価や調理手順をチェックしています。 　誰よりもPB商品のことを知り、日々多くの方の健康に寄り添っている日本調剤社員らが考案した、おいしくて健康を気遣うレシピ。ぜひお試しください。 募集テーマ： 「大切なあの人のための〇〇なレシピ」 募集期間： 2022年7月1日～8月31日 選考基準（抜粋）： ・日本調剤のPB商品について、特長を理解してレシピを作成しているか ・誰にどのようなタイミングで食べてほしいか、というテーマとレシピの内容が合致しているか ・健康に留意したレシピになっているか ・毎日の食事に活用できるレシピになっているか　　　　　　　　　　……など 対象としたPB商品： 日本調剤の青汁、日本調剤の赤汁PREMIUM、有機ごぼう茶、有機ルイボスティー、日本調剤の国産有機黒豆桑の葉ブレンド茶、WHEY PROTEIN Health Mix、日本調剤の四国産もち麦、健康を考えたもち麦粥 実食審査会 審査員： ＜特別審査員＞ リュウジ氏（特別審査員・料理研究家） ＜日本調剤 審査員＞ 代表取締役社長 三津原 庸介 薬剤本部薬剤管理部次長 皆川 紘美（管理栄養士） 薬剤本部ヘルスケア推進部係長 黒木 眞千子（薬剤師） 　ほか 薬局勤務の管理栄養士1名 各賞： 最優秀賞（1点）、管理栄養士特別賞（1点）、優秀賞（1点）、社員投票賞（1点）、佳作（12点）、永谷園賞★（3点） ■リュウジ氏プロフィール 料理研究家。TV・漫画のレシピ監修や、食品メーカー、大手スーパーマーケット等とのタイアップによるレシピ開発、自治体での講演も多数手がける。著書は累計120万部。 「今日食べたいものを今日作る！」をコンセプトに、Twitterで日夜更新する「簡単・爆速レシピ」が話題を集め、SNS総フォロワー数は約760万人。 料理動画を公開しているYouTubeはチャンネル登録者数330万人を超える。 ★永谷園賞…「健康を考えたもち麦粥」を使用したレシピが対象。受賞者には株式会社永谷園様より、「永谷園バラエティセット」を賞品としてご提供いただきました。 【参考資料・受賞レシピ紹介】　※一部 使用PB商品：日本調剤の赤汁PREMIUM 考案者：PN・新宿薬局（薬剤師） 考案者コメント：所要時間は30秒！子供からお年寄りまで、心も体も元気になれるようなレシピを考えました。ヨーグルトやパンナコッタなどのデザートはもちろん、肉料理のアクセントにも。赤汁に含まれる乳酸菌とオリゴ糖は相性抜群です。 審査員コメント：とても簡単で、デザートに肉料理にと色々活用できそうなので続けやすいと思います。赤汁の栄養面とおいしさが生かされています。 《最優秀賞》赤汁のデザートソース 使用PB商品：有機ごぼう茶 考案者：PN・管理栄養士つばめ（管理栄養士・登録販売者） 考案者コメント：食塩摂取量の多い地域で勤務しており、地域の方に紹介したい減塩レシピを考えました。有機ごぼう茶の香りを生かし、みその使用量を半分にしても満足感が高い味に仕上がっています。ごぼうを処理する手間もないので簡単です！ 審査員コメント：ごぼう茶のうまみが生きていて、減塩でも薄味と感じませんでした。具をアレンジしたり、お雑煮にしたりしても良さそうです。 《管理栄養士特別賞》塩分1/2！ごぼう香る減塩みそ汁 使用PB商品：健康を考えたもち麦粥 考案者：PN・まっちー（管理栄養士） 考案者コメント：休日の料理が面倒なときに「健康を考えたもち麦粥」を食べており、腹持ちや栄養面を考えたアレンジで作りたいと思いました。味つけや計量も不要なので、料理が苦手な方でも簡単。シニア世代のエネルギーやたんぱく質補給にもおすすめです。 審査員コメント：糖質が低いのが良いですね。優しい味でしっかり栄養も摂れる一品です。 《優秀賞》ツナと卵の簡単お粥 使用PB商品：日本調剤の青汁 考案者：PN・summer美（管理栄養士） 考案者コメント：一人暮らしの妹のために、不足しがちな鉄分を効率的に摂取できる簡単メニューを考えました。トマトを切らず、ほうれん草をキッチンバサミで切ればまな板も包丁も不要！手軽なのにメインのおかずになるのもうれしいポイントです。 審査員コメント：口当たり良くさっぱりと食べられます。簡単でメインのおかずになるので忙しい人にぴったりですね。 《社員投票賞》豚しゃぶほうれん草の鉄分補給サラダ ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

肥満気味な方の体重やお腹の脂肪を減らすのを助ける葛の花由来イソフラボン（テクトリゲニン類として）を配合 機能性表示食品「日本調剤の葛花珈琲」を新発売

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、2022年11月28日より、機能性表示食品「日本調剤の葛花珈琲」を日本調剤PB（プライベートブランド）の新商品として発売します。本商品は、肥満気味な方の体重やお腹の脂肪を減らすのを助ける機能が報告されている成分「葛の花由来イソフラボン※1」を配合したインスタントコーヒーで、同日発売の「日本調剤の赤汁PREMIUM」と並び日本調剤PB初となる機能性表示食品です。 　リモートワークやおうち時間の増加に伴って家庭内でのコーヒー消費量が高まり、2021年のコーヒーの一世帯あたり支出額は7,228円と、過去10年で最高額となっています※2。ご家庭でのコーヒータイムを健康習慣に変えるご提案の一つとして、「日本調剤の葛花珈琲」の開発に至りました。 　「日本調剤の葛花珈琲」は、インドネシア産の薫り高いコーヒーに、機能性関与成分「葛の花由来イソフラボン※1」を配合した、高機能なインスタントコーヒーです。BMIが高めの方、肥満気味でお腹の脂肪やウエスト周囲径が気になる方におすすめです。 　日本調剤では、地域社会に貢献する医療サービス提供企業として、皆さまの健康管理をサポートする商品・サービス開発に取り組んでまいります。 ■「日本調剤の葛花珈琲」　3つの特長 　1．BMIが高めの方、肥満気味でお腹の脂肪やウエスト周囲径が気になる方に。 　1袋（1杯）あたり葛の花由来イソフラボン※1　22㎎配合の機能性表示食品 　本商品の機能性関与成分である葛の花由来イソフラボン※1は、肥満気味な方の、体重やお腹の脂肪やウエスト周囲径を減らすのを助ける機能があることが報告されています。 　2．インドネシア産コーヒー豆を使用 　世界4位のコーヒー生産量を誇る※3インドネシア産のコーヒー豆を使用しています。ホットでもアイスでもおいしくお召し上がりいただけます。 　3．お手頃価格で続けやすい 　1杯あたり108円（税込）。毎日のブレイクタイムでお召し上がりのコーヒーを本商品に置き換えるだけで、手軽に健康対策を始めていただけます。 ※1：テクトリゲニン類として※2：総務省「家計調査（2021年）」より算出※3：国際連合食糧農業機関データベース（2020年）より ・本品は、疾病の診断、治療、予防を目的としたものではありません。 ・本品は、事業者の責任において特定の保健の目的が期待できる旨を表示するものとして、消費者庁長官に届出されたものです。ただし、特定保健用食品と異なり、消費者庁長官による個別審査を受けたものではありません。 ・食生活は、主食、主菜、副菜を基本に、食事のバランスを。 ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。 【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】 日本調剤株式会社　広報部　広報担当 TEL：03-6810-0826　FAX：03-3201-1510 E-Mail：pr-info@nicho.co.jp 【商品に関するお問い合わせ先】 株式会社日本漢方 お客様相談室 TEL：0800-888-0430 受付時間　9:30～17:00 （土・日・祝日を除く）

人気の「日本調剤の赤汁」がパワーアップ！ GABA有用量100mg※1を配合した機能性表示食品 「日本調剤の赤汁PREMIUM」を新発売

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、累計販売数50万杯以上※2と好評を博しているPB（プライベートブランド）商品「日本調剤の赤汁」をリニューアルし、2022年11月28日から「日本調剤の赤汁PREMIUM」として全国の日本調剤の店舗およびヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」（https://store.nicho.co.jp/）で発売します。 　睡眠の質（眠りの深さ）の向上、一時的な精神的ストレスや疲労感の緩和、また血圧が高めの方※3の血圧を下げる機能が報告されている成分・GABAを100mg※1配合した、同日発売の「日本調剤の葛花珈琲」と並び日本調剤PB初となる機能性表示食品です。 　薬剤師・管理栄養士監修のもと2020年に発売された「日本調剤の赤汁」。今回のリニューアルではGABAの配合量※1を見直し（前：33mg、後：100mg）、より皆さまにご活用いただくため、「睡眠の質（眠りの深さ）の向上」「一時的な精神的ストレスや疲労感の緩和」「血圧が高めの方※3の血圧を下げる」のトリプルヘルスクレームを掲げる機能性表示食品にパワーアップしました。 　もちろん5種の国産素材（しょうが、ビーツ、赤キャベツ、小豆、赤タマネギ）に、23種の素材・成分※4、続けやすいようこだわった甘さ控えめのベリージンジャー風味はそのまま。いっそう皆さまの健康でアクティブな毎日をサポートします。 　日本調剤では、地域社会に貢献する医療サービス提供企業として、皆さまの健康管理をサポートする商品・サービス開発に取り組んでまいります。 ■「日本調剤の赤汁PREMIUM」　3つの特長 　1．GABA有用量100mg※1配合！ 　GABA（γ-アミノ酪酸）は、動物・植物・微生物など自然界に幅広く存在する非タンパク性アミノ酸の一種です。GABAには睡眠の質（眠りの深さ）の向上、仕事や勉強などによる一時的な精神的ストレスや疲労感の緩和、血圧が高めの方※3の血圧を低下させる機能があることが報告されています。 　2. 5種の国産素材＆23種の素材※4を使用 　薬剤師・管理栄養士監修のもと、厳選した5つの国産素材（しょうが、ビーツ、赤キャベツ、小豆、赤タマネギ）と、葉酸や鉄、乳酸菌など23種の素材を配合しています。 　3．ノンカフェインなのでおやすみ前にもおすすめ。体に優しいベリージンジャー風味 　生姜がほんのり香る甘さ控えめのベリージンジャー風味に仕上げました。ノンカフェインなのでおやすみ前のリラックスタイムにもおすすめです。 【商品概要】 ・本品は、疾病の診断、治療、予防を目的としたものではありません。 ・本品は、事業者の責任において特定の保健の目的が期待できる旨を表示するものとして、消費者庁長官に届出されたものです。ただし、特定保健用食品と異なり、消費者庁長官による個別審査を受けたものではありません。 ・食生活は、主食、主菜、副菜を基本に、食事のバランスを。 ※1：1袋当たりの含有量※2：2020年6月～2022年3月の累計販売数。※3：血圧高めとは、最高血圧130～139かつ/または最低血圧85～89mmHgに該当する方を指します。※4：機能性関与成分ではありません。 以上 ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。 【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】 日本調剤株式会社　広報部　広報担当 TEL：03-6810-0826　FAX：03-3201-1510 E-Mail：pr-info@nicho.co.jp 【商品に関するお問い合わせ先】 株式会社日本漢方 お客様相談室 TEL：0800-888-0430 受付時間　9:30～17:00 （土・日・祝日を除く）

本邦初*1 内航船上でのオンライン診療・オンライン服薬指導を実施　～船上でもいつもと変わらぬ医療提供体制を整備し、船員の健康管理を支援～

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、株式会社ゼクト（東京都千代田区神田、以下「ゼクト」）、公益社団法人東京都教職員互助会三楽病院（東京都千代田区神田駿河台、以下「三楽病院」）と連携し、2022年10月7日に八重川海運株式会社（徳島県阿南市、以下「八重川海運」）の内航船員を対象とした船上でのオンライン診療、オンライン服薬指導までの一気通貫となる本邦初*1の症例を実施いたしました。 〈内航船上でのオンライン診療・オンライン服薬指導実施フロー〉 　日常生活や医療などに必要な物資を流通させる内航船員は、社会機能を支えるエッセンシャルワーカーとしてその重要性が再認識されています。一方、陸から離れた船舶という特殊環境下で長期間勤務する船員の平均疾病発生率は0.81％であり、陸上労働者の疾病率の0.41％と比較して高い中*2、内航船員の健康確保の必要性についても焦点が当てられ、2022年4月に施行された「改正船員法」では船舶所有者に労務管理責任者の選任等が義務付けられ、さらに2023年4月には船員の健康確保に向けた新たな制度が導入される予定です。 このような中、日本調剤、ゼクト、三楽病院が協働して慢性疾患を抱える内航船員の治療・服薬をサポートする体制を整備し、八重川海運の内航船員を対象とした初事例を行いました。 ＜各社コメント＞　※順不同 ■日本調剤株式会社　薬剤本部薬剤企画部　次長　馬場 克典 コメント 　船上でのオンライン診療・オンライン服薬指導から処方薬をお届けする仕組みが構築できたことで、海上でお薬が不足した場合や処方量の調整が必要になった際にも速やかに対応でき、治療の質やスピードの向上に貢献できると期待しています。長期間の乗船であっても船員の皆さまが安心していただけるよう、今後もサポートを続けてまいります。 ■株式会社ゼクト　代表取締役　世古口 学 氏 コメント 　内航海運は、日本の経済・生活を支える物流インフラとして不可欠である一方、船員の高齢化や健康不安、過重労働などの課題にも焦点が当てられています。このたび初事例として構築した本スキームを内航海運業界に広め、日本の経済・生活の一助となれるよう尽力いたします。 ■八重川海運株式会社　代表取締役 村田 泰 氏 コメント 　内航船は、日本の物流の約4割、産業基礎物資輸送においては約8割の輸送を担っております。また不審船の通報や災害の多い日本では重要なライフラインでもあります。その担い手である内航船員にも陸上と同等の医療サービスが不可欠であり、当社では本スキームを活用した船員の健康確保が有効だと考えております。 ■公益社団法人東京都教職員互助会三楽病院　外科統括部長　伊藤　契　先生　コメント 　長期間にわたって船上という特殊環境下で働く内航船員は、平均疾病発生率も高く、航海中の医療機関の受診も困難なため、継続して治療に専念できる体制が必要不可欠です。船上生活中も顔を見ながら安心して診察を受けていただき、陸上にいるときと同様に治療・服薬を続けられる本スキームに大きな期待を寄せています。 ■「ゼクト・メディカル・オンライン（ZMO）」について　https://www.dsp.zect-mc.co.jp/ 　ゼクト・メディカル・オンライン（ZMO）は在宅医療や離島・へき地などの環境でオンライン診療を提供するシステムです。専用端末により世界No.1クラスのNEC顔認証システムを導入しログイン時の手間を軽減するとともにセキュリティ面でも安心して運用が可能です。 　また、オンライン診療中に画像を撮影することも可能となっており、患者さんの病変部位の撮影だけでなく関連する処方箋なども撮影することができます。この機能を用いて撮影した処方箋の画像を医療機関から薬局へ共有することが可能です。 なお、2020年に同システムを用いた海上での電波強度を確認する実証実験を行い、陸地からおよそ40km程度離れた海域でもビデオ通信が可能であることを確認しています。 　日本調剤では、日本の物流を支える内航船員の健康確保をサポートすることで、医療と社会に貢献してまいります。 *1　2022年10月7日現在、当社調べ*2　2020年10月23日開催船員部会資料より　https://www.mlit.go.jp/maritime/content/001368618.pdf ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。 【株式会社ゼクトについて】　https://www.zect-mc.co.jp/ 2007年に情報セキュリティに関するコンサルティング業務を主軸として創業し、病院など重要な個人情報を取り扱う施設にて情報セキュリティマネジメントシステムの構築を行ってきました。コンサルティング時の方針として情報は利活用されなければ意味がない、ということを念頭に置き「次世代医療基盤法に基づく 医療情報の利活用のための情報セキュリティ対策ガイド」を発刊しました。 2013年からはシステム開発・販売の事業も開始し、人間ドック・健診施設向け受診者案内支援システム「Medical Dock Navi Z」、内航海運業界における船員の労務管理・健康管理を行う「デジタル船員手帖」を提供しています。 【八重川海運株式会社について】　http://www.yaegawa.co.jp/ 1964年に創業し、徳島県阿南市に本社を構えて海運事業を行っております。日本の基幹産業の国内海上輸送を担う内航船事業、所有船2隻、国際海上輸送を担う外航船事業、所有船9隻、現在合計11隻で海運事業を展開しております。またグループとして船舶管理業、外食事業および小売り事業を展開し、社会に貢献してまいります。

医療人材のプロとして新型コロナワクチン接種を支える

新型コロナワクチン接種の足取りを振り返る 2020年4月7日。新型コロナウイルス感染症の影響が深刻化し、7都道府県に初めて緊急事態宣言が発令されました。そこからの日本社会の足取りは、まさに新型コロナとの闘いの日々であったとも言えるでしょう。病床の確保、行動制限や相次ぐ変異株への対応。中でも注目を浴びたのが、ワクチン接種ではないでしょうか。 コロナワクチン接種はまず、2021年2月から全国の医療従事者を対象に先行接種が行われ、次いで65歳以上の高齢者を対象とした接種へと段階的に進んでいきました。5月には当時の内閣総理大臣菅首相より、1日100万回の接種目標が掲げられ、政府や自治体で接種に向けた準備が急ピッチで進行。5月12日には、国の接種センターがオープン、6月21日からは企業や大学などが実施する職域接種が本格スタートしたことからも、集団免疫の形成に向け、迅速な実施が目指されていたことが伺えます。 加速化していった接種スケジュール接種の広がりと課題への対応は表裏一体 さまざまな課題のうちの１つに『打ち手の確保』が挙げられました。医師や看護師に加え、歯科医師にも接種が認められ、また薬剤師は薬剤の充填補充の役割を担うなど、医療従事者の総力戦ともいえる様相を呈します。日本調剤に所属している薬剤師からも多くの薬剤師が接種運営に協力しました。 未曽有のコロナ禍においては、全国規模の集中的なワクチン接種も、また前例のないことであり、本当に接種を受けられるのか、やきもきしながら状況を注視していた方も多いのではないでしょうか。このような中、日本調剤グループの株式会社メディカルリソースも新たな役割を見出すことになりました。 担当者が語る、接種支援に向けたアクション 薬剤師や医師・看護師などの医療従事者の派遣・紹介事業を展開し、医療機関と求職者のマッチングを行っているメディカルリソース医師事業部の横田が当時の様子を振り返ります。 肌で感じた接種加速化の機運 メディカルリソースはその事業内容が医療機関の人的課題の解消という役割を帯びているので、コロナ禍においてもこれまで同様に医療機関のニーズに応えてきましたが、自治体の集団接種事業に向けた医師の紹介というアクションも新たに生まれました。ワクチンの先行接種がいよいよ進みはじめた2021年1月末ごろより、東京や神奈川など人口の多い自治体から、「医師をどのようにして集めるか」という声が聞こえてきたのを覚えています。 3月ごろからは、私の担当していた北関東エリアでも要望の声が大きくなりはじめ、当社の全国の支店でも対応が本格化していきました。自治体の皆さまにとっては当然、初めての取り組みで、どうしたら打ち手を確保できるのか、何から始めればよいか、大変苦慮されていたことが印象的でした。 メディカルリソースとしてできること 自治体による1～2回目の接種運営のピークの1つは6月ごろから9月ごろにかけてだったと記憶していますが、私の相対する自治体の担当者の方も相当気を揉んでいたことが伝わりました。私たちは医師とコミュニケーションをとり、医師を集めるプロです。ですから、人材の面では私たちに思い切りお任せください、ということを伝えていました。 集団接種の難しさは、シンプルですが、「いかに医師を集められるか」に尽きます。医師にも常勤・非常勤に加え、一日限りの勤務であるスポット勤務などさまざまなワークスタイルがあります。当社はいずれの勤務体系の紹介もカバーしていたので、あらゆるチャネルを駆使しました。ただ、もし仮に当日の会場で、一人でも医師の欠員が出たとします。その場合、当日予定していた会場全体の接種のスケジュールや動線が崩れてしまい、大げさに言えば時間通り来てくださった接種者の方が、接種を受けられない事態に陥るかもしれません。そうなると私たちは当然欠員の充足を行うわけですが、ピーク時は、明日の会場は無事に接種が終わるか、突然欠員がでないか、同僚と常に気を張っていたのが思い出されます。 ただ一方で、責任の重さが大きなやりがいであったのも事実です。実は私の母が、ウェブ経由の接種予約をなかなかできず、落ち込んでいた様子を間近で見ていました。母のような人が世の中にたくさんいらっしゃるのではないか。張り詰めた日々の中で、何としても円滑な接種の運営に貢献しなければと思い続けていました。 サポートを続けていると、医師の皆さんも悩みを抱えていたことが分かってきました。接種会場の数は多く、環境もそれぞれ異なるので、初めて向かう会場で滞りなく実施できるか、不安もあったと思います。私たちメディカルリソースには“Face to Face”という企業文化があります。これは本業である転職サポートの際に、Face to Faceで医師の皆さんにお会いして不安や願望をきちんとくみ取るということです。コロナ禍で直に対面でお会いするのは難しくなりましたが、コミュニケーションをとり、リアルな関係性を築いていくスタンスには変わりありません。今回も、できる限り医師と電話で直接コミュニケーションを図り、不安の解消に努めていました。「一回でも事前に話せると安心する」と私たちの対応を、喜んでくれる医師も多かったように思います。加えて、どうしても会場の人手が足りないとき、もともとつながりのあった先生が、紹介を回していただき何とか埋まった――ということもありました。そういった関係性には本当に感謝をしています。 医師の皆さんとともに乗り越えるワクチン接種支援を通じて見据える今後 「メディカルリソースなら安心して任せることができる」と評価いただいて、継続して3回目の接種のご依頼をいただいたお客さまもいます。本業は医療機関への人材紹介ですが、自治体の皆さまにも地域の医療体制づくりに貢献できる会社なのだと認知いただけたのでないかと考えます。もちろん医師の皆さまとも、リレーションが強まったと感じています。 まだまだコロナ情勢も先行きがはっきりしているわけではありません。ただ、変わらないことは、私たちは医療におけるヒューマンリソースのプロフェッショナル集団であるということ。扱っているテーマは『人』ですから、関係性が非常に重要なビジネスであると言えると思います。平時でも緊急時でも、ヒューマンリソースの観点から医療に貢献し続ける。医療従事者の皆さんのキャリアや働き方を支え続ける。この役割を全うすべく今後もアクションし続けたいと思います。 ※この記事は2022年7月時点の状況をもとに作成しました。

【JPニュースレター】慶應義塾大学、日本調剤株式会社　共催セミナー「病院経営戦略における医薬品マネジメント　～フォーミュラリーの可能性と経営戦略～」

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、慶應義塾大学との共催セミナー「病院経営戦略における医薬品マネジメント～フォーミュラリーの可能性と経営戦略～」を5月21日に開催いたしました。 　近年、病院経営を取り巻く環境が厳しさを増す中、医療機関にはコストを抑制しながら質の高い医療を提供するだけでなく、医療職の働き方改革の推進が求められています。本セミナーでは、病院経営における医薬品マネジメントと、それを後押しするフォーミュラリーに焦点を当て、各分野の第一人者の先生に病院経営、医療経済の観点からそれぞれご講演いただくとともに、当社取締役FINDAT事業部長　増原 慶壮からフォーミュラリーを支援する医薬品情報WEBプラットフォームFINDATについて発表いたしました。 　また、ミニシンポジウム「病院経営における医薬品マネジメントの重要性」では、病院経営の効率化、安定化と持続可能な日本の社会保障制度に向けた医薬品マネジメントのあり方やフォーミュラリーの可能性について活発な意見交換が行われました。本ニュースレターでは、その一部をご紹介いたします。 ■当日のセミナー動画はこちら：https://info.findat.jp/newstopics/p1195/ ■病院経営の中で10-20％を占める薬剤費は、在庫管理、人材配置などを含め複合的な検討が必要 　ミニシンポジウム冒頭、裵氏からの「病院経営の中で医薬品をどうとらえていくのか」という投げかけに対し、早くから独自の院内フォーミュラリーを導入している大坪氏は「DPC方式が導入された医療機関において、医薬品の公定価格と仕入れ価格との差分による薬価差益が少なくなる中、効果が同じであれば経済性を考慮したジェネリック医薬品を選択するなど薬剤費を抑えること、また欧米で普及しているフォーミュラリーを導入することが経営の安定化の一つの鍵になる」と述べられました。また、同院のフォーミュラリー作成をリードした当社増原によると、フォーミュラリーを導入することで、エビデンスに基づいた医薬品の整理が進み、結果、過剰在庫が抑えられ、在庫管理の手間の低減、業務の効率化にもつながることがわかっています。 ■これからの薬剤師は、エビデンスに基づいた処方提案と同様、エビデンスに基づいたコスト管理が必要 　超高齢社会の進展により、2015年度以降概算医療費が40兆円*を超え続ける中、医療者自らが医薬品使用の適正化を進めることが期待されています。増原は聖マリアンナ医科大学病院在任中、採用薬の有効性・安全性のエビデンスを示すだけでなく、薬剤費の削減効果と病院収益に与える影響を数値化し、フォーミュラリー導入に向け必要な体制を構築した経験から、「理想論だけでは難しい。薬剤部長も経営者の一人なので、やりたいことを実現するためには、一つひとつのデータの積み重ねによる裏付けが必要」と述べました。これを受け裵氏は、「医療職は検査データに基づき患者さんを診断するのでデータ分析の素養がある。100億円の売上のある病院の薬剤部長は10億円の数字の責任を負っているので、病院経営の面でもその視点を応用してほしい」と今後の薬剤師への期待を述べられました。 ■病院経営における「バリューベース・プライシング」に基づいた価値の再定義が必要 　近年欧米では、原価に利益を乗せて価格を設定するコストベース・プライシングだけではなく、付加価値から価格を設定するバリューベース・プライシングの考え方が導入されています。赤沢氏は、「医療経済評価の中でも高い、安いといった単純な価格評価だけではなく、患者満足度やPRO（Patient Reported Outcome）、さらには社会的影響を考慮することが必要になる」と強調しました。また、内視鏡手術支援ロボットを複数導入した海外の医療機関の事例を挙げ「業務効率だけで見れば不要かもしれないが、複数台導入したことで世界から注目される施設となり、優秀な研修医の誘致やレピュテーション向上に寄与したため、投資額以上のリターンがあった。病院経営全体の価値を再定義し、投資のメリハリをつけ、さらにそれらをエビデンスに基づいて評価できるようになることが理想」と述べられました。裵氏からも「経済的価値と非経済的価値の両面から中長期的な病院ブランディングを見据えた投資判断が必要になるだろう」との見解がありました。 ■院内フォーミュラリー導入に向けた経営層と現場の協働は医療従事者のタスクシェアにも寄与 　2015年以降、厚生労働省が掲げる「患者のための薬局ビジョン」により、薬剤師業務の対物から対人中心への転換が推進され、2022年度の調剤報酬改定の中でも薬剤師の対人業務への評価が拡充されました。また、少子超高齢化による労働人口の減少を見据え、規制改革推進会議の中でも医療従事者のタスクシフト、タスクシェアが議論されています。このような中、大坪氏は、「当院ではフォーミュラリー導入に向けた体制構築に向けて、エビデンスに基づいた処方提案を行うための教育や薬剤師の病棟配置を行っていたため、薬剤師の対物から対人業務へのシフトは早くから実践されていた。対人の「人」は患者さんだけでなく医師や他の医療職も含まれるため、薬剤師が病棟で薬物治療にあたってくれることは医師にとっても大きな助けになる」と述べられました。また、フォーミュラリー導入に向けた成功要因については、「当初医師の反発もあったが、チーム医療を通じてコミュニケーションが増えることで良好な関係が構築できたこと、また病院の執行部がフォーミュラリー導入を強く支える意思表示をし、少しの反対意見では揺るがないものにすることも大切」と強調されました。 ■地域フォーミュラリーの導入に向けた３つのポイント 　日本の医療政策において地域包括ケア、地域医療構想など、「地域」を中心とした軸での改革が進む中、裵氏から、「病院単体ではなく、地域という面で医療を捉えていく必要がある中、地域全体で共有する地域フォーミュラリーの果たす役割とは」という投げかけに対し、各氏から３つの示唆をいただきました。 　最後に「日本の病院経営、地域医療は、予算制約の中で今後厳しさを増す。官民一体の改革、働き方改革、医療改革に加え、新型コロナウイルスのような外的要因も加わり、これまでの延長線上の考え方や、やり方では立ち行かなくなる中、私たちはフォーミュラリーという大きな武器を得た。医療の標準化、ひいては患者さんの笑顔のためにフォーミュラリーの展開を考えていきたい」と裵氏は締めくくりました。 　日本調剤では、社会や医療環境の変化に伴い、調剤薬局・薬剤師の役割が多様化する中、DI業務の負担を軽減し医療従事者のタスクシェアを通じたチーム医療の充実、フォーミュラリーの作成をサポートし、患者さまの標準薬物治療の推進と持続可能な社会保障制度への貢献を目指します。 *厚生労働省 令和3年8月公表資料「令和２年度　医療費の動向」より引用 ＜FINDATについて＞ https://info.findat.jp/ FINDAT（ファインダット）は、医療従事者のための医薬品情報WEBプラットフォームです。様々なデータソースや、国内外の各種ガイドラインやグローバルで信頼性の高い有料の二次情報データベースなどから網羅的に収集した医薬品情報を中立的に評価し、WEB上でご提供するサービスです。 FINDATとは、“FIND（見つける）”＋“ATLAS（地図）”を組み合わせた造語で、「医療の道標になるように」という願いが込められています。※FINDATは日本調剤株式会社の登録商標です。 ＜日本調剤株式会社について＞ https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

さまざまな測定で健康状態をチェック！健康チェックイベントin前橋日赤前薬局

2021年3月13日（土）・14日（日）の2日間、日本調剤 前橋日赤前薬局（群馬県前橋市）において健康チェックイベントを開催しました。 　日本調剤では、地域社会に貢献する医療サービス提供企業として、地域住民の皆さまの健康維持・管理、未病意識の向上などを目的とした健康イベントを開催しています。また、自主開催以外の各種健康関連イベントにも積極的に参画して、健康に関する啓発活動に取り組んでいます。 　当日は新型コロナウイルス感染予防として、イベントに参加された方に対しマスクの着用および手指消毒のお願いや一定の距離を保ってのご案内、使用ごとの測定機器の消毒などできる限りの対策を講じて開催しました。 　今回のイベントでは、手軽に健康度チェックができる「血管年齢測定」「骨健康度測定」「体組成測定」「握力測定」の4つの測定を無料で実施し、測定後にはお一人おひとりに結果をお渡しした上で薬剤師・管理栄養士から生活習慣や食生活に関してのアドバイスを行いました。また、ご希望者には、ご自身で専用のキットにより血液採取を行うことで血糖やコレステロールの状態が分かる「簡易血液検査」もご案内しました。こちらは有料の検査にも関わらず多くの方が参加され、ご自身の健康管理にお役立ていただきました。 　健康測定と合わせてお薬・栄養相談会も同時開催しました。薬剤師によるお薬相談では、お薬手帳を持参されて現在服用中のお薬と市販薬の飲み合わせや保管方法について熱心に相談される方もいらっしゃいました。また、管理栄養士による栄養相談では、糖質や塩分の適正摂取量や、ご自身が治療中の疾病において注意すべき食事のポイントについてなどのご相談をいただき、中には栄養相談を目的にご参加された方もいらっしゃいました。 　ご参加された方からは、「自分の健康状態把握するよい機会になった」、「服用中のお薬について改めて知ることができてとても参考になった」などの感想が寄せられ、ご参加者の健康に対する意識の高さがうかがえました。 　日本調剤では、良質な医療サービスを提供する企業として、今後も地域の皆さまへお薬や健康管理に関する情報提供の機会を積極的に設けていきます。 【イベント概要】 開 催 日 時：2021年3月13日（土）・3月14日（日）午前10時～午後4時 会   　　場：日本調剤 前橋日赤前薬局 実 施 内 容：・健康測定（血管年齢、骨健康度、体組成、握力、簡易血液検査） 　　　　　   ・お薬相談、栄養相談 参 加 人 数：96名

運動と健康について学ぶ！地域施設で健康イベントを開催（浦和中央薬局・北浦和東口薬局・ふじみ野薬局）

2021年11月11日（木）、日本調剤 浦和中央薬局（埼玉県さいたま市）、日本調剤 北浦和東口薬局（埼玉県さいたま市）、日本調剤 ふじみ野薬局（埼玉県富士見市）の薬剤師と管理栄養士が、埼玉県さいたま市の老人福祉センター「仲本荘」で毎月開催される健康イベント「仲本荘元気アップ体力測定・健康相談」に参加しました。 　日本調剤では、地域社会に貢献する医療サービス提供企業として、地域住民の皆さまの健康維持・管理、未病意識の向上などを目的とした健康イベントを開催しています。また、自主開催以外の各種健康関連イベントにも積極的に参画して、健康に関する啓発活動に取り組んでいます。 　今回のイベントでは地域包括支援センター尚和園と連携し、新型コロナウイルス感染予防として参加された方に対しマスクの着用や手指消毒のお願い、計測に使用する備品の消毒などできる限りの対策を講じ、定員を設けた完全予約制で開催しました。 　当日は、地域包括支援センター尚和園による3つの体力測定（握力測定、片足立ち、BMI測定）を行った後、日本調剤の薬剤師と管理栄養士による「体組成測定」「パルスオキシメーター測定」の2つの健康チェックを実施しました。測定後には、管理栄養士が、セミナー形式で健康チェック結果の解説をもとにアドバイスを行ったほか、運動の目的についてもお話しました。 　測定後の結果解説・アドバイスでは、いくつもご質問をいただき、みなさま興味深く聞いてくださいました。服用中のお薬についてのご相談や、体力を付けるための食生活についてなどもご相談される方もいらっしゃり、ご参加者の健康意識の高さもうかがえました。また、ご参加者の中にはリピーターになってくださっている方も多く、「いつも面白い測定なので、毎回楽しみにしている」とのお声もあり、次回の開催を楽しみにされている方もいらっしゃいました。 　日本調剤では、医療サービスを提供する企業として、今後も地域の皆さまへお薬や健康管理に関する情報提供の機会を積極的に設けていきます。 【イベント概要】 開 催 日 時：2021年11月11日（木）午前9時30分～午前11時 会  　　 場：老人福祉センター仲本荘（埼玉県さいたま市浦和区東仲町28-15） 主  　　 催：日本調剤 浦和中央薬局、日本調剤 北浦和東口薬局、日本調剤 ふじみ野薬局、地域包括支援センター尚和園 実 施 内 容：健康チェック 　　　　 　・健康測定（体組成測定、パルスオキシメーター） 　　　　 　・健康相談、栄養相談 参 加 人 数：11名

日本調剤　社会的PCR検査「SocRTes」の企業・団体向け販売を開始～企業・団体での定期的な検査実施や従業員の福利厚生に～

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、国立研究開発法人 日本医療研究開発機構（以下「AMED」）の公募事業で採択された慶應義塾大学医学部による「COVID-19に対する唾液を用いた社会的検査体制を構築する研究（以下「AMED事業」）」に協力して構築した検査インフラを活用し、日本調剤の一部店舗で社会的PCR検査を実施しています。本日より社会的PCR検査キットの企業・団体向け販売を開始することをお知らせいたします。 ■社会的PCR検査サービス概要 　社会的PCR検査「SocRTes（ソクラテス）」は、医療検査とは異なり、経済活動と感染抑制のため、他者への感染性の有無を判定することを主目的とした検査です。本サービスを日本調剤が全国で展開する、健康相談ブースなどを備えた店舗内独自施設「健康チェックステーション」併設店舗で導入しています。事前に当社ウェブサイト（https://www.nicho.co.jp/pharmacy/covid19/pcr/）から検査予約をされた方を対象に、対面での問診・検査フォロー・検体受領を行い、検査結果は後日ウェブ上で確認することができます。本検査は医学的PCR検査（行政検査）とは異なり、無症状者の方を対象としておりますが、陽性が判明した方には、必ず提携医療機関による電話診療が行なわれ、当薬局からも電話フォローを通して、医療機関への受診をサポートします。 ■社内的PCR検査キット企業・団体向け販売概要 　新型コロナウイルスの感染再拡大によりさまざまな企業・団体で感染予防対策のニーズが増加していることから、2021年7月14日より社会的PCR検査「SocRTes（ソクラテス）」キットの企業・団体向け販売を開始しました。企業・団体での定期的な検査実施や従業員の福利厚生としてご活用ください。 〈販売から検査の流れ〉 ※請求書払いも可 申込ページ： https://www.nicho.co.jp/pharmacy/covid19/pcr/ 販 売 価 格 ： 1キット当たり5,980円（税込み） ※最低5キット以上の団体専用販売となります 　日本調剤では、社会的PCR検査サービスの提供を通して、新型コロナウイルスの感染予防と経済活動の活性化の両立に貢献してまいります。 ※本サービスは、AMED事業の終了後に、日本調剤が事業主体として行うもので、慶應義塾大学医学部は本サービスに関して一切責任を負うものではありません。 ■「COVID-19に対する唾液を用いた社会的検査体制を構築する研究」について 　概要はこちらのニュースリリースをご覧ください。（慶應義塾大学医学部からの受託事業は2021年3月31日をもって終了） 　https://www.nicho.co.jp/corporate/newsrelease/20210331_nr2/ 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を行ってまいります。

日本調剤　社会的PCR検査「SocRTes」 実施店舗が本日より全国の「健康チェックステーション」併設74店舗*に拡大

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、国立研究開発法人 日本医療研究開発機構（以下「AMED」）の公募事業で採択された慶應義塾大学医学部による「COVID-19に対する唾液を用いた社会的検査体制を構築する研究（以下「AMED事業」）」に協力して構築した検査インフラをもとに、日本調剤の一部店舗で社会的PCR検査を実施しています。本日より社会的PCR検査の実施店舗が全国の「健康チェックステーション」併設店舗74店舗*に拡大したことをお知らせいたします。 ■社会的PCR検査サービス概要 　社会的PCR検査「SocRTes（ソクラテス）」は、医療検査とは異なり、経済活動と感染抑制のため、他者への感染性の有無を判定することを主目的とした検査です。本サービスを日本調剤が全国75カ所（2021年6月現在）で展開する、健康相談ブースなどを備えた店舗内独自施設「健康チェックステーション」併設店舗で導入します。事前に当社ウェブサイト（https://www.nicho.co.jp/pharmacy/covid19/pcr/）から検査予約をされた方を対象に、対面での問診・検査フォロー・検体受領を行い、検査結果は後日ウェブ上で確認することができます。本検査は医学的PCR検査（行政検査）とは異なり、無症状者の方を対象としておりますが、陽性が判明した方には、必ず提携医療機関による電話診療が行なわれ、当薬局からも電話フォローを行い、医療機関への受診をサポートします。 導入店舗 （2021年6月1日現在）：全国の「健康チェックステーション」併設店舗74店舗* 申込ページ： https://www.nicho.co.jp/pharmacy/covid19/pcr/ 費用：7,560円（税込み） * 全国75カ所の「健康チェックステーション」併設店舗のうち物販店舗を除く74店舗で導入 　日本調剤では、社会的PCR検査サービスの提供を通して、新型コロナウイルスの感染予防と経済活動の活性化の両立に貢献してまいります。 ※本サービスは、AMED事業の終了後に、日本調剤が事業主体として行うもので、慶應義塾大学医学部は本サービスに関して一切責任を負うものではありません。 ■「COVID-19に対する唾液を用いた社会的検査体制を構築する研究」について 概要はこちらのニュースリリースをご覧ください。（慶應義塾大学医学部からの受託事業は2021年3月31日をもって終了） https://www.nicho.co.jp/corporate/newsrelease/20210331_nr2/ 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を行ってまいります。

日本調剤　社会的PCR検査「SocRTes」実施店舗が本日より30店舗に拡大

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、国立研究開発法人 日本医療研究開発機構（以下「AMED」）の公募事業で採択された慶應義塾大学医学部による「COVID-19に対する唾液を用いた社会的検査体制を構築する研究（以下「AMED事業」）」に協力して構築した検査インフラをもとに、日本調剤の一部店舗で社会的PCR検査を実施しています。本日より社会的PCR検査の実施店舗が30店舗に拡大したことをお知らせいたします。 ■社会的PCR検査サービス概要 　社会的PCR検査「SocRTes（ソクラテス）」は、医療検査とは異なり、経済活動と感染抑制のため、他者への感染性の有無を判定することを主目的とした検査です。本サービスを日本調剤が全国75カ所（2021年5月現在）で展開する、健康相談ブースなどを備えた店舗内独自施設「健康チェックステーション」併設店舗で導入します。事前に当社ウェブサイト（https://www.nicho.co.jp/pharmacy/covid19/pcr/）から検査予約をされた方を対象に、対面での問診・検査フォロー・検体受領を行い、検査結果は後日ウェブ上で確認することができます。本検査は医学的PCR検査（行政検査）とは異なり、無症状者の方を対象としておりますが、陽性が判明した方には、必ず提携医療機関による電話診療が行なわれ、当薬局からも電話フォローを行い、医療機関への受診をサポートします。 導入店舗 （2021年5月6日現在）： 日本調剤 本町薬局（北海道函館市）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/hontyo/ 日本調剤 郡山薬局（福島県郡山市）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/koriyama/ 日本調剤 駿河台薬局（東京都千代田区）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/surugadai/ 日本調剤 銀座泰明薬局（東京都中央区）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/ginzataimei/ 日本調剤 麻布十番薬局（東京都港区）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/azabuzyuban/ 日本調剤 根津薬局（東京都文京区）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/nezu/ 日本調剤 竹ノ塚薬局（東京都足立区）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/takenozuka/ 日本調剤 立石駅前薬局（東京都葛飾区）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/tateisiekimae/ 日本調剤 葛西薬局（東京都江戸川区）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/kasai/ 日本調剤 梅屋敷薬局（東京都大田区）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/umeyasiki/ 日本調剤 南阿佐ヶ谷薬局（東京都杉並区）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/minamiasagaya/ 日本調剤 ときわ台薬局（東京都板橋区）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/tokiwadai/ 日本調剤 石神井公園薬局（東京都練馬区）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/syakujii/ 日本調剤 三鷹台薬局（東京都三鷹市）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/mitakadai/ 日本調剤 調布薬局（東京都調布市）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/choufu/ 日本調剤 国分寺薬局（東京都国分寺市）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/kokubunzi/ 日本調剤 八王子南口薬局（東京都八王子市）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/hachiojiminamiguchi/ 日本調剤 新町田薬局（東京都町田市）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/sinmatida/ 日本調剤 福生薬局（東京都福生市）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/fussa/ 日本調剤 溝口薬局（神奈川県川崎市高津区）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/mizonokuti/ 日本調剤 藤沢薬局（神奈川県藤沢市）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/huzisawa/ 日本調剤 旭病院前薬局（千葉県旭市）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/asahibyouinmae/ 日本調剤 わらび薬局（埼玉県蕨市）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/warabi/ 日本調剤 追手町薬局（静岡県静岡市葵区）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/otemati/ 日本調剤 中川薬局（愛知県名古屋市中川区）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/nakagawa/ 日本調剤 ワイプラザ薬局（石川県輪島市）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/yplaza/ 日本調剤 阿波座薬局（大阪府大阪市）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/awaza/ 日本調剤 六甲アイランド薬局（兵庫県神戸市東灘区）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/rokkoisland/ 日本調剤 安佐北薬局（広島県広島市安佐北区）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/asakita/ 日本調剤 佐世保中央薬局（長崎県佐世保市）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/sasebotyuo/ ※全国の健康チェックステーション併設店舗に順次拡大予定 申込ページ： https://www.nicho.co.jp/pharmacy/covid19/pcr/ 費用：7,560円（税込み） 　日本調剤では、社会的PCR検査サービスの提供を通して、新型コロナウイルスの感染予防と経済活動の活性化の両立に貢献してまいります。 ※本サービスは、AMED事業の終了後に、日本調剤が事業主体として行うもので、慶應義塾大学医学部は本サービスに関して一切責任を負うものではありません。 ■「COVID-19に対する唾液を用いた社会的検査体制を構築する研究」について 概要はこちらのニュースリリースをご覧ください。（慶應義塾大学医学部からの受託事業は2021年3月31日をもって終了） https://www.nicho.co.jp/corporate/newsrelease/20210331_nr2/ 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を行ってまいります。

日本調剤　慶應義塾大学医学部による 「COVID-19に対する唾液を用いた社会的検査体制を構築する研究」に協力　4月12日より日本調剤の4店舗で社会的PCR検査をスタート

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、国立研究開発法人 日本医療研究開発機構（以下「AMED」）の公募事業で採択された慶應義塾大学医学部による「COVID-19に対する唾液を用いた社会的検査体制を構築する研究」に協力し、新型コロナウイルス感染症スクリーニング検査のインフラ構築を進めてまいりました。本研究で構築した検査インフラをもとに、2021年4月12日（月）より、日本調剤の都内4店舗において、社会的PCR検査の導入を開始いたします。 ■「COVID-19に対する唾液を用いた社会的検査体制を構築する研究」について 　本研究は、AMEDの公募事業「ウイルス等感染症対策技術開発事業　3次公募」で採択され、新型コロナウイルスの世界的大流行下において、医療機関以外でも実施可能な簡便かつ安全性の高い検査方法を確立させることで、経済活動の活性化と医療崩壊の防止を目指すものです。新型コロナウイルス感染者の約7割は無症候性感染者であると言われており、経済活動と感染抑制の両立のためにも、医療的検査とは異なる、他者への感染リスクが低いことを示す社会的検査の確立が必要とされています。 　日本調剤では本研究の趣旨に賛同し、地域医療を支える調剤薬局として社会的検査体制の構築をサポートし、感染防止をしつつ経済活動の正常化に寄与するべく、慶應義塾大学医学部が行う実証研究に協力してまいりました（慶應義塾大学医学部からの受託事業は2021年3月31日をもって終了）。今回、本研究で構築した検査インフラをもとに、日本調剤の都内4店舗において、社会的PCR検査「SocRTes（ソクラテス）」のサービス提供を開始いたします。 ■社会的PCR検査の導入について 　社会的PCR検査「SocRTes（ソクラテス）」は、日本調剤が全国75カ所（2021年3月現在）で展開する、健康相談ブースなどを備えた店舗内独自施設「健康チェックステーション」併設店舗で導入します。事前に当社ウェブサイト（https://www.nicho.co.jp/pharmacy/covid19/pcr/　※4月12日9時公開予定）から検査予約をされた方を対象に、対面での問診・検査フォロー・検体受領を行い、検査結果は後日ウェブ上で確認することができます。本検査は医学的PCR検査（行政検査）とは異なり、無症状者の方を対象としておりますが、陽性が判明した方には、必ず提携医療機関による電話診療が行なわれ、当薬局からも電話フォローを行い、医療機関への受診をサポートします。 　本サービス※は、4月12日から健康チェックステーションを併設する都内4店舗（日本調剤 麻布十番薬局、日本調剤 梅屋敷薬局、日本調剤 石神井公園薬局、日本調剤 福生薬局）で先行スタートし、5月以降、順次全国の健康チェックステーション併設店舗に導入予定です。 　日本調剤では、社会的PCR検査サービスの提供を通して、新型コロナウイルスの感染予防と経済活動の活性化の両立に貢献してまいります。 ※本サービスは、実証研究の終了後に、日本調剤が事業主体として行うもので、慶應義塾大学医学部は本サービスに関して一切責任を負うものではありません。 ＜社会的PCR検査サービス概要＞ サービス開始日：2021年4月12日（月）　※以降、全国の健康チェックステーション併設店舗に順次拡大予定 先行導入店舗： 日本調剤 麻布十番薬局（東京都港区）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/azabuzyuban/ 日本調剤 梅屋敷薬局（東京都大田区）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/umeyasiki/ 日本調剤 石神井公園薬局（東京都練馬区）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/syakujii/ 日本調剤 福生薬局（東京都福生市）　https://www.nicho.co.jp/tenpo/fussa/ 申込サイト：https://www.nicho.co.jp/pharmacy/covid19/pcr/　（※4月12日9時公開予定） 費用：7,560円（税込み） 　以上 【慶應義塾大学医学部のプレスリリースについて】 https://www.keio.ac.jp/ja/press-releases/2021/3/31/28-78947/index.html 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を行ってまいります。

Social 社会への取り組み

日本調剤の社会への取り組みの一部をご紹介します。店舗における盲ろうの方々への支援情報の周知の取り組み 　当社では持続可能な社会づくりのために「難病や障害などの医療福祉領域への支援」をマテリアリティに掲げ、医療機関としての社会的責任を果たすべく取り組みを進めております。 　筑波大学附属視覚特別支援学校と連携し日本調剤の700店舗以上*で独立行政法人国立特別支援教育総合研究所が発行する冊子「盲ろう児への支援を啓蒙・啓発するリーフレット」をご来局者さま向けに配付しました。国立特別支援教育総合研究所は特別支援教育の振興を図る機関で、視覚と聴覚の両方に障害のある「盲ろう」の子どもたちの教育に必要な情報提供や、盲ろうのお子さんを持つ保護者への交流機会の提供などを行っています。盲ろうの子どもを持つ家庭には、受けられる支援に関する情報が十分に行き届いていないなどの課題があります。店舗でこのリーフレットを配布することで、教育を必要とする盲ろうの子どもたちに支援が届く一助となるよう啓発活動を進めました。 　また400店舗*で「盲ろう医療サポート 医療関連施設ご案内窓口開設のお知らせ」ポスターを掲示しました。このポスターは盲ろうの方々とその医療に関わる方々向けに、盲ろうの方々が必要なサポートを受けられる医療関連施設のご案内窓口やそれらの情報を検索できるウェブサイトを周知するものです。これらは独立行政法人国立病院機構 東京医療センターなどが中心となり開設したもので、ウェブサイト（「視覚聴覚二重障害の医療～盲ろう医療支援情報ネット～」）では、その他にも盲ろうの方々が受けられる各種支援内容や医療者関係者向けに診察に必要な情報も検索することが可能です。 　当社では今後も、難病や障害などをお持ちの方々への支援に向けて取り組みを進めていきます。 *実施店舗数はいずれも2023年1月20日時点新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、全国の当社薬局における電話やオンラインによる服薬指導、お薬の配送を実施 　新型コロナウイルス感染症が拡大し、医療機関への受診が困難になる中、厚生労働省より2020年4月10日に発出された通知により、薬局における電話やビデオ通話などによる情報通信機器を用いた服薬指導と、お薬の配送が時限的・特例的に可能となる措置がとられました。当社では、FAX等を用いた処方箋の受付、電話等による服薬指導、お薬の配送を実施しました。株式会社MICINのオンライン診療サービス「curon（クロン）」を通じて医療機関と処方箋をFAXで共有できる体制を構築しています。また、一部薬局では、ビデオ通話を通じた服薬指導を実施するため、株式会社メドレーの調剤窓口支援システム「Pharms（ファームス）」を導入して対応しています。 　また、2020年11月より株式会社フルタイムシステムと共同で、非接触での処方薬の受け渡しについての実証実験を開始し、実証実験終了後も複数の薬局で活用しています。非対面の受け渡しサービスを活用することで、患者さまは薬局の営業時間外であっても、いつでも非接触かつ安全に処方薬を受け取ることが可能となり、新型コロナウイルスの感染拡大による感染リスクの低減、利便性の向上が期待できます。 国が提携する新型コロナウイルス感染症拡大防止策紹介サイトに、 当社電子お薬手帳「お薬手帳プラス」の活用事例が紹介されました 　経済産業省、農林水産省、消費者庁と公益財団法人流通経済研究所が連携して開設した新型コロナウイルス感染症拡大防止のための取り組み事例を紹介するサイト（https://distribute-dei-taisaku.jp/）に、当社の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」を活用した迅速なお薬の受け渡しなどの複数の取り組みが、薬局の好事例として紹介されました。当社薬局では、患者さまの薬局内での待ち時間を最小限に抑えるために、「お薬手帳プラス」の「処方箋送信機能」を活用し、事前に処方箋を薬局へ送信していただくことで、迅速にお薬の受け渡しができるよう努めています。その他、下記の取り組みを本社・支店・薬局で行うことで、患者さまの感染予防と、薬局で働く従業員の感染予防にも配慮した体制を整えました。 日々の健康づくりをサポート！健康チェックステーション 　2016年度より日本調剤の薬局内に、「健康チェックステーション」を積極的に開設しています。「健康チェックステーション」では、地域住民の皆さまの未病・予防への各種取り組みを行っています。さまざまな健康イベントやお薬相談会を開催することに加え、主要な店舗では管理栄養士を中心に栄養相談を行うなど、生活面も含めた地域住民の皆さまの健康づくりのお手伝いをしています。 　詳細はこちらをご覧ください。 認定栄養ケア・ステーション 　2024年6月1日時点で、日本調剤の薬局18店舗が「認定栄養ケア・ステーション」の拠点として認定されています。 　「認定栄養ケア・ステーション」とは、管理栄養士・栄養士が栄養ケアを行う地域密着型の拠点として日本栄養士会の認定を受けた事業所です。管理栄養士・栄養士が、地域住民の皆さまの食に寄り添い、栄養ケアの支援と指導を通じて生涯にわたる実りある豊かで健やかな生活維持が可能な地域社会づくりを目指すものです。医療機関と連携した食事療法や通院が困難な方への訪問栄養相談を実施する他、自治体、健康保険組合、民間企業、医療機関などを対象に料理教室の運営や献立考案、特定保健指導をはじめとした栄養関連サービスの提供なども行い、多面的に地域の健康づくりを支援します。医療機関や介護施設等との連携をさらに強化して地域住民の健康増進や介護予防により一層注力していきます。 　詳細はこちらをご覧ください。 憧れの薬剤師さんのお仕事にチャレンジ！子ども薬剤師体験 　毎年、大好評の「子ども薬剤師体験」を実施しています。本イベントは、薬剤師体験を通して、お薬を安全に飲むことの重要性や、薬剤師がどのように地域住民の健康維持に貢献しているのかを伝える活動として継続しています。 学会発表は17学会で41演題を発表 　2023年度は、17学会に参加し41演題を発表しました。当社ではオンライン服薬指導を展開しており、日本遠隔医療学会では「オンライン服薬指導・オンライン診療に関する意識調査と処方傾向について」などの発表や分科会への参加を行いました。 双葉薬局での東日本大震災対応 　東日本大震災当時、日本調剤では、被災地域の皆さまに対する服薬情報の提供活動を行いました。薬局の営業休止中に患者さまに対してお電話での相談窓口を設け、お薬の服薬情報を提供しました。 　また、震災から1カ月を過ぎたころに、避難指定区域内の「日本調剤 双葉薬局（福島県双葉町：現在は閉局）」では、双葉町避難所（埼玉県加須市）において、当社薬局を利用された患者さまの「お薬相談コーナー」を開設し、情報提供を積極的に行いました。 　各地で避難されていた当社薬局を利用された患者さまや、避難先で患者さまが受診される医療機関からはお問い合わせが多くあり、日本調剤の本社に保管されている患者さまのバックアップデータを使って対応しました。患者さまからは「飲んでいた薬が分からず不安だった」「震災前に自分が服用していた薬の情報を知ることができ安心した」との声が寄せられました。 責任ある調達・公正な取引の推進 当社グループでは、お取引先と責任ある調達や健全な協力体制を構築し、公正な取引を推進するために、調達に関する基本方針を定めるとともに、お取引先ホットラインを設置しております。 詳細はこちらからご覧いただけます。

当社薬局全店舗での「オンライン資格確認」3月運用開始に向けて　マイナンバーカードの保険証利用申込手続き　当社27店舗でサポート活動を開始

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介）は、本年3月より運用開始されるマイナンバーカードによる「オンライン資格確認」の早期普及に向けて、今月1月22日（金）より日本調剤の調剤薬局27店舗を推進モデル店舗と定め、マイナンバーカードによる健康保険証（以降、保険証）利用のための申込手続きをサポートすることになりましたのでお知らせいたします。 　オンライン資格確認とは、来局される患者さまが加入している医療保険の資格確認を、マイナンバーカードを利用して被保険者としての資格・本人確認を行う情報システムで、2021年3月より運用開始予定です。国では同システムの早期普及に向けて積極的な導入支援を行っており、今後、医療機関や薬局での導入が加速すると思われます。 　当社は、3月の運用開始時から全薬局店舗でのオンライン資格確認を行う予定で、今回、全国27カ所の推進モデル店舗において、店内にマイナンバーカードの保険証利用の申込手続きができる設備（カードリーダー、ＰＣ等）を用意し、ご希望のお客さまの申込手続きのサポートを開始いたします。 　なお、サポート実施にあたり、新型コロナウイルス感染予防対策として、サポート会場に仕切りパーテーションの設置、使用する機器周辺の消毒・清掃、来場された方へのマスク着用や手指消毒のお願いなど、可能な限りの対策を講じます。   ◇かかりつけ薬剤師が「服薬指導・服薬情報管理」「特定健診等情報」で医療と患者さまに貢献   　日本調剤では、オンライン資格確認の導入は、同システムが医療保険情報の正確で迅速な処理ができ、また薬剤師の服薬指導における質向上に資するものであり、薬物治療を行う患者さまへの良質な医療サービス提供の一環として有用と考えております。 薬局店舗での業務において、マイナンバーカードを用いてオンラインで資格確認を行うことにより、患者さまの資格確認作業を正確、かつ迅速に行い、効率的な事務処理を可能とします。 さらに国が推し進めている「かかりつけ薬剤師・薬局」制度において、このたびのオンライン資格確認導入により、患者さまの同意に基づき、薬剤師が「薬剤情報」や「特定健診等情報」といった医療情報の共有が可能になることで、かかりつけ薬剤師の職務である服薬情報の一元化、服薬管理の継続的な管理などに役立てることができ、患者さまに対してより質の高い医療サービスを提供できると考えています。 　今回の申込手続きサポート活動により、今後、急速に進むと想定される薬局でのオンライン資格確認に対しての知識・ノウハウを、当社の全薬局店舗で速やかに共有し、3月からのオンライン資格確認運用開始においては、店舗でのスムーズな運用を開始します。オンライン資格確認の早期運用・定着、当社薬局を利用される患者さまのご活用に向けて着実に準備を進め、患者さまに対しても積極的にオンライン資格確認活用に向けた啓発活動も実施してまいります。 【マイナンバーカードによる保険証利用の申込手続きサポート実施概要】 開始時期：2021年1月22日（金）より 実施内容：マイナンバーカードの保険証利用申込手続きサポート 　　　　　マイナンバーカードを既にお持ちの方で、保険証利用の申し込みが完了してい　　　　 　　　　　ない方に対し、当社が用意した専用端末（登録用ＰＣ、バーコードリーダー） 　　　　　もしくは、手続き希望のご本人のスマートフォンでの申込手続きをサポート。 実施店舗：下記、27店舗 　北海道：日本調剤 菊水四条薬局（札幌市） 　岩手県：日本調剤 岩手医大前薬局、日本調剤 矢巾薬局（紫波郡矢巾町） 　宮城県：日本調剤 東北大前薬局（仙台市） 　茨城県：日本調剤 つくば西大通り東薬局（つくば市） 　群馬県：日本調剤 前橋薬局、日本調剤 前橋日赤前薬局、日本調剤 群大前薬局 　　　　　（前橋市） 　埼玉県：日本調剤 川越薬局（川越市） 　千葉県：日本調剤 柏の葉薬局（柏市） 　東京都：日本調剤 駿河台薬局（千代田区）、日本調剤 築地薬局（中央区） 　　　　　日本調剤 御成門薬局、日本調剤 虎ノ門薬局（港区） 　　　　　日本調剤 江東薬局（江東区）、日本調剤 山手薬局（目黒区） 　　　　　日本調剤 目白駅前薬局（豊島区）、日本調剤 アークス薬局（八王子市） 　神奈川県：日本調剤 武蔵小杉薬局（川崎市）、日本調剤 横須賀薬局（横須賀市） 　愛知県：日本調剤 中川薬局、日本調剤 天白薬局（名古屋市） 　京都府：日本調剤 丸太町薬局（京都市） 　大阪府：日本調剤 阪大前薬局（茨木市） 　兵庫県：日本調剤 ポートアイランド薬局（神戸市） 　広島県：日本調剤 呉薬局（呉市） 　福岡県：日本調剤 福岡中央薬局（福岡市） 以上 ＜ご参考＞ オンライン資格確認、マイナンバーカードの保険証利用については、下記、厚生労働省のホームページをご参照ください。 https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_08544.html 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を行ってまいります。

IRよくあるご質問・お問い合わせ

IRに関するよくあるご質問やお問い合わせのページです。よくあるご質問をご覧いただいても問題が解決しない場合は、メールフォームよりお問い合わせください。営業時間外に送信いただいたものや確認に時間を要するお問い合わせなど、内容によりましてはご回答にお時間がかかる場合がございます。 Q．会社設立はいつですか A．1980（昭和55）年北海道札幌市にて設立しました。1995（平成7）年に東京に本社を移転して現在に至ります。 Q．事業内容を教えてください A．保険調剤薬局チェーンを経営しており、日本全国に良質な医療サービスを提供しています。 また、グループ会社 において、患者さまにメリットの大きい安価で高品質・高付加価値なジェネリック医薬品の製造販売事業、薬剤師をはじめとした医師・看護師・登録販売者等医療従事者を対象とした派遣・紹介事業、日本調剤グループの保有する貴重な処方箋データ等情報資源を活用した情報提供・コンサルティング事業を展開しております。 Q．企業理念を教えてください A．医師と薬剤師の双方が専門家として患者さまの健康管理にあたる『真の医薬分業の実現 』を企業理念としています。日本における『医薬分業』の進展は、当社の歩みとも言えます。 Q．どんな店舗スタイルが多いのですか A．従来より、大学病院や官公庁病院等の大型総合病院の前に位置する門前タイプの調剤薬局を主力としております。また、病院内に出店する敷地内薬局のほか、特定の医療機関に依存しない面対応薬局と薬局の入居する建物に複数の医療機関が入るメディカルセンター型薬局の特長を兼ね備えた当社独自の「ハイブリッド型薬局」の開発・出店をすすめております。調剤薬局の果たすべき機能を重視し、立地に依存しすぎないバランスのよい出店を目指しております。 Q．上場している市場はどこですか。 A．東京証券取引所市場第一部です。2004年9月に東京証券取引所第二部に上場し、2006年9月に市場第一部指定となりました。 Q．証券コードを教えてください A．「3341」です。 Q．決算期はいつですか A．3月末日です。 Q．四半期決算の発表はありますか A．はい。当社は2004年度第３四半期より、四半期ごとに決算発表を行っています。主な発表のスケジュールは以下の通りです。詳しくはIRカレンダー をご覧ください。 第１四半期：7月下旬 第２四半期：10月下旬 第3四半期：1月下旬 通期決算：4月下旬 Q: 最近の決算短信を見たいのですが。 A:最新の決算情報は「決算短信・決算説明資料」ページに掲載している各資料をご覧ください。 Q: 業績の推移について知りたいのですが。 A:過去5年間の推移は「業績ハイライト」ページをご覧ください。 Q: 株式の売買単位は何株ですか。 A:1単元は100株です。 Q:最近の株価動向は？ A:株価についてはこちらをご覧ください。（Yahoo!ファイナンスのウェブサイトへ遷移します） Q: 配当金支払いの株主確定日はいつですか。 期末配当金の株主確定日は3月末日です。中間配当を行うときの株主確定日は9月末日です。 Q: 年間の配当金額を教えてください。 A:配当金については「配当金」ページをご覧ください。 Q．株主優待制度はありますか A．株主の皆さまの日頃のご支援に感謝するとともに、中長期的に当社株式を保有していただくことを目的として、株主優待制度を設けております。詳しくは「株主優待 」よりご確認いただけます。 Q．株主名簿管理人はどこですか、また株式の諸手続きの届け・問い合わせ窓口はどこですか A．名義書換代理人は、三菱UFJ信託銀行株式会社です。（事務取扱場所）三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社　証券代行部 三菱ＵＦＪ信託銀行のお客様ご案内ページはこちら 。 Q: 公告の方法を教えてください。 A:当社は電子公告により行います。 「電子公告 」ページをご覧ください。 IR情報に関するお問い合わせ 上部のよくあるご質問をご覧いただいても問題が解決しない場合は、下記よりお問い合わせください。営業時間外に送信いただいたものや確認に時間を要するお問い合わせなど、内容によりましてはご回答にお時間がかかる場合がございます。また、お問い合わせ内容によっては、ご回答できない場合がございますのでご了承ください。 その他、店舗サービスや、事業全般に関するお問い合わせはこちら 。 ※お問い合わせフォームからのセールス・勧誘等は固くお断りいたします。送信いただいても対応いたしかねます。

日本調剤40周年記念エッセイコンテスト「心くすぐるよみぐすり～薬局であったちょっといい話～」結果発表 ～思わずほっこりする入賞作品12点を特設サイトで公開～

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、2020年7月1日（水）から9月30日（水）まで日本調剤40周年記念エッセイコンテスト「心くすぐるよみぐすり～薬局であったちょっといい話～」を開催しました。ご応募いただいた多数のエッセイ・漫画エッセイ作品から、厳正なる審査の結果、入賞作品12点が決定しましたのでお知らせします。 　日本調剤では、創業40周年を記念して、地域の皆さまへの感謝の気持ちと社会インフラを支える薬局スタッフへのエールを込めて、調剤薬局業界初※となるエッセイコンテストを開催しました。「心くすぐるよみぐすり～薬局であったちょっといい話～」をテーマに、11歳から96歳の方まで幅広い年齢層の方から、思わずほっこりする薬局スタッフとの思い出が詰まったたくさんのエッセイ・漫画エッセイ作品をお寄せいただきました。 ※2020年7月1日時点 　特別審査員には、自身の子育てブログを書籍化した「うちの３姉妹」でおなじみの漫画家、松本ぷりっつさんを起用し、厳正なる審査の結果、最優秀賞（各部門1名）、優秀賞（各部門1名）、特別賞（各部門1名）、佳作（各部門3名）を決定しました。入賞者は全国の日本調剤の店頭ポスターでご紹介するほか、エッセイコンテスト特設サイト（https://www.nicho.co.jp/contest2020/）では、作品詳細とともに公開しています。なお、入賞者には、図書カードのほか、日本調剤のオリジナル商品5種セット（日本調剤の青汁、日本調剤の赤汁、有機ごぼう茶、有機ルイボスティー、国産有機7種のブレンド茶）＆日本調剤オンラインストア（https://store.nicho.co.jp/）で使える20％オフクーポンを贈呈します。 　日本調剤は、これからも地域の皆さまの人生に寄り添う、身近な健康づくりのパートナーとして、良質な医療サービスの提供を通して、地域医療に貢献してまいります。 ◆　結　果　発　表　◆ ※順不同 ＜エッセイ部門＞ ◇最優秀賞（1名） 「湿布がくれたバトン」／奈良県　堀江風花様 ◇優秀賞（1名） 「1番苦いお薬」／愛知県　とまと様 ◇特別賞（1名） 「薬剤師さんは母の命の恩人」／長野県　松岡智恵子様 ◇佳作（3名） 「私の目標の薬剤師さん」／兵庫県　やすよ様 「薬剤師さんの言葉で元気に。」／東京都　ラブ様 「元気の種」／大阪府　ぴよこ様 ＜漫画エッセイ部門＞ ◇最優秀賞（1名） 「厚いお薬手帳」／東京都　マル様 ◇優秀賞（1名） 「『大丈夫よ』と、言ってもらえた気がした。」／神奈川県　南波くわしく様 ◇特別賞（1名） 「薬局でいただいた優しい心のクスリ」／福井県　もいもい様 ◇佳作（3名） 「お薬を飲むコツ」／神奈川県　美咲様 「小さなことでも大切なこと」／栃木県　すずの木様 「やさしいおくすり」／沖縄県　岩谷光恵様 ■コンテスト特設サイト https://www.nicho.co.jp/contest2020/　　（※2021年3月末までの限定公開） 松本ぷりっつ（漫画家・「うちの３姉妹」著者）  1974年生まれ。短大卒業後、幼稚園教諭のかたわら漫画家デビュー。結婚後、家事育児をこなしながら漫画家活動を続ける。2005年、初めて開設したブログ「うちの３姉妹」が大人気となり、2006年書籍化、たちまちベストセラーに。その後、TVアニメにもなり、ファン層が拡大。2019年には、劇場アニメとして「東映まんがまつり」に登場。著書に「うちの３姉妹」1〜16、「ぷりっつさんち」1〜6（ともに主婦の友社刊）、「うちはおっぺけ ３姉妹といっしょ」1〜5（竹書房刊）、「松本ぷりっつの夫婦漫才旅 ときどき３姉妹」（KADOKAWA刊）ほか多数。 ■松本ぷりっつさんプロフィール ■特別審査員：松本ぷりっつさん講評 「松本ぷりっつです。コンテストへのたくさんのご応募ありがとうございました！温かい気持ちになりながら読ませていただきました。すべてに共通していたのが薬剤師さんや薬局スタッフの皆さんの優しさでした。それは明るい笑顔であったり、細やかな気遣い・声掛けであったり、柔らかくも的確なアドバイスであったりと様々ですが、薬局に来訪する人々の不安な気持ちを和らげる魔法のようなものが多かった気がします。お医者さんとはちょっと違った手法で闘病を助けてくれる薬局スタッフの皆さん、これからも頼りにさせていただきますね！そして患者さん・ご家族の皆さん、これからもなるべく明るく前向きに、病気やケガとさえも付き合って人生を謳歌しましょう！」 ■日本調剤株式会社　代表取締役社長：三津原庸介講評  「全国から多数の作品をご応募いただき、ありがとうございました。薬局スタッフ一人ひとりが患者さまを想いやり、考え、行動していることに患者さまが気づいてくださっていることがどの作品からも伝わってきて、大変嬉しく思いました。また、薬局のあり方が変わる中、作中のエビソードから今後の店舗運営を考える上で多くの気づきをいただきました。生活に欠かせない社会インフラとして日々の健康を支えることに誇りを持ち、日々奮闘している薬剤師、医療事務、管理栄養士などの薬局スタッフにとって、応募してくださったすべての皆さまからの作品は大きな励みになると思います」 以上 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を行ってまいります。

日本調剤、ドローンによる離島への医薬品配送の飛行実験に参画 ～非対面方式による一気通貫のオンライン診療実現に向けた体制を構築～

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、愛知県の「無人飛行ロボット社会実装推進事業」の一環として名鉄グループドローン共同事業体（代表者：名古屋鉄道株式会社、構成員：中日本航空株式会社）が実施する、JA愛知厚生連知多厚生病院（以下「知多厚生病院」）が取り組むオンライン診療・オンライン服薬指導と連動した、無人飛行ロボット「ドローン」を利用した「離島への医薬品輸送」に関する飛行実験に参画いたします。 　愛知県では、内閣府の未来技術社会実装事業である「『産業首都あいち』が生み出す近未来技術集積・社会実装プロジェクト」の一つとして、2019年度から「無人飛行ロボット社会実装推進事業」を行っています。日本調剤では、患者さまにあまねく良質な医療サービスを提供するため、2019年に知多厚生病院と連携し、離島における遠隔服薬指導の実証実験を重ね、非対面方式による一気通貫のオンライン診療・オンライン服薬指導の体制を構築してまいりました。 　本飛行実験では、2020年11月11日及び、11月12日（※報道機関向け公開実験日は11月12日）の二日間にわたり、知多厚生病院が篠島（南知多町）で取り組んでいるオンライン診療・オンライン服薬指導事業の課題の一つである患者さまへの医薬品配送に対して、無人飛行ロボットを活用した際の、医薬品輸送における温度管理等の安全性、配送スピード、運用コストなどの検証を目的に、離島におけるオンライン診療・オンライン服薬指導から医薬品配送までを一気通貫して非対面式で行う流れを実証します。 　日本調剤では、本飛行実験への参画を通じてさらなる地域医療への貢献と、システム開発のノウハウを生かして患者さまの利便性向上につなげることで、良質な医療サービスを提供し、社会に貢献してまいります。 *画像提供：株式会社プロドローン ◆実証実験概要 1. 報道機関向け公開実験日 　 2020年11月12日（木）　午前9時30分から 2. 実証地域 　 愛知県知多郡美浜町、南知多町 3. 飛行ルート 　 美浜町河和港から南知多町篠島北部（ゴルフ場跡地）の全長約14km 4. 実験内容 ・美浜町の港から篠島までの約14kmの洋上を飛行ルートに設定し、LTE通信を使用した飛行レベル3（無人地域での補助者無し目視外飛行）で医薬品を輸送 ・ヘリコプターと無人飛行ロボットの運航管理システムを連携し、互いの位置情報を監視できるシステムにより飛行ルートの空域管理を検証 ・医師、薬局薬剤師のよるオンライン診療・オンライン服薬指導を想定したデモンストレーション、医薬品配送後の着荷確認を通じた非対面による一連の流れの実証 5. 事業実施体制 　事業主体：     愛知県  　実施事業者： 　 名鉄グループドローン共同事業体（代表者：名古屋鉄道株式会社、構成員：中日本航空株式会社） 　 協力事業者： 　 日本調剤株式会社（オンライン服薬指導） 　 JA愛知厚生連知多厚生病院（オンライン診療） 　 株式会社プロドローン（機体管理） 　 ＫＤＤＩ株式会社（通信監理） 　 協力自治体： 　 美浜町  　南知多町 ◆運用モデルイメージ ◆運航管理システムの連接イメージ ◆実施場所 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業との評価を得ています。ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を進めてまいります。

日本調剤　創業40周年の感謝を込めて業界初※のエッセイコンテスト「心くすぐるよみぐすり～薬局であったちょっといい話～」を開催～社会インフラを支える薬局スタッフの活躍を応援～

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、2020年7月1日（水）から日本調剤創業40周年記念エッセイコンテスト「心くすぐるよみぐすり～薬局であったちょっといい話～」を開催します。 　本企画は、日本調剤を支えてくださっている方々へ日頃の感謝を込めるとともに、社会インフラとして人々の健康を支える薬剤師をはじめとした薬局スタッフを応援するものです。なお、薬局をテーマとしたエッセイコンテストの開催は調剤薬局業界初※となります。 　日本調剤は、地域住民や医療関係者の皆さまに支えられながら成長を続け、2020年3月に創業40周年を迎えることができました。これを記念して、皆さまに日頃の感謝の気持ちをお伝えするために、エッセイコンテストを開催します。 　また、本コンテストを通して、普段はあまり目立たない存在ながらも、生活に欠かせない社会インフラとして日々の健康を支えることに誇りを持ち、日々奮闘している薬剤師、医療事務、管理栄養士などの薬局スタッフに光を当て、活躍を応援したいという想いを込めています。 　本コンテストのテーマは「心くすぐるよみぐすり～薬局であったちょっといい話～」。薬局を舞台に、薬剤師、医療事務、管理栄養士などの薬局スタッフと患者さまとの間で生まれた、心温まるほっこりエピソードを2部門（エッセイ/漫画エッセイ）で広く募集します。 　特別審査員には、自身の子育てブログを書籍化した「うちの３姉妹」でおなじみの漫画家、松本ぷりっつさんを起用。家族の健康管理の鍵を握る母親層を中心に、幅広い世代からの募集を目指します。 　最優秀賞は、図書カード10万円分のほか、毎日の健康づくりをサポートする日本調剤のオリジナル商品5種セット（日本調剤の青汁、日本調剤の赤汁、有機ごぼう茶、有機ルイボスティー、国産有機7種のブレンド茶）＆日本調剤オンラインストア（https://store.nicho.co.jp/）で使える20％オフクーポンをご用意しています。 　募集期間は2020年7月1日（水）～9月30日（水）で、11月上旬に特設サイトおよび店頭ポスターで入賞者および入賞作品を発表します。 ※2020年7月1日時点 ■コンテスト特設サイト https://www.nicho.co.jp/contest2020/ 松本ぷりっつ（漫画家・「うちの３姉妹」著者） 1974年生まれ。短大卒業後、幼稚園教諭のかたわら漫画家デビュー。結婚後、家事育児をこなしながら漫画家活動を続ける。2005年、初めて開設したブログ「うちの３姉妹」が大人気となり、2006年単行本化、たちまちベストセラーに。その後、TVアニメにもなり、ファン層が拡大。2019年には、劇場アニメとして「東映まんがまつり」に登場。著書に「うちの３姉妹」1～16、「ぷりっつさんち」1～6（ともに主婦の友社刊）、「うちはおっぺけ ３姉妹といっしょ」1～5（竹書房刊）、「松本ぷりっつの夫婦漫才旅 ときどき３姉妹」（KADOKAWA刊）ほか多数。 ■松本ぷりっつさんより、コンテストに向けてのメッセージ 「毎日の暮らしに欠かせない薬局。私も3人の娘を育ててきて近所の薬局には本当にお世話になりました。みなさんも身近な薬局での体験をエッセイや漫画に書いてどしどし送ってください。作品を楽しみにしています」 ■松本ぷりっつさんプロフィール ■「日本調剤40周年記念エッセイコンテスト」実施概要 テ ー マ ：心くすぐるよみぐすり～薬局であったちょっといい話～ 募集期間：2020年7月1日（水）～9月30日（水）　※9月30日（水）必着。 募集作品：エッセイ（1,200字以内。タイトル・お名前含む）／漫画エッセイ（4～8コマ） 応募方法：特設サイトの応募フォームより投稿もしくは郵送 賞　　品： 　最優秀賞（各部門1名）：図書カード10万円分＋日本調剤オリジナル商品5種セット＋日本調剤オンラインストア20%オフクーポン 　優秀賞（各部門1名）：図書カード5万円分＋日本調剤オリジナル商品5種セット＋日本調剤オンラインストア20%オフクーポン 　特別賞（各部門1名）：図書カード1万円分＋日本調剤オリジナル商品5種セット＋日本調剤オンラインストア20%オフクーポン 　佳作（各部門3名）：図書カード1,000円分＋日本調剤オリジナル商品5種セット＋日本調剤オンラインストア20%オフクーポン 結果発表：2020年11月上旬 ※応募に際して、募集規定、注意事項がございます。詳細は特設サイトをご確認ください。 コンテストに関するお問い合わせ先： 日本調剤40周年記念エッセイコンテスト事務局 TEL：03-5704-9091（平日10：00～17:00　※9月30日（水）まで） 　以上 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を行ってまいります。 【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】 日本調剤株式会社　広報部　広報担当 TEL：03-6810-0826　FAX：03-3201-1510 E-Mail：pr-info@nicho.co.jp ※コンテストの応募方法などに関するお問い合わせは上記エッセイコンテスト事務局までお願いいたします。

日本調剤　次世代の薬局運営を目指し、薬局の機械化を加速　3年間で全国200店舗に最新型の調剤機器を導入予定

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、薬剤師の専門性や職能を、患者さまへのきめ細かい対応やサービスに向けて発揮するための基盤づくりとして、2022年度末までに全国約200店舗の薬局の機械化を進め、次世代の薬局運営モデルの構築を目指します。 　厚生労働省が掲げる「患者のための薬局ビジョン」により、薬剤師が地域包括ケアシステムの一翼を担う存在を目指し、「対物業務から対人業務」への転換が進む中、当社ではかねてより、医療サービスの質の向上はもちろん、人口減少に伴う医療の担い手不足などの課題を見据え、ICTや調剤機器を活用した業務の効率化などのインフラ整備にいち早く取り組んでまいりました。 　このたび、当社では、これまでに培ってきた調剤機器を活用した薬局運営の実績に基づき、機械化による効率化が見込まれる薬局を選定し、この先3年間を目標に最新型調剤機器の導入を加速します。初年度である2020年度は、店舗の規模や特性に合わせた最適機種の検討と、作業動線も含めた運用を解析するテストフェーズとし、50店舗への導入を予定しております。この結果をもとに、2021年度には70店舗、2022年度には80店舗の大型調剤機器の導入を順次計画しております。 　薬局の機械化により、計数調剤をはじめとしたピッキング業務などの単純作業が効率化されるほか、調剤過誤の抑止、衛生面のさらなる改善など、調剤業務の質が向上し、患者さまの安全性向上が期待されます。また、調剤機器の導入による効率化で創出された時間を薬剤師は専門性や職能を発揮し、地域の患者さまと向き合う時間や、地域包括ケアに向けた付加価値の高い患者サービスに注力することが可能になります。当社では、従来の薬局の概念を変革する足掛かりとして、薬局の機械化を加速し、地域包括ケアに向けたきめ細かい対応に注力できる次世代の薬局運営モデルを構築してまいります。 　日本調剤では、超高齢社会の進展に伴い、調剤薬局のあり方が変化する中において、既存の枠組みに捉われない柔軟な発想をもって、患者さまへ良質な医療サービスを提供するために、新しい薬局運営モデルの創出に全力で注力してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を行ってまいります。 【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】 日本調剤株式会社　広報部　広報担当 TEL：03-6810-0826　FAX：03-3201-1510 E-Mail：pr-info@nicho.co.jp

「JP-STAR」の目指す薬剤師像

日本調剤では、これからの時代に求められる薬剤師を育成するために、薬剤師の知識・スキル面における専門性向上を推進するステージ制度を定めています。薬剤師ステージ制度「JP-STAR」では、薬剤師の知識・スキル面における専門性向上を推進するためのステージアップ要件を定めているほか、それぞれのステージにおける薬剤師像を示しています。将来の活躍イメージを描きやすくすることで、これからの時代に求められる薬剤師の育成を目指しています。 スタンダード薬剤師 薬剤師像 薬剤師のかかりつけ業務や対人業務を主軸に活躍している薬剤師像。まだ専門性を持たず、広範囲に薬学知識を学び、常に自己研鑽にいそしむステージ。 スペシャリスト薬剤師 薬剤師像 薬局内では自身の専門領域の指導を他のスタッフへ行うほか、薬局外でも専門性を生かした地域活動を積極的に実施する薬剤師像。社内の勉強会講師や学生実習指導等を担当し、取得した疾患別社内認定を生かして活躍するステージ。 上級スペシャリスト薬剤師 薬剤師像 専門性をより極め、自己研鑚の姿勢を示すことで他者をけん引し、社外への情報発信を活発に実施している薬剤師像。地域セミナーや患者向けセミナー講師を担当し、地域連携を主導するほか外部認定専門薬剤師取得を目指して活躍するステージ。 高度スペシャリスト薬剤師 薬剤師像 高度な専門性を有した薬剤師として社内外で活躍する薬剤師像。社外向け勉強会の企画や外部講演会講師、大学講義など専門性を生かした活躍をしており、病薬連携では専門薬剤師として信頼され、薬局全体での連携業務を率先垂範しているステージ。 薬剤師ステージ制度「JP-STAR」には、薬剤師ステージアップの要件のひとつとして、「疾患別社内認定制度」があります。社外認定取得も視野に入れた5領域（がん、緩和ケア、認知症、糖尿病、腎臓病）を対象とした社内認定制度で、より専門性の高い知識・技術の修得を目指すものです。 薬剤師の認定取得状況は、店舗勤務時に着用するネームプレートにわかりやすく星マークで表示されます。 疾患別社内認定について

緊急事態宣言下での当社薬局の営業につきまして

平素は日本調剤をご利用いただきまして、ありがとうございます。 　2020年4月7日に新型インフルエンザ等対策特別措置法（特措法）に基づく緊急事態宣言が東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、福岡の7都府県に対して発令されました。日本調剤株式会社（以降、日本調剤）の全国の薬局では、緊急事態宣言下においても、医薬品の供給維持という医療サービス提供会社としての社会使命を果たすべく、患者さまと従業員の安全、感染予防及び拡大防止に最大限配慮しながら、通常通り営業させていただきます。 　一部店舗では通常時より少ない従業員での対応、また事情により営業時間等を変更する場合などがございます。ご利用の皆さまへはご不便やご面倒をおかけすることがございますが、なにとぞ、ご理解とご協力をいただきますよう、よろしくお願いいたします。 　なお、日本調剤の全店舗では下記のような対応を実施しております。 1.各店舗内で消毒を実施 ・「自動ドアの押しボタン」、「投薬カウンター」、「お客さま座席」などを、消毒用エタノール等を用いて定時的に消毒 2.従業員のマスクの着用と検温の徹底 ・常時マスク着用の徹底 ・毎日の検温の徹底 3.厚生労働省より発信の「国民の皆様へのメッセージ」を全店舗、お客さま待合室の掲示板に掲示 4.在宅訪問・社会福祉施設への訪問時対策 ・常時マスク着用の徹底 ・患者さま宅へご訪問前後の手指消毒（洗浄）等の徹底 ・毎日の検温の徹底 ・医療機関・社会福祉施設等のスタッフ、看護師、ケアマネジャー等と連携し、患者さまの体調管理と情報共有に努める 　なお、当社の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」の“処方せん送信”機能をお使いいただくことで、速やかなお薬のお引き取りが可能となります。 　※薬局での混雑状況によってはお時間をいただくことがございます。あらかじめご了承ください。 ▽お薬手帳プラス「処方せん送信」機能について▽ https://portal.okusuriplus.com/feature/ 以上

緊急事態宣言下での当社薬局の営業につきまして

平素は日本調剤をご利用いただきまして、ありがとうございます。 　2020年4月7日に新型インフルエンザ等対策特別措置法（特措法）に基づく緊急事態宣言が東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、福岡の7都府県に対して発令されました。日本調剤株式会社（以降、日本調剤）の全国の薬局では、緊急事態宣言下においても、医薬品の供給維持という医療サービス提供会社としての社会使命を果たすべく、患者さまと従業員の安全、感染予防及び拡大防止に最大限配慮しながら、通常通り営業させていただきます。 　一部店舗では通常時より少ない従業員での対応、また事情により営業時間等を変更する場合などがございます。ご利用の皆さまへはご不便やご面倒をおかけすることがございますが、なにとぞ、ご理解とご協力をいただきますよう、よろしくお願いいたします。 　なお、日本調剤の全店舗では下記のような対応を実施しております。 1.各店舗内で消毒を実施 ・「自動ドアの押しボタン」、「投薬カウンター」、「お客さま座席」などを、消毒用エタノール等を用いて定時的に消毒 2.従業員のマスクの着用と検温の徹底 ・常時マスク着用の徹底 ・毎日の検温の徹底 3.厚生労働省より発信の「国民の皆様へのメッセージ」を全店舗、お客さま待合室の掲示板に掲示 4.在宅訪問・社会福祉施設への訪問時対策 ・常時マスク着用の徹底 ・患者さま宅へご訪問前後の手指消毒（洗浄）等の徹底 ・毎日の検温の徹底 ・医療機関・社会福祉施設等のスタッフ、看護師、ケアマネジャー等と連携し、患者さまの体調管理と情報共有に努める 　なお、当社の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」の“処方せん送信”機能をお使いいただくことで、速やかなお薬のお引き取りが可能となります。 　※薬局での混雑状況によってはお時間をいただくことがございます。あらかじめご了承ください。 ▽お薬手帳プラス「処方せん送信」機能について▽ https://portal.okusuriplus.com/feature/ 以上

日本調剤、岩手県矢巾町と健康増進施策事業での包括的な連携・協力に調印 ～産学官の連携による健康増進施設を活動拠点とした全国初の試み～

全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、2020年2月25日、岩手県矢巾町（岩手県紫波郡矢巾町）が推進する「矢巾町健康増進施策事業の連携・協力に関する包括協定」に調印いたしました。 これは超高齢社会における医療費や介護給付の増大が全国で社会課題とされる中、健康増進施設を中心に産学官が地域の健康増進施策に連携する初めてのモデルケースです。 日本調剤はこれからも超高齢社会、そして地域の皆さまの医療・健康に貢献するために、全力で協力してまいります。 ■矢巾町健康増進施策事業概要： 矢巾町が少子高齢化や医療技術進歩などの社会的要因による医療費・介護給付費等の増大や、将来起こり得るさまざまな医療課題に対して、岩手医科大学附属病院敷地内(コスモス館)に矢巾町が運営する健康増進施設「ウェルベース矢巾」を町民の健康づくりの拠点として設立、健康で活動できる町民を増やすことで、地域社会の持続的発展に寄与し、医療費と介護費用の増加抑制を図ることを目指しています。日本調剤では、同施設内にある「日本調剤 岩手医大前薬局」が本事業を全面的にサポートします。 ■今回の産学官による健康増進施策事業スキーム 【日本調剤株式会社について】 http://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を行ってまいります。

薬学生向けインターンシッププログラム「薬フェス®」 開催中止のお知らせ

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、現在国内で拡大している新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の現況を鑑み、2月23日（日）に東京会場、2月29日（土）に大阪会場で予定しておりました「薬フェス®～薬剤師トークフェスティバル～」を中止いたします。 　中止の理由といたしまして、新型コロナウイルス感染症の拡がりが現時点ではまだ予断を許さないこと、また毎回非常に多くの薬学生がお集まりになる各会場にて、現状取り得る感染症対策を行ったとしても感染リスクを防ぐことは困難であることを考慮し、学生の皆さまの健康や安全面などを最優先にと考えさせていただいた結果でございます。また、3月以降に予定している就活生向けイベントにつきましても今後の状況変化を注視しながら、実施可否の検討を進めてまいる次第です。 　「薬フェス®」イベントへの参加を予定されていた薬学生の皆さまには大変ご迷惑おかけいたしますが、これから本格的な就職活動をスタートされる時期にあたり、医療サービス提供企業である弊社といたしましては、各種関連機関や学会等の公表資料や、外部の専門家の意見なども踏まえて、総合的に判断させていただいた次第です。ご理解賜りますよう、何卒よろしくお願いいたします。 以上 【日本調剤株式会社について】 http://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を行ってまいります。

地域のロコモ防止啓発イベントを積極サポート 日本調剤 福岡５薬局が健康イベント（ロコモフェスタ2019）に協力

日本調剤株式会社では、地域社会に貢献する医療サービス提供企業として、当社の薬局へお越しいただいた患者さまに、お薬に関する適切な情報提供はもちろんのこと、地域住民の皆さまの健康維持、健康管理、未病意識の向上などを目的とした健康イベントを開催しています。また、各種健康関連イベントにも積極的に関わり、地域の健康促進に関する活動に取り組んでいます。 2019年10月14日（月、祝日）、日本調剤九州支店では、ソラリアプラザ　ゼファ（福岡市中央区天神）で開催されたロコモ・フェスタ2019（主催：福岡市健康医療部健康増進課　後援：ラブエフエム）に全面的に協力し、福岡市民の皆さんのロコモ防止や健康啓発のための健康相談を行いました。当社ではロコモ健康体験コーナーに「相談コーナー」を設置して、福岡市内で営業する5薬局（日本調剤 九大前薬局、日本調剤 福岡中央薬局、日本調剤 福岡天神薬局、日本調剤 高取薬局、日本調剤 城南薬局）の薬剤師、管理栄養士がサポートしました。 ロコモとは、ロコモティブシンドローム（運動機器症候群）の略で、「立つ」「歩く」など人の動きをコントロールするための器官（運動器）が衰えている状態を言い、放っておくと日常生活に支障をきたし、寝たきり状態になってしまうこともあります。福岡市では健康づくりの重要なテーマとして積極的に取り組んでおり、福岡市内で一番の繁華街である天神地区でイベントを開催しました。 会場の体験コーナーイベントでは、ロコモ度チェック（立ち上がりテスト、２ステップテスト）や骨健康度測定、AGEs（最終糖化産物）、血圧測定などの測定を行い、その後、測定結果と併せて、日本調剤の薬剤師や管理栄養士が健康、栄養相談を行いました。 またステージでは、日本調剤の薬局全店舗で上映中のロコモ予防トレーニングビデオ「3分でできるちょこっとロコモ予防トレーニング『ちょこトレ』」の監修・出演した藤﨑道子氏によるトークショーが行われました。ステージ上には日本調剤 福岡中央薬局所属の管理栄養士も登場して健康管理への栄養面での大切さについて話をしました。 司会の西田剛典氏と、藤﨑道子氏によるトークショーにも当社管理栄養士（中央）が出演 当日は相談コーナーだけでも296名の方が訪れました。参加された方からは「ロコモ予防の重要性を初めて知った」「機器機械で測定したあとに、プロに相談できたことは非常に良かった」「食事には今後も気をつけていきたい」「このようなイベントは定期的に開催してほしい」といった声が寄せられました。 今回はロコモ予防の啓発を目的にして各種測定を行っていただいたことにより、一般の方に日ごろ意識されていない健康への意識を高めることができたと思います。今後も地域と連携し、地域の皆さまの健康をサポートしていきたいと思います。 日本調剤の薬局では、これからも定期的に健康イベントを開催し、地域住民の皆さまの健康増進のお役に立ちたいと思います。

日本調剤「11月14日 世界糖尿病デー」に今年も協賛 糖尿病の予防・治療啓発活動を積極サポート

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、糖尿病の予防・治療継続の重要性を周知するため、2019年11月14日に開催される「世界糖尿病デー」（主催：世界糖尿病デー実行委員会）に協賛、11月11日より、日本調剤の全調剤薬局店舗において、「世界糖尿病デー」の啓発ポスター掲示を行い、糖尿病の予防啓発活動を行います。 　日本調剤では、地域社会に貢献する医療サービス提供企業として、地域住民の皆さまへの健康維持、健康増進を図る活動を積極的に行っています。特に独自に薬局内で展開する「健康チェックステーション」では、HbA1C※・脂質の簡易血液検査ができる検体測定室や、体組成計などの各種健康度を測る測定器具の設置に加え（各店で設置している測定機器は異なります）、薬剤師や管理栄養士が健康相談・栄養相談を行う体制をとっています。　 ※HbA1c: 赤血球中の色素であるヘモグロビンがどれくらいの割合で糖と結合しているかを示す検査値。過去1～2カ月の平均血糖値を反映した数値で、糖尿病の診断指標の一つに使われます。 　また、2019年からは毎月10日を「糖について考える日」として、管理栄養士を中心に「糖プロジェクト」を運営しています。これは糖尿病チェックシートを用いたスクリーニングを行い、栄養相談へ繋げることで糖尿病への移行を未病の段階で食い止めるきっかけを提供することで、糖尿病予防についての知識と理解を深めることを目的とするものです。 　今回、日本調剤が協賛を行う「世界糖尿病デー」は、世界に広がる糖尿病の脅威に対応するために国連が定めたもので、毎年11月14日を中心に全世界で糖尿病啓発のキャンペーンが繰り広げられています。日本国内では、世界糖尿病デー実行委員会（日本糖尿病学会、日本糖尿病協会）が中心となって、世界糖尿病デーのシンボルカラーであるブルーで各地の建物をライトアップするなど、さまざまな啓発活動を実施しています。 　日本調剤では、全国に展開する調剤薬局として、本活動を通じて、糖尿病予防を啓発し、今後も糖尿病の予防・早期治療への取り組みをサポートしてまいります。 日本調剤の全調剤薬局店舗で掲示する 「世界糖尿病デー」ポスター   「世界糖尿病デー」の詳細については、 世界糖尿病デー実行委員会の公式サイトを ご参照ください。　　　http://wddj.jp/ 【糖プロジェクトとは】 　日本調剤の薬局で勤務する管理栄養士が糖尿病予防の啓発活動を行うプロジェクトです。糖尿病の悪化に伴う透析患者の増加を抑えるため、各医療機関での取り組みが求められている中、日本調剤では地域に密着した医療サービス提供企業として、未病層に対する意識啓発を目的に2019年1月発足しました。 　本プロジェクトでは毎月10日を「糖について考える日」とし、管理栄養士を中心に様々な健康イベントや栄養相談会を実施しています。身近な食べ物に含まれている砂糖の量を予測するクイズや、飲み物に含まれている砂糖の量をスティックシュガーに換算した展示などを通じて、糖尿病への意識が薄い未病層にも分かりやすく糖尿病のリスクや予防方法をわかりやすくお伝えしています。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 　1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を行ってまいります。

多彩な教育プログラム

日本調剤では、薬剤師一人ひとりが、患者さまの生命・健康を守る医療人として、高い志、高度な専門知識・技能を取得するための教育プログラムを設けています。研修制度 e-Learningシステムを利用した実践的かつ総合的なプログラムで、日本調剤の薬剤師教育の最大の柱です。15のステップからなり、ステップアップテストに合格することで上位のランクに昇級し、段階的に一通りの学習を進めていくことができます。 全国どこでもオンラインで学習およびテストを行うことができ、学習・確認を繰り返しながら複合的な知識を身につけていきます。また、各薬剤師の進捗状況はシステムにより把握することができます。 15ステップアップ研修 薬剤師教育システムとして定評のある15ステップアップ研修は、「JPラーニング」として外部に販売しており、研修認定薬剤師の単位申請にも対応しています。 WEB教育システム「JPラーニング」 イントラネットを活用した教育関連情報サイトです。過去のものから最新のものまで1,200件以上の資料を集約し、薬学関連情報から患者さま満足向上のための学習ツールまで、日々の業務に関わる情報を網羅的に配信しています。サイト内では、業務の中で出てきた疑問を教育専任スタッフに質問できる「質疑応答システム」や勉強会資料を動画配信する「ビデオライブラリ」など、いつでもすぐに確認できる体制を整備しています。 また、社員同士の意見交換の場として「過誤防止の取組み」「CS特派員の部屋」「在宅ブログ」なども活発に利用されています。 教育情報部E-classroom薬剤師ステージ制度「JP-STAR」 薬剤師の知識・スキル面における専門性を評価・推進する、日本調剤独自の社内制度です。高度薬学管理を行なう薬剤師と、健康サポート薬局を担う地域に寄りそえる薬剤師を、長期育成していくことを目的としています。そのステージアップの要件のひとつとして、社外認定取得も視野に入れた5領域（がん、緩和ケア、認知症、糖尿病、腎臓病）を中心とした独自の社内認定制度があります。 在宅医療の現場に対応できる薬剤師を養成するため、全国で在宅医療集合研修を実施しています。おもに「フィジカルアセスメント」や「経腸経管栄養」、「在宅中心静脈栄養法（HPN）」等をテーマに講義・実習を行っており、在宅医療についての実践的な知識・技能を学べるようになっています。 在宅医療集合研修 地域包括ケアシステムの構築や在宅医療の推進を背景に、チーム医療の中で活躍できる薬剤師の育成を目指して、全国の大学病院を中心に研修を導入しています。 研修では、注射調剤業務や混注業務、DI業務、病棟業務など、病院での研修ならではの経験を積むことができ、今後求められる薬剤師のスキルを磨くことができます。 また、病院薬剤師を対象とした「薬局実務研修」も実施し、相互理解を深めることでさらなる連携強化に努めています。 病院実務研修 日本調剤ではCS（患者さま満足度）向上のため、接遇マナーやコミュニケーションスキルを学ぶ研修を継続的に行っています。薬局での患者さまとの応対に活用するため、ロールプレイングを多く取り入れた内容になっています。 心に寄り添う医療接遇研修（スナッグル研修） JP-CSアワードとは、年に一度実施される患者さま満足度アンケートの集計結果をもとに、薬局サービスに優れた店舗・個人を表彰する制度です。薬局でのCS向上を目的に、2008年から毎年実施しています。 この取り組みは、リクナビNEXT主催の「第2回　グッド・アクション」において、現場活性化部門を受賞しました。表彰制度が従業員のモチベーションの向上につながっており、かつ企業として仕組み化している点が評価されました。 JP-CSアワード社内表彰制度「JP-CSアワード」が「グッド・アクション」で受賞！ 健康サポート薬局研修 日本調剤では、厚生労働省が指定する確認機関（日本薬学会）より、健康サポート薬局研修実施機関の承認を他機関と協同で受け、研修を実施しています。 処方解析・服薬指導勉強会 服薬指導のレべルアップを目的に、教育専任スタッフによる勉強会を開催しています。「病態と治療」をテーマに、 管理職から新入社員まで幅広い受講者を対象としています。 薬歴評価 薬剤師の資質向上のためにも日本調剤は薬歴を重要視しており、 独自の評価システムを構築し、評価および必要に応じて指導を行っています。 また、「薬剤服用歴記載の手引き」や「かかりつけ薬剤師の手引き」などの資料も用意しています。 社外ジョブチャレンジ制度 社外ジョブチャレンジ制度とは、日本調剤の社員として病院へ派遣され勤務（※）する制度です。産休・育休による欠員等での人員不足に課題を抱える病院薬剤部の課題解決の一環として、2018 年から新たにスタートしました。産休・育休代替業務が終了した後には、病院で得た知識や経験を薬局現場で生かしていけるため、薬剤師としてさらにレベルアップできます。 ※ 派遣法及びその施行令等によって認められている業務

日本調剤の出店戦略

日本調剤では、調剤薬局の在り方を追求した独自のスタイルで、日本全国に調剤薬局を展開しています。日本調剤の出店スタイル 日本調剤では、全国で質の高い医療サービスを提供するために、厚労省から求められている「かかりつけ薬剤師・薬局」の機能をベースに、専門的な知識が求められる「高度薬学管理機能」と地域住民の予防・未病改善に貢献する「健康サポート機能」を持った薬局づくりを進めており、全国47都道府県に調剤薬局を展開しています。 高度で専門的な知識が求められる基幹病院前の「門前薬局」 大学病院など、高度医療を担い地域医療の中核としての役割を果たす大型総合病院の門前に構える薬局スタイルです。医療機関から発行された処方箋には重篤な症状に対して効果の高い薬が多いですが、その反面、副作用などのリスクも高く、患者さまに対して薬剤師による的確な服薬指導が必要となります。必然的に薬局・薬剤師は高度で専門性の高い知識・技能、最高レベルの医療サービスの提供が求められます。こうした最先端の医療現場の一端をしっかりと担うことにより、患者さまや社会から求められる調剤薬局としての役割を発揮しています。 地域住民の健康増進に貢献する「ハイブリッド型薬局」 「ハイブリッド型薬局」とは日本調剤独自の店舗形態で、街中や駅近くなど患者さまにとって利便性の高い場所に出店する「面対応薬局」と、同じエリアに複数の医療機関が集まる「メディカルセンター（医療モール）型薬局」の要素をあわせ持ったものです。その地域の住民の方にとって身近な医療拠点であることから、地域の方々の疾病予防や健康増進に貢献する役割を持っています。 医療機関と相互連携しながら薬物治療をサポートする「敷地内薬局」 患者さまや地域のニーズに応え、大型総合病院を中心とした医療機関の敷地内に設置された薬局です。2016年に厚労省が定める保険薬局の規則が変わり、医療機関の敷地内における薬局設置の認可ルールが緩和され、特段の仕切りなく敷地内に薬局を開設できるようになりました。病院の敷地内にあるため、患者さまの利便性の良さだけでなく、薬の専門家である薬局と医療機関が連携して相互に情報共有しながら、患者さまの薬物治療をサポートしていくことが期待されています。 調剤薬局の開発 「真の医薬分業の実現」を創業の理念とする日本調剤では、分業率100%を目指して医療機関に向けたコンサルティング活動を行っています。社内に不動産鑑定士、一級建築士等の店舗開発の専門家がおり、分業決定後の出店にあたっては、案件ごとの条件にマッチした店舗を開発。立地の決定から店舗設計までを自社で行うことにより、スムーズかつスピーディーな出店を実現しています。 医薬分業コンサルテーションメディカルセンター（医療モール）開発 同じエリアに複数の医療機関が集積して、質の高い医療サービスを提供する医療モール。日本調剤では、その医療モールの開発を30年以上前から「メディカルセンター」と名づけて行ってきました。長年にわたり培ってきた実績とノウハウを生かして、スムーズな医院開業のサポート活動を行っています。

【JPニュースレター】日々の努力と成果を全国へ発信 「第3回日本調剤グループ学術大会 全国大会」＆ 「第2回ロールプレイ大賞 本選」を開催！

日々の努力と成果を全国へ発信 「第3回日本調剤グループ学術大会 全国大会」＆ 「第2回ロールプレイ大賞 本選」を開催！ 　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 博）では、9月9日（日）ベルサール東京日本橋（東京都中央区）において、薬局現場での優秀な取り組み事例を発表する「第3回日本調剤グループ学術大会　全国大会」を開催しました。また、隣接する別会場では、店舗での患者さま応対をステージ上で再現する「JP-CSアワード2018第2回ロールプレイ大賞本選」を実施しました。 　昨年度に引き続き公開形式で行われた本大会には、社内・社外合わせて約500名の方にご参加いただきました。 ■保険薬局業界のリーディングカンパニーとして　「第3回日本調剤グループ学術大会 全国大会」 　第3回となる本大会のテーマは「保険薬局のプレゼンスとは～私たちの手で確信に～」で、日々の業務における取り組みや研究の成果を、公開形式で発表することにより、社内外へ保険薬局のプレゼンスを明示していくことを目指しました。 　一般講演では、事前に行われた全国9ブロックの地区大会から選出された、優秀な演題全10題が発表されました。薬剤師だけではなく医療事務・管理栄養士も登壇し、それぞれ異なる職種の視点から地域包括ケアに向けた取り組みや在宅医療、病薬連携などをテーマに口頭発表を行いました。また、ポスター発表のブースでは、昨年度の4演題から大きく数を増やし、17演題を掲示。より多くの優秀な取り組みが共有されました。 　なお基調講演では、東京大学大学院医学系研究科 健康空間情報学講座 特任准教授の脇嘉代氏から「医療とICT―かかりつけ薬剤師・薬局の役割―」と題したご講演があり、慢性疾患におけるICT活用への可能性と、その継続における人的関わりなどについてお話しされました。 ■“自らよりそう” 患者さま応対の実践　「第2回ロールプレイ大賞 本選」 　当社では創業以来、薬局スタッフの患者さま応対力の向上に力を入れており、平成20年からは毎年、社内表彰制度「JP-CSアワード」を開催しています。「JP-CSアワード」には、患者さま満足度アンケートをもとに質の高いサービスを提供している店舗および店舗スタッフをたたえる「店舗表彰（BPB）」と「個人表彰（BSH）」を設置しておりますが、平成29年からは舞台上で模擬演技を披露する「ロールプレイ大賞」を加え、3種類の表彰となっています。 　ロールプレイ大賞では、舞台上に薬局店内を再現し、制限時間6分の中で、お迎えからOTC医薬品・化粧品・サプリメントの販売、お見送りまでの接客ロールプレイを行います。今年度のロールプレイ大賞には、全国の予選会を勝ち抜いた薬剤師・オペレーター（医療事務）の計20名が本選に出場しました。 　普段の接客とは全く異なる、大勢のオーディエンスを前に緊張した面持ちの出場者が多く見られましたが、所属店舗スタッフからの力強い応援メッセージ動画が発表前に流れると、ふと表情が和らぐ場面も。日々の業務で磨かれた応対スキルを存分に発揮し、全ての薬局スタッフの見本となるべく、お客さま対応の演技を披露しました。 　なお、今回のロールプレイ大賞の審査では、従来より評価ポイントとして設定されている「正確さ・誠実さ、温かい挨拶・応対、気配り・心配り」に加え、「今後の薬局のあるべき姿」を視野に「個々への関わり」「共感力」「提案力」の要素を含んだ応対であるかを評価しました。 ■最も優れた発表者を表彰 　「第2回ロールプレイ大賞」表彰式では、「最優秀賞」、オペレーター部門および薬剤師部門の各「優秀賞」、「共感力賞」、「提案力賞」が選ばれ、表彰されました。 　また、「第3回日本調剤グループ学術大会」表彰式では、口頭発表から「社長賞」、「オーディエンス賞」、そして「優秀賞」の3題、ポスター発表から「優秀賞」2演題が選出されました。 　日本調剤では、薬局スタッフが互いに専門性を磨き合い、さらなるレベルアップを図るとともに、今後の地域医療に貢献できる人材育成に注力していきます。 ＜日本調剤株式会社について＞　 http://www.nicho.co.jp/ 　1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を行ってまいります。   ＜JP Newsletterについて＞ 　本ニュースレターは、日本調剤の薬局や薬剤師のことを皆さまにご理解いただくために、随時、発行しています。超高齢社会を迎え、地域における医療の重要性が高まる中、身近な医療提供、健康管理の場である調剤薬局、そして薬の専門知識を持った薬剤師は、地域における医療・健康管理の重要な担い手として期待されています。 ●本ニュースレターは、下記よりPDFファイルにてご覧いただけます。

倉敷中央病院内にセルフメディケーションを推進するヘルスケアショップ「NICHO＋くらしき」をオープン

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 博、以下「日本調剤」）は、平成30年6月1日（金）に、ヘルスケアショップ「NICHO＋（読み方：にっちょうぷらす）くらしき」（岡山県倉敷市）をオープンしましたのでお知らせします。 ■ヘルスケアショップ「NICHO＋くらしき」について： 　「NICHO＋くらしき」は、急性期基幹病院である公益財団法人大原記念倉敷中央医療機構倉敷中央病院（所在地：岡山県倉敷市　以下、倉敷中央病院）の1階にオープンいたしました。 　倉敷中央病院の中で、「薬と食に関わる専門家による安心安全なセルフメディケーションの推進」「健康チェックステーション機能による未病促進」をコンセプトに展開します。薬剤師や管理栄養士といった専門家が常駐して患者さまの健康相談に応じます。 　また店内には、体組成計などの健康測定機器を設置し、未病対策を推進するとともに、OTC医薬品やヘルスケア商品の販売も行います。なおOTC医薬品やヘルスケア商品は多品目を取り扱いますが、デジタルタッチ サイネージの設置によって、販売面の省スペース化を実現しています。 ■ヘルスケアショップ「NICHO＋くらしき」店舗概要： 店舗名：NICHO＋くらしき 所在地：〒710-8602　岡山県倉敷市美和1-1-1 （公益財団法人　大原記念倉敷中央医療機構　倉敷中央病院　内） 営業時間：9：00～18：00（土・日・祝・年末年始以外） 取扱品目：OTC医薬品・衛生雑貨・健康食品・介護用品など 店舗コンセプト： ・薬と食に関わる専門家による安心安全なセルフメディケーションの推進 ・健康チェックステーション機能による未病促進 ・デジタルタッチサイネージを用いた小スペース多品目取扱店舗 提供サービス： ・薬剤師による飲み合わせチェック（医療用医薬品との飲み合わせ、OTC薬・健康食品との飲み合わせなど） ・要指導医薬品、第1類、第2類、3類、健康食品、衛生品、化粧品、介護用品などを幅広く販売 ・管理栄養士による栄養・食事指導 ・体組成計などを用いた健康チェックを実施（※倉敷市医師会も連携） ・ご家庭での医薬品管理のサポート機能 ※処方箋による調剤業務は行いません。また処方箋が必要な医療用医薬品の販売は行いません。 ■「NICHO＋」ブランドについて： 　「NICHO＋」とは、日本調剤が新たに展開する物販ブランドで、「あなたの生活に、健康をプラス。」をブランドスローガンに、おもに一般用医薬品（OTC医薬品）やヘルスケア商品を中心に取り揃えています。 　生活の動線上に、健康を気遣うための商品を購入できる店舗を展開することで、地域の方々の健康づくりに貢献してまいります。 　なお「NICHO＋」は、第1号店として「NICHO＋いりなか」（愛知県名古屋市）を平成29年12月にオープンしており、このほどオープンした「NICHO＋くらしき」で2店舗目となります。 　日本調剤ではこれからも、全国の皆さまのお役に立つさまざまな健康に関するサービス提供を積極的に行い、良質な医療サービスを提供してまいります。 ＜NICHO＋ブランドロゴ＞ 【日本調剤株式会社について】 http://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局 展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスを提供する「日本のかかりつけ薬局」を目指して取り組んでいます。 ●本ニュースリリースはPDFでご覧いただけます。

気になる“健康度”をカンタン測定！健康チェック各種測定会in桜馬場薬局

3月12日（月）、日本調剤 桜馬場薬局（長崎県長崎市）において「健康チェック各種測定会」を開催しました。 　日本調剤では、地域社会に貢献する医療サービス提供企業として、地域住民の皆さまの健康維持・管理、未病意識の向上などを目的とした健康イベントを開催しています。また、自主開催イベント以外の各種健康関連イベントにも積極的に参画して、健康に関する啓発活動に取り組んでいます。   　今回、桜馬場薬局では、健康相談や健康度測定ができる店内の専用スペース「健康チェックステーション」に設置してあるすべての測定機器を体験していただける「健康チェック各種測定会」を開催しました。体脂肪率や筋肉量、推定骨量などが測定できる体組成計や、血圧計、血管測定器、脳年齢測定器などを用いて、さまざまな面から健康チェックを行い、その結果をもとに薬剤師が健康のアドバイスをしました。 　加えて今回のイベントでは、桜馬場薬局に導入されたばかりの検体測定器を用いて、脂質やHbA1Cなどを測定できる簡易血液検査も体験していただきました。参加者の方からは「薬局で血液検査ができるのは便利」というお声をいただき、好評でした。   　日本調剤では、医療サービスを提供する企業として、今後も地域の皆さまへお薬や健康管理に関する情報提供の機会を積極的に設けていきます。   【イベント概要】 開 催 日 時：平成30年3月12日（月）　午後10時～午後4時 会　　　 場：日本調剤 桜馬場薬局 実 施 内 容：健康チェック各種測定会 参 加 人 数：11人

石川・福井・京都から日本調剤チームが初参加！日本縦断たすきリレー「RUN伴（ランとも）2017」【JPニュースレター】

石川・福井・京都から日本調剤チームが初参加！ 認知症になっても住みやすい街づくりを目指して 日本縦断たすきリレー「RUN伴（ランとも）2017」   　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原博）では、認知症の方やその支援者などがたすきリレーをして日本縦断を目指す「RUN伴2017」に、日本調剤 小丸山薬局（石川県七尾市）をはじめとする石川県・福井県・京都府・滋賀県の7店舗が初参加しました。9月上旬から10月下旬にかけて、日本調剤のスタッフで構成された4チームで決められたルートを完走し、石川県から福井県、京都府へとたすきをつなぎました。 ■「RUN伴（ランとも）」とは 　RUN伴とは、NPO法人「認知症フレンドシップクラブ」が2011年から毎年開催しているイベントで、認知症の方やそのご家族、支援者、一般の方々がリレーをしながら一つのたすきをつないでゴールを目指すものです。北海道から沖縄まで、6,500㎞の距離を約5カ月かけて走り抜きます。たすきリレーを通して、地域の方々が顔の見える関係を作り、喜びや達成感を共有することで、認知症になっても住みやすい街づくりを目指しています。 　なお7回目となる今年のテーマは、「日本をオレンジ色に染める」というもので、人数・エリアを増やし、これまで点と点でつなげていたところを面でつなげ、活動の広がりを目標としています。   ■初の“日本調剤チーム”としての参加へ 　2年前から日本調剤 小丸山薬局の薬剤師が個人で参加しておりましたが、薬剤師だけでなく看護師や介護福祉士など医療・介護にかかわるさまざまな方々と交流できるこのイベントに「もっと多くの人に参加してもらい、つながりを深めていきたい」との思いから、日本調剤の京都支店内で呼びかけを行いました。この呼びかけに、同薬局のほか、日本調剤 輪島薬局、日本調剤 ワイプラザ薬局（以上 石川県）、日本調剤 三島薬局、日本調剤 小浜薬局（以上 福井県）、日本調剤 丸太町薬局（京都府）、そして日本調剤 滋賀医大前薬局（滋賀県）の計7店舗のスタッフが応じ、今回、“日本調剤チーム”として初めて参加しました。 ■3エリアで無事完走！ 　まず9/9（土）、石川県では、小丸山薬局チーム、輪島薬局・ワイプラザ薬局チームが、続いて9/24（日）には福井県では三島薬局・小浜薬局チーム、そして10/22（日）には京都府で丸太町薬局・滋賀医大前薬局チームがリレーに参加しました。走行距離やスピードは担当エリアごとによってさまざまで、応援スタッフも含め参加者は皆、認知症支援のシンボルカラーであるオレンジ色のTシャツを着て、認知症の方や他の医療従事者との交流を深めながら、たすきをつないでいきました。当日天候に恵まれたところもあれば、大型台風が直撃し、大雨の中での参加になったチームもありましたが、休憩所となっていたグループホームの入居者の方々からの差し入れやあたたかい声援を励みに、日本調剤が参加した3エリアでは無事、完走しました。 ■「想いをつなぐ側の一人に」来年への意気込み 　参加者は「普段薬局の中では知り合えない方々と交流することができた」「来年はもっといろんな他職種の方々に声をかけて参加したい」「今回は走れなかったので来年は想いをつなぐ側の一人になりたい」と、走った方も応援のみの方も一体となって、地域の方々との交流を深めることができたようで、すでに来年への意気込みも語っていました。今回のイベントへの参加を通して、薬剤師として、認知症になっても住みやすい街づくりのためにできることは何かを考え、行動するきっかけになりました。 　日本調剤では、医療サービスを提供する企業として、さまざまな活動を通して地域医療に貢献してまいります。 ＜日本調剤株式会社について＞　 http://www.nicho.co.jp/ 　1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局 展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスを提供する「日本のかかりつけ薬局」を目指して取り組んでいます。   ＜JP Newsletterについて＞ 　本ニュースレターは、日本調剤の薬局や薬剤師のことを皆さまにご理解いただくために、随時、発行しています。超高齢社会を迎え、地域における医療の重要性が高まる中、身近な医療提供、健康管理の場である調剤薬局、そして薬の専門知識を持った薬剤師は、地域における医療・健康管理の重要な担い手として期待されています。   ●本ニュースレターは、下記よりPDFファイルにてご覧いただくことができます。 平成29年11月21日付「石川・福井・京都から日本調剤チームが初参加！日本縦断たすきリレー『RUN伴2017』」    

第一生命グループとの業務提携 第二弾！電子お薬手帳「お薬手帳プラス」が第一生命の健康増進アプリ「健康第一」のお薬手帳機能に採用！

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 博、以下「日本調剤」）が提供する電子お薬手帳「お薬手帳プラス」は、第一生命保険株式会社（代表取締役社長：稲垣 精二、以下「第一生命」）が提供する健康増進アプリ「健康第一」のプレミアムメニューで提供されるお薬手帳機能に採用され、平成29年10月5日（木）から提供開始することとなりました。 　これは、本年2月20日に発表しました第一生命グループとの業務提携における、両社の取り組みの第二弾として実施するものです。日本調剤では、「日本のかかりつけ薬局」を目指し、健康増進・重症化予防の取り組みを進めておりますが、生命保険・医療保険の相談を通じても地域の方々へ健康増進の促進・支援と健康寿命の延伸に貢献できると考え、平成21年8月から保険業務代理店業を開始し、本年2月には第一生命グループとの業務提携を締結しております。 　今回の取り組み第二弾では、日本調剤の「お薬手帳プラス」を、第一生命グループの契約者向けサービスの1つとして活用し、お客さまの日々の健康増進を促していくものです。 ＜「お薬手帳プラス」ロゴマーク＞ 　日本調剤の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」は、紙のお薬手帳にスマートフォンの特性を“プラス”した高い機能性を持ち、お薬の管理、飲み忘れ防止アラーム、薬局への処方せん送信機能のほか、健康情報コンテンツも提供するなど、日々のヘルスケアに役立つアプリとして好評を博しており、平成27年10月の運用開始から順調に会員数を伸ばし、現在は20万人を超えております※1。 ※1：2017年9月末日現在 　今回、「健康第一」のプレミアムメニューに搭載された「お薬手帳プラス」は、従来のアプリ機能の中から「お薬手帳」「カレンダー」「処方せん送信」といったお薬にまつわるシンプルな機能に特化しております。日々のお薬管理や薬局への処方せん送信で、ご利用者の健康増進に貢献してまいります。 　なお、「健康第一」は、第一生命が平成29年3月から提供している健康増進アプリで、このほど10月5日から、契約者とそのご家族向けにプレミアムメニューのサービスがスタートしました。第一生命では、お客さまの「健康でありたい」という気持ちにお応えし、「健康寿命の延伸」「QOL※2の向上」といった社会的要請へのさらなる貢献を目指した“健康第一プロモート”を展開しています。3月にその第一弾として、“InsTech※3” のヘルスケア領域から誕生したスマートフォン専用アプリ「健康第一」を公開し、どなたにでもお使いいただけるスタンダードメニューを提供。またこのほど、契約者とそのご家族向けにプレミアムメニューの提供を開始することとなりました。 ※2：物理的な豊かさや個々の身辺自立だけでなく、精神面を含めた生活全体の豊かさと自己実現を含めた概念のこと。 ※3：第一生命グループが提唱する、保険ビジネス(Insurance)とテクノロジー(Technology)の両面から生命保険事業独自のイノベーションを創出する取り組み。 ＜「健康第一」プレミアムメニューTOP画面＞ 　「健康第一」のプレミアムメニューには、ヘルスケア雑誌コラム、健康レシピ、ヘルシー動画レシピ、食事カロリーチェック、健康診断結果アドバイスなど多彩なサービスがあり、食や運動などさまざまな側面からお客さまの健康づくりをサポートするアプリとなっています。そのひとつとして今回、お薬管理をするサービスに、日本調剤の「お薬手帳プラス」が導入されました。 　なお、「健康第一」プレミアムメニューで登録した認証情報（ユニークID）を用いて「お薬手帳プラス」をご利用いただけるという利便性の追求により、各アプリ間における認証情報の紐づけ連携を行いますが、それ以外の個人情報にかかる両者での共有・享受はございません。 ＜「健康第一」プレミアムメニュー搭載版　「お薬手帳プラス」　機能概要＞ 1.お薬手帳機能 お薬情報をスマートフォンで管理できます。日本調剤でお受け取りいただいたお薬の情報は、自動で反映されるので、入力の手間が軽減されます。また他店舗でお受け取りになったお薬は、処方せんに記載のQRコード※4を読み込んで登録することができます。 ※4：JAHIS標準QRコード   2.カレンダー機能 病院や薬局の通院記録（医療機関の名称、医療費、交通費等）、および通院予定日などを管理することができます。通院予定日はアラームと連動可能です。また、服薬時間をアラームやポップアップでお知らせし、服薬状況を記録することも可能です。   3.処方せん送信機能 スマートフォンのカメラで処方せんを写真で撮影し、その画像を事前に薬局に送信できます※5。お薬の準備ができるとアプリにお知らせが届きますので、待ち時間の有効活用に役立ちます。 ※5：日本調剤の薬局およびお薬手帳プラス提携薬局が対象です。   4.家族管理 登録した1台のスマートフォンで、複数ユーザー（10人まで）のお薬情報を管理することができます。日本調剤の薬局をご利用であれば、お子さまや遠方のご家族のお薬情報も確認できます。   5.ジェネリック差額表示 日本調剤の薬局をご利用の場合、ジェネリック医薬品に変更した場合の差額が確認できます。   　通常版の「お薬手帳プラス」につきましては、「お薬手帳プラス」公式サイトをご参照ください。また、「健康第一」の詳細につきましては、第一生命のニュースリリースをご参照ください。 ≫「お薬手帳プラス」公式サイト：　https://portal.okusuriplus.com/ ≫第一生命ニュースリリース：　http://www.dai-ichi-life.co.jp/company/news/pdf/2017_037.pdf　（PDF）   【日本調剤株式会社について】 http://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局 展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスを提供する「日本のかかりつけ薬局」を目指して取り組んでいます。   ●本ニュースリリースは、下記よりPDFファイルにてご覧いただくことができます。  平成29年10月5日付『お薬手帳プラスが「健康第一」のお薬手帳機能に採用』   ※本プレスリリースに記載されている会社名および商品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。

日本調剤 東京大学ＣＯＩ拠点「自分で守る健康社会」に参画 　研究成果の社会実装を目指して

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原博、以下、日本調剤）は、平成29年4月1日より、東京大学ＣＯＩ拠点「自分で守る健康社会」に参画することになりましたのでお知らせします。 　日本調剤では昨年12月より東京大学大学院医学系研究科と2型糖尿病及び予備群を対象としたアプリ連携と薬剤師による介入効果に関する共同研究を開始しており、今回の東京大学ＣＯＩ拠点への参画を通して、共同研究の社会実装※を目指していきます。 ※研究活動で得られた成果やノウハウを社会還元すること。 　ＪＳＴ（国立研究開発法人科学技術振興機構）が推進するセンター・オブ・イノベーション（ＣＯＩ）プログラムは、10年後、どのように社会が変わるべきか、人が変わるべきか、その目指すべき社会像を設定し、既存の分野や組織の壁を取り払い、企業や大学だけでは実現できない革新的なイノベーションを産学連携で実現するとともに、革新的なイノベーションを連続的に創出する「イノベーションプラットフォーム」を我が国に整備することを目的とした研究開発活動です。特に基礎研究段階から実用化を目指した産学連携による研究開発を集中的に取り組んでいます。東京大学ＣＯＩ拠点「自分で守る健康社会」では、「産学連携、オープンイノベーションを効果的に進めることにより、社会実装を加速」し、「健康長寿を個人が追求する社会の実現」などを目指しています。 　今回、日本調剤が取り組んでいる共同研究は、東京大学大学院医学系研究科健康空間情報学講座が開発した2型糖尿病及び予備群の方を対象とした自己管理支援アプリ「GlucoNote」と日本調剤が独自開発した電子お薬手帳「お薬手帳プラス」の機能を連携させ、薬剤師による対面サポートを付加することによるアプリの利活用への効果を検証するものです。日本調剤では、調剤薬局企業ならではのノウハウ、知見を有効に活かした学術的な研究を積極的に推進し、健康寿命延伸へのさまざまな事業を通じて、社会に貢献する新時代の薬局づくりに取り組んでいきます。 東大ＣＯＩ拠点「自分で守る健康社会」ホームページ http://park.itc.u-tokyo.ac.jp/slcas-coi/ 平成29年1月23日付 当社ニュースリリース 「自己管理支援アプリ「GlucoNote」×電子お薬手帳「お薬手帳プラス」×かかりつけ薬剤師　～日本調剤 東京大学大学院医学系研究科と共同研究を開始～」　　 https://www.nicho.co.jp/corporate/info/16184/ 　 　 【日本調剤株式会社について】 http://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及、在宅医療への取り組み、及び医療ICTへの投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスを提供する「日本のかかりつけ薬局」を目指して取り組んでいます。 ●本ニュースリリースは下記よりPDF形式にてご覧いただくことができます。 平成29年3月29日付「日本調剤 研究成果の社会実装を目指して　東京大学COI拠点『自分で守る健康社会』に参画」

自己管理支援アプリ「GlucoNote」×電子お薬手帳「お薬手帳プラス」×かかりつけ薬剤師　～日本調剤 東京大学大学院医学系研究科と共同研究を開始～

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原博）は、平成28年12月1日（木）より、東京大学大学院医学系研究科と共同研究を開始いたしましたのでお知らせします。本研究では、東京大学大学院医学系研究科健康空間情報学講座が開発した2型糖尿病及び予備群の方を対象とした自己管理支援アプリ「GlucoNote」と日本調剤株式会社が独自開発した電子お薬手帳「お薬手帳プラス」の機能を連携させ、薬剤師による対面サポートを付加することによるアプリの利活用への効果を検証し、世界でも類を見ない新たな研究課題に取り組みます。 　「GlucoNote」は健康空間情報学講座が開発した2型糖尿病及び予備群の方を対象に自己管理支援と研究調査を目的としたアプリです。自宅で測定された体重・血圧・血糖値等のデータと生活習慣の関連性を検討し、2型糖尿病を改善するための適切な支援へつなげることを目的に開発されました。Apple社が提供するResearchKit（注）を用いたものとしては国内初となる2型糖尿病及び糖尿病予備群を対象とした自己管理支援アプリです。「GlucoNote」は2型糖尿病のコントロールに影響する運動、食事などの生活習慣と、糖尿病に関連する血糖値などの測定結果の記録をサポートします。研究調査が進めば、生活習慣が血糖値や血圧、体重にどう影響するかを詳しく解析できるようになります。 　「お薬手帳プラス」は、お薬の管理や各種健康管理をスマートフォンやパソコン上で管理することができる、日本調剤が独自開発した電子お薬手帳アプリです。アプリの機能としては、登録用カードや手入力を必要とせずに、ご自身の服薬情報を自動的に登録することができる「自動連携機能」によるお薬情報の登録や、スマートフォンで撮影した処方せん情報を薬局へ送信できる「処方せん送信機能」、家族単位でのお薬管理ができる「家族管理」設定があり、従来の電子お薬手帳をさらに進化させたお薬手帳アプリです。 　「かかりつけ薬剤師」は、平成28年4月から開始した、いわゆる「かかりつけ薬剤師制度」によって定義される薬剤師であり、厚生労働省の「患者のための薬局ビジョン」によると、「ICTを活用」した「服薬情報の一元的・継続的把握」が期待されており、また、「医療機関等との連携」も同時に求められています。さらに、同年10月からは、「健康サポート薬局制度」が開始され、「かかりつけ薬剤師・薬局」機能に加えて、薬局は国民による主体的な健康の保持・増進を積極的に支援する「健康サポート機能」も発揮することが期待されています。 　当研究では、以上の「GlucoNote」、「お薬手帳プラス」、「かかりつけ薬剤師」の3要素を組み合わせることによる効果の検証を行います。先駆的な研究によってPHR（Personal Health Record）の利活用と薬剤師の介入に関する新たな知見が得られると共に、新世代の薬局を構築する上で他に類を見ない先進的ノウハウの取得が可能となります。日本調剤株式会社は当研究を契機として新世代の薬局づくりのための取り組みを加速させます。 ＜東京大学との共同研究概要＞ 研究開始日：平成28年12月1日（木） 研究統括者：東京大学大学院医学系研究科 健康空間情報学講座　特任准教授　脇　嘉代氏 研究題目：自己管理支援アプリ（GlucoNote）の利用状況の改善（薬剤師業務との連携等）に関する研究 研究目的：服薬支援アプリ（お薬手帳プラス）との機能連携および薬剤師によるサポートの効果を検証する 研究内容：GlucoNoteとお薬手帳プラスの機能連携並びに薬剤師によるユーザー支援がGlucoNoteの利用率や継続率に与える効果を検討する （注）ResearchKit：医学研究をサポートする目的で Apple によって開発されたオープンソース・フレームワークのことで、Apple.Inc.の商標です。 （http://www.apple.com/jp/researchkit/） ＜GlucoNote及びお薬手帳プラスのイメージ＞   　　　http://uhi.umin.jp/gluconote/　  　 　https://portal.okusuriplus.com/ 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及、在宅医療への取り組み、及び医療ICTへの投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスを提供する「日本のかかりつけ薬局」を目指して取り組んでいます。 ●本ニュースリリース（和文・英文）は下記よりPDF形式にてご覧いただくことができます。 平成29年1月23日付『 自己管理支援アプリ「GlucoNote」×電子お薬手帳「お薬手帳プラス」×かかりつけ薬剤師 日本調剤　東京大学大学院医学研究科と共同研究を開始』 20170123_Nihon Chouzai PressRelease_Collaborative Study on the Efficacies of Integration of Two Mobile Apps with Adherence Interventions by Pharmacists for Type 2 Diabetes

血管年齢測定を体験してきました！（健康フェア in 花小金井薬局）

日本調剤は、地域の皆さまの健康管理をサポートする薬局として、いろいろな健康イベントを実施しています。 今回は、その中の一つである健康フェア「血管年齢測定＆ストレス度チェック」を体験するために、日本調剤 花小金井薬局（東京都小平市）に行ってきました！   血管年齢測定＆ストレス度チェックって？ たった数分で血管の健康状態や現在のストレス状態がわかる検査です。 指先に専用の機械を装着し、血管の脈度の速さや心拍間の変化を測定。これによって、血管の老化度や心と体の疲労状態をチェックすることができます。（無料） イベント会場へ、レッツゴー♪ 薬局入り口近くにたっているこの看板が目印です。さっそく中に入ってみましょう♪ このパソコンのようなモニターを使って血管年齢をチェックします。 まずは、洗濯ばさみのような専用の機械で左手の人差し指をはさみます。 痛みは全くありませんのでご安心を！ モニターの指示に従って、性別・年齢を入力します。 そうすると、正しく計測するための注意事項が表示されるので、よく読んでください。 測定中のおしゃべり・身動きは厳禁ですよ！ それでは計測スタート！約1分半の間、このままの状態で静かに待ちます。 ちょっと長く感じますが、辛抱です･･･ 計測終了！結果が画面に表示されます。 測定結果は紙に印刷されて出てくるので、お一人おひとりにお渡ししています。 スタッフがお一人おひとりの測定結果を見て、丁寧にフィードバック。 肉体的・精神的疲労度や自身のストレス対処能力、血液のサラサラ度がわかります。 ※若い方は実年齢よりも高く数値が出る傾向があります。※検査結果が気になったら、医師の診察を受けてください。イベントを終えて とっても簡単＆スピーディーに自分のストレス度や血液循環の程度を知ることができました！ スタッフが個別に測定結果の詳しい説明や、血管年齢を若く保つためのアドバイスをしてくれるので、自分の生活習慣を見直す良い機会になりました。 また、お薬の専門家である薬剤師がすぐ近くにいるので、普段はなかなか聞けないことや不安に思っていることも相談しやすく、安心できました。   日本調剤では全国各地で健康イベントを開催していますので、お気軽にお立ち寄りください。 薬剤師から一言アドバイス 血管年齢を若くするには、次の3つのポイントに気をつけながら生活しましょう。 1.睡眠 睡眠中に血管を修復するホルモンが分泌されています。午後11時～午前0時・午前2時～3時がホルモン分泌のピークとなりますので、午後11時には就寝するように心がけましょう。 2.食生活 血管は年齢とともに硬くなっていき、そうすると動脈硬化などさまざまな病気のリスクが高まります。血管を柔らかくする効果があるアルギニンを含む食品を積極的に摂取するようにしましょう。 また、ビタミンB6を含む食べ物（牛・豚・鶏のレバー・魚の赤身等）と一緒に摂ると、さらに吸収がアップします。 アルギニンを含む食べ物 大豆・豚肉・かつお・ごま・しらす・そらまめ　　など 3.運動 ウォーキングや水中歩行など、軽めの有酸素運動を行うことで、血管の緊張が緩み、血管が柔らかくなります。また、ふくらはぎを鍛えることで、血液のポンプ機能を強め、血液循環を良くすることができます。

【JPニュースレター】日本ジェネリック医薬品学会で研究成果発表

ジェネリック医薬品のさらなる普及促進へ 日本調剤　日本ジェネリック医薬品学会で研究成果発表   　全都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社：東京都千代田区、代表者：取締役社長　三津原博）では、さる6月13日（土）、14日（日）、アクトシティ浜松（静岡県浜松市）で開催された日本ジェネリック医薬品学会第9回学術大会において、ジェネリック医薬品（後発医薬品）普及促進に関する発表を行いました。   　日本調剤では、国の財政健全化に寄与し、個人の医療費負担を軽減するジェネリック医薬品普及に積極的に取り組んでおり、すでに、ジェネリック医薬品使用数量が75.4％（数量ベース　全社平均　2015年6月現在）と、国の目標（60％）を大きく上回る実績を上げています。すでに多くの患者さまが使用されているジェネリック医薬品のさらなる普及浸透に向けて、大学や関連学会とも連携しながら、調査･研究を継続しています。　　 　今回、ジェネリック医薬品研究を目的とした学術団体である日本ジェネリック医薬品学会の学術大会においても、一般講演の部において研究成果を発表しました。   　日本調剤と日本ジェネリック医薬品学会との共同研究発表となったのが「ジェネリック医薬品外用剤の有効性及び安全性評価」。当社教育情報部平野良真係長が口頭発表を行いました。 　発表内容として、日本国内でジェネリック医薬品の普及が遅れている理由のひとつに、医薬品に添加される賦形（ふけい）剤等が異なることへの不安があり、特に貼り薬（テープ）等の外用剤は、使用感の違いが効果の感じ方にも影響を及ぼすため、変更を躊躇する場面も多いことが指摘されていました。そこで、日本調剤では日本ジェネリック医薬品学会と共同で、ジェネリック医薬品の外用剤の臨床効果、使用感などの評価について調査研究活動を行うことになり、今回、本調査を行うにあたっての調査方法、実施内容の検討を行うための予備調査を実施しました。 その結果、調査対象となったジェネリック医薬品を使用している患者さまの多くは、効果や使用感の面で満足しており、ジェネリック医薬品に対する不安を払拭する結果が出ている旨を発表しました。発表後、参加された方から、同様の調査を行いたいとのお申し出をいただくなど、発表への反響が予想以上のものでした。  　日本調剤では、こうした薬局現場の知見やデータを活用した調査・研究を行っていくことは、薬局の存在意義を高めることにつながると考えており、医療・医薬分野への貢献や、国民の健康維持にもつながる研究成果を、これからも積極的に発表していきます。 以上                               ＜日本調剤株式会社について＞ 　日本調剤は、1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し、約2,400人の薬剤師を有する日本を代表する調剤薬局企業として評価を得るとともに、超高齢社会にマッチした“調剤薬局の新しい姿”を追い求めて、日々取り組んでいます。 詳細はホームページをご覧ください。（https://www.nicho.co.jp/）   ＜JP Newsletterについて＞ 　本ニュースレターは、日本調剤の薬局や薬剤師のことを、より皆さまに知っていただくためにご紹介するものです。超高齢社会を迎え、医療の重要性が高まる中、身近な医療提供の場である調剤薬局、そして薬の専門知識を持った薬剤師は、地域における医療・健康管理の重要な担い手としての役割が期待されています。 ●本ニュースレターは、下記よりPDFファイルにてご覧いただくことができます。 平成27年7月17日付【JPニュースレター】『ジェネリック医薬品のさらなる普及促進へ 日本調剤日本ジェネリック医薬品学会で研究成果発表』

花粉症経験者に聞いた『花粉症の実態と対策』

日本調剤・自主企画調査 花粉症経験者に聞いた『花粉症の実態と対策』 約4割の人は花粉症で「病院に行かない」、行かない理由は“我慢できる”、“面倒” 半数以上の人が、花粉症を発症してから治療薬を使う 治療薬に対して満足している人は54.5％、半数近くは満足感を得ていない       全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社：東京都千代田区丸の内、代表者：取締役社長　三津原博）は、自主企画調査『花粉症の実態と対策』調査を実施しました。 本調査は、これまでに花粉症と自覚・診断されたことがある花粉症経験者・全国の20代～70代以上の男女1,198人を対象に、2015年1月16日～19日の期間にインターネット調査で実施し、その結果をまとめました。 ※花粉症は、スギやヒノキなどの植物の花粉（抗原）が原因となって起こるアレルギー疾患の一つです。 調査結果のポイント 日本気象協会の発表によると2015年春の花粉シーズンは西日本と東日本では例年より早くスタートし、東海から東北地方にかけては飛散数が昨年の2倍以上になるところもありそうです。 そこで、春の花粉症シーズンに先駆け、全国の花粉症経験者1,198人に花粉症の実態と対策を聞いた結果、以下のことがわかりました。    1.　花粉によるアレルギー症状の原因となる植物の花粉は一年中飛散しているが、どの季節に一番花粉症の症状がひどいか聞いたところ、圧倒的に春（3月～5月）が多く、85.1％の人が春に花粉症を発症している。 2.　花粉症で起こる症状のトップ3は、「目のかゆみ」（80.6％）、「くしゃみ」（72.6％）、「鼻づまり」（66.4％）。 3.　花粉症の治療で病院に行く人は、約６割（「必ず行く」23.1％+「行く場合もある」35.5％）。『病院に行く』割合が最も高いのは女性70代以上。一方、約4割の人は『病院に行かない』（41.4％）。   4.　『病院に行く』人が1回の診察費や治療薬費でかかった費用は、「1000～2000円未満」が最も多く36.2％。男女とも70代以上の後期高齢者では「1000円未満」が最も多い。   5.　『病院に行かない』人の行かない理由は、「我慢できる程度だから」（44.6％）、「面倒だから」（33.5％）。 【病院に行かない人の「行かない理由」（複数回答）】   6.　花粉症の治療薬を使用するタイミングは、内服薬、外用薬ともに「花粉症の症状が出てから使用する」（内服薬：29.6％、外用薬：38.0％）、「症状がひどい時だけ使用する」（内服薬：24.1％、外用薬：23.5％）となり、半数以上の人は花粉症が発症してから使用している。また、治療薬を使わない人も4分の1以上存在。 【花粉症の治療薬を使用するタイミング（単数回答）】   7.　治療薬による影響は、内服薬は「特に影響はない」が最も多く42.8％。次いで「眠気」（36.8％）、「口や目の渇き」（26.6％）、「ボーッとする・集中力の低下」（24.7％） 8.　治療薬を使用している人の治療薬への満足度は、「満足している」人が10.0％、「やや満足している」人は44.5％となったが、半数近くの人は治療薬に満足感を得ていない。   9.　治療薬を使用している人の約７割の人が、治療薬の影響が出た場合は医師や薬剤師に相談する（「必ず相談する」24.2％+「相談することもある」43.8％）。最も相談する人が多いのは女性40代（83.0％）。 【治療薬の影響に対する、医師や薬剤師への相談（単数回答）】   10.　治療薬以外に行っている花粉症対策は、まずは、花粉が体に入ってくるのを予防する基本的な「マスクをする」（70.2％）、「うがい・手洗いをする」（49.3％）が上位を占めた。 薬剤師からのアドバイス ◇お薬以外の花粉症対策 花粉症の対策としては、今回の結果にもあるように「マスク」「うがい・手洗い」が有効です。外出する際には気象情報や花粉情報等を確認し、帽子やメガネ、マスクなど完全防備で出かけましょう。また、帰宅時は衣服などについた花粉をきちんと払ってから家に入り、手洗いとうがいで花粉を洗い流すことが大事です。 また、「規則正しい生活」、「栄養バランスのとれた食事」、「ストレスをためない」、「適度な運動」など生活習慣を改善することで、体の免疫力を高めることも大切です。   ◇花粉症治療薬について 花粉症の治療薬には様々なタイプがあります。抗ヒスタミン薬は効果発現も早く、古くからよく使われている薬ですが、中には「眠気」や「口の渇き」などの影響が出るものがあります。同じ抗ヒスタミン薬でもこれらの影響が少ない薬もありますし、他のタイプの薬もありますので、気になる症状がある場合には、医師や薬剤師にご相談ください。   ◇初期療法で、症状が出る前に対策を 花粉症などのアレルギーは、症状が悪化してからでは薬が効きにくくなります。そこで、毎年、花粉が飛び始める２週間くらい前から症状を抑えるために薬を飲んでおくことで、花粉の飛散量が多くなって現れる症状を軽くすることができます。   ◇現在、花粉症治療には様々な選択肢があります 昨年10月にはスギ花粉症の減感作療法薬（舌下液）が発売され、治療の幅がさらに拡がりました。今回の調査では、治療満足度において「やや満足」以上が54.5％に留まり、約半数の人が治療薬に満足感を得ていないことが分かりました。治療薬には前述のように様々な選択肢がありますので、効果や安全面で問題がある場合には医師や薬剤師に相談することをお勧めします。 　（監修：日本調剤 教育情報部）       【調査概要】 調査方法：インターネット調査 調査地域：全国 調査対象者：花粉症と自覚・診断されたことがある花粉症経験者　20代～70代以上の男女1,198人 サンプル構成： 全体1,198　男性593　女性605 20～29歳（全体194　男性90　女性104） 30～39歳（全体214　男性109　女性105） 40～49歳（全体200　男性95　女性105） 50～59歳（全体205　男性101　女性104） 60～69歳（全体197　男性101　女性96） 70～99歳（全体188　男性97　女性91） 調査手法：インターネット調査 調査期間：2015年1月16日（金）～1月19日（月） 調査企画・分析：日本調剤株式会社 調査実施機関：株式会社インテージ ※グラフのパーセンテージは四捨五入されているため合計値が100にならないものもございます。 【日本調剤株式会社】 https://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っている。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し、約2,400人の薬剤師を有する日本を代表する調剤薬局企業として評価を得るとともに、超高齢社会に必要とされる“調剤薬局の新しい姿”を追い求めて、取り組んでいる。    以上   ・本件の調査結果詳細を、下記リンク先にてご覧いただくことができます。（PDFファイル形式） 　⇒2015年2月5日花粉症経験者に聞いた「花粉症の実態と対策」［＜結果詳細抜粋版＞ ・本記事を含めた調査結果詳細を、下記リンク先にてご覧いただくことができます（PDFファイル形式） 　 ⇒2015年2月5日花粉症経験者に聞いた「花粉症の実態と対策」     

産経新聞にて当社社長インタビュー記事を掲載

本日（6月16日）付けの産経新聞経済面「Bizパーソン」にて、当社代表取締役社長・三津原博のインタビュー記事が掲載されましたので、お知らせいたします。 今回の記事では、当社薬局でのジェネリック医薬品普及活動による医療費削減効果について述べています。 なお、著作権の関係で同紙の掲載記事を転載することはできませんので、ご了承のほどお願いします。

在宅医療における迅速な連携をサポート＜在宅コミュニケーションシステム構築＞

全都道府県で調剤薬局チェーンを展開している日本調剤株式会社(代表取締役社長:三津原博、本社:東京都千代田区、東証1部)は、在宅で療養される患者さまへの在宅薬剤提供業務(以降、在宅業務)において、多機能情報端末である「iPad」を活用して、同業務を正確かつ迅速に行い、かつ在宅医療チーム間での連携が図れる「日本調剤・在宅コミュニケーションシステム」を構築、本格運用を開始しています。 ●日本調剤の在宅業務への取り組み 国内での超高齢社会の到来により、医療機関での入院による治療から自宅で治療を継続していく"在宅療養"への移行が進められております。その中で、地域医療における調剤薬局の役割が増しています。創業以来「医薬分業」を企業理念として掲げ、調剤薬局を全国展開している日本調剤では、調剤薬局における在宅業務への貢献を重視して、昨年度より在宅専門部門を設けて、積極的な取り組みを開始しました。 ●在宅医療現場におけるIT活用サポート 処方せんの受付から、調剤、服薬指導、お薬のお渡しまですべて薬局内で完結する調剤薬局業務とは異なり、在宅業務では患者さまのご自宅での服薬指導や報告事項の記録など、在宅業務では移動先での作業が重要になってまいります。業務遂行にあたり課題となってくるのが、移動先での情報管理。在宅医療現場においては、処方情報などの患者さまの重要な個人情報の厳格な管理が求められています。また患者さまの療養計画をサポートする在宅医療チームでの患者さまに関する情報の迅速な伝達、共有化も重要となっています。 日本調剤では、こうした在宅療養や高齢者介護施設での薬剤提供業務に取り組むにあたり、多機能情報端末「iPad」の機能を最大限活用して、医療としての必要要件を満たした、独自の在宅医療におけるコミュニケーションシステムを、医療系のシステム構築で知られる株式会社メディエイドの開発協力を受け、独自に構築、全国で展開する日本調剤の調剤薬局店舗で運用を開始しました。 ●「日本調剤・在宅コミュニケーションシステム」の主な特長 在宅現場での利用を前提とした本システムには、次の特長があります。 1.移動先での業務効率化サポート 軽量で携帯性に優れたiPad採用により、患者さまや応需施設等の訪問先や移動先等での迅速かつ正確な業務処理、書類作成、服薬履歴管理等の各種調剤業務に役立つ仕組みを組み入れ、構築しました。 2.セキリュティシステムで個人情報を完全ガード 三重にガードされたセキリュティシステムにより、個人情報を電子情報ベースで厳格に管理されています。 3.在宅医療チームの共有化ツール クラウドを利用することにより、薬局と薬剤師間のみならず、担当医師やケアスタッフがアクセス可能なデーターベースを構築、医療チーム相互の迅速な情報共有化を可能にしています。 日本調剤では、在宅業務へのハード面の取り組みとして、昨年から東京都内と岩手県盛岡市の2ヵ所に設置した本格的な無菌調剤室を中心として、注射薬の調剤・提供も実施してHIT(Home Infusion Therapy)への取り組みを強化しています。日本調剤では、今後、さらに全国各地で地域における医薬の専門家として患者さまの在宅療養をサポートすべく取り組んでまいります。 記 1.  名称 「日本調剤・在宅コミュニケーションシステム」 2.概要 機能情報端末「iPad」の機能活用による、移動先での在宅業 務で必要とされる情報データーベースへのアクセス、処方入力等の業務支援、医療チーム各位との情報共有化が可能なコミュニケーションシステム 3.運用開始 平成24年春より試験運用による導入開始、7月より本格的に日本調剤の調剤薬局でのシステム利用開始 4.対象店舗 すでに全国50店舗で導入、年度内には70店舗で実施。 5.開発協力 株式会社メディエイド 代表者：杉山博幸、所在地:東京都千代田区九段南4-2-10 電話:03‐5213‐9791  Website http://www.mediaid.co.jp/ 以上    

JR中央線快速トレインチャンネルでCM放映

日本調剤株式会社(日本調剤)では、10月3日(月)から9日(日)までの一週間、JR東日本管轄の中央線快速路線で放送されている「トレインチャンネル」にて、落語家林家木久扇さんをメインキャラクターとして、CM動画を放映いたします。 日本調剤では、特定の医療機関に依存せず、患者さま志向で良質な医療サービスを提供する調剤薬局の姿として、面対応薬局を中心として首都圏での出店展開を加速化しております。 今回のCM(30秒)は、積極的な取り組みで知られる日本調剤のジェネリック医薬品普及への取り組みと、10月1日にJR新宿駅南口近くにオープンした日本調剤 新宿南口薬局を始めとして、出店展開が増加している中央線沿線に、日本調剤の薬局が続々とオープンしていることをアピールします。 また中央線快速「トレインチャンネル」での放映とともに、10月1日から1ヶ月間、JR首都圏全車両において車内ステッカー広告を実施、首都圏での認知度UPを図り、さらなる面対応薬局出店展開をサポートいたします。