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日本調剤のOTC漢方薬ブランド「10COINSKAMPO」、他企業からの要望に応え、法人向け外部販売を開始～主に、薬局やドラッグストアなどの小売企業対象～

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都港区芝、代表取締役社長：笠井 直人、以下「日本調剤」）は、税込み1,100円均一のOTC漢方薬プライベートブランド「10COINSKAMPO」について、複数の企業さまからのご要望を受け、法人向け外部販売を開始することをお知らせいたします。 　「10COINSKAMPO」は社会における漢方薬の需要増加に伴い、日本調剤が2025年4月に立ち上げた、お手頃価格のOTC漢方薬ブランドです。厳選生薬を用いた国内メーカーの漢方薬を全品税込み1,100円で提供しており、風邪やストレス、更年期障害、疲労など、幅広い症状や健康課題に対応する15品目を揃えています。 　現在、全国の日本調剤の店舗およびECサイト「日本調剤オンラインストア」でのみ販売していますが、より多くのお客さまに本製品をお届けできるよう、このたび、薬局やドラッグストアなどの小売企業さまをはじめとした法人向け外部販売※を開始いたします。お取引の流れや概要については、下記ページをご確認ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/business/pharmacy/pb/#title_1_1 ※　日本調剤は医薬品卸売販売業の許可を取得しています 　日本調剤は「10COINSKAMPO」の販売・流通を通して、セルフメディケーションのさらなる推進および未病対策を支援してまいります。 ■対象商品 ・商品概要はこちらから ・品目一覧はこちらから ※　品目は今後随時追加予定です ※　個人の方がご購入される場合、現在は日本調剤の店舗または日本調剤オンラインストアをご利用いただけます https://store.nicho.co.jp/special/10COINSKAMPO/ ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

調剤薬局で初！Soup Stock Tokyoの冷凍スープ＆カレーを販売～体調が悪い時・食事の準備が難しい時におすすめ～

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都港区芝、代表取締役社長：笠井 直人、以下「日本調剤」）は、株式会社スープストックトーキョー（本社所在地：東京都目黒区、取締役社長：工藤 萌、以下「Soup Stock Tokyo」）が販売する冷凍スープとカレーを、日本調剤の33店舗で販売開始したことをお知らせいたします。 ■調剤薬局で取扱う意義 　日本調剤は、処方箋をお持ちでなくともお客さまが気軽に立ち寄れる薬局づくりに取り組んでいます。その一環として、このたびSoup Stock Tokyoで人気のスープとカレーの冷凍食品を33店舗で販売することとなりました。調剤薬局でのSoup Stock Tokyo製品の取扱いは当社が初です。 　温めるだけで簡単に調理できるため、体調が悪い時や食事の準備が難しい時におすすめです。 ■製品特長 　Soup Stock Tokyoは、首都圏を中心に展開する「食べるスープの専門店」です。時間をかけて丁寧に引き出されたスープストック（だし）に、旬の野菜や新鮮な素材を組み合わせ、メインディッシュとして食べられるスープを提供しています。また、食材のおいしさを味わっていただくため、余計なものを使用せず素材が持つ自然な風味を大切にしながら、時間をかけて一つひとつ丁寧に作り上げています。 　Soup Stock Tokyoの「冷凍スープ」はお店で食べる味をそのまま詰めました。お料理をする時間がない時、お買い物に行けない時にも、ご自宅ですぐお店の味をお楽しみいただける冷凍保存のスープです。 ■販売取扱い品目の例 ・オマール海老のビスク（180g） ・とうもろこしとさつま芋のスープ（180g） ・北海道産かぼちゃのスープ（180g） ・東京参鶏湯（180g） ・東京ボルシチ（180g） ・ミネストローネ（180g） ・焼き鯛だしの和風スープ（180g） ・海老のフレンチカレー（180g） ・東京チキンカレー（180g） ※季節や店舗によって取扱い品目が一部変更になる場合があります ■販売取扱い店舗一覧 https://www.nicho.co.jp/files/2154 ＜日本調剤グループについて＞ https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 ＜日本調剤株式会社について＞ https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。 ＜JP Newsletterについて＞ 本ニュースレターは、日本調剤の薬局や薬局で働く薬剤師・医療事務・管理栄養士のことを皆さまにご理解いただくために、随時、発行しています。超高齢社会を迎え、地域における医療の重要性が高まる中、身近な医療提供・健康管理の場である調剤薬局、そして薬や栄養などの専門知識を持った薬剤師・管理栄養士は、地域における医療・健康管理の重要な担い手として期待されています。

日本調剤のOTC医薬品シリーズ「5COINS PHARMA」Amazonで販売開始

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都港区芝、代表取締役社長：笠井 直人、以下「日本調剤」）は、アマゾンジャパン合同会社（本社所在地：東京都目黒区、代表取締役社長：ジャスパー・チャン、以下「アマゾン」）が運営する総合オンラインストア「Amazon」（https://www.amazon.co.jp/）において、日本調剤のOTC医薬品プライベートブランド「5COINS PHARMA」を2025年3月18日より販売いたします。 　価格均一OTC医薬品ブランドである「5COINS PHARMA」は、セルフメディケーション推進にあたり、OTC医薬品の価格が一つの課題であるとの考えからブランドの開発に着手しました。品質と有効成分量にこだわった上で、原則税込550円※1というお手頃価格を実現しており、災害時や急な体調不良のための常備薬としても活用いただきやすい30品目※2を揃えています。 　このたび、アマゾンが運営する総合オンラインストア「Amazon」において、第1類医薬品や指定第2類医薬品などを除いた「5COINS PHARMA」の一部商品を販売開始いたします。また、同オンラインストアでは、「日本調剤の青汁プレミアム」「PREMIUM SUPPLEMENT」など、その他の日本調剤のプライベートブランド商品も一部販売しております。 ※1　「5COINS PHARMA」シリーズには、一部税込1,100円の商品もございます※2　2025年3月18日時点 　薬局さまをはじめ、小売業者さまを対象とした「5COINS PHARMA」のお取引の流れや概要については、下記ページをご確認ください。 　https://www.nicho.co.jp/corporate/business/pharmacy/pb/#title_1_1 　日本調剤では、「5COINS PHARMA」の販売・流通を通して、さらなるセルフメディケーションの推進に貢献してまいります。 ■Amazonでのご購入はこちらから https://www.amazon.co.jp/s?me=A3R8BX419HUNPC&marketplaceID=A1VC38T7YXB528 ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

日本調剤の医薬品情報WEBプラットフォーム「FINDAT」、 販売形態を多様化し、幅広い医療ニーズに対応

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都港区芝、代表取締役社長：笠井 直人、以下「日本調剤」）は、2024年9月2日より医薬品情報WEBプラットフォーム「FINDAT（ファインダット）」のコンテンツ単位での販売を一部開始いたしましたのでお知らせします。 　「FINDAT」は、医療機関および教育機関に向けた医療従事者のための医薬品情報WEBプラットフォームです。原著論文や医薬品データベース、国内外のガイドラインなどさまざまなデータソースから網羅的に収集した医薬品情報を評価し、日本語で提供しています。外部有識者の評価と査読により、中立的かつ臨床に即したコンテンツを作成しています。 　このたび「FINDAT」は、販売形態を多様化し、PDFによるコンテンツ単位でも購入いただけるようにいたしました。従来は、原則、法人契約でのWEB配信サービスのみでしたが、今後は必要な1コンテンツから個人でも購入可能です。各施設のフォーミュラリー運用状況やDX化にあわせて手軽に購入いただけます。「FINDAT」は、さまざまなニーズに合わせたサービス展開により、医療機関や地域におけるフォーミュラリー運用を支援いたします。 ※購入対象資料は下記の表をご覧ください 販売形態： ※今後は①と➁の販売形態から選択することができます 購入方法： FINDAT公式サイト（https://info.findat.jp/individual/）よりお申し込みください。 販売価格＆販売対象コンテンツ件数（2024年9月2日時点）： カテゴリ 料金（税抜） 販売対象件数 標準フォーミュラリー＆薬効群比較レビュー フォーミュラリー未作成の場合は薬効群比較レビューのみ（8,000円 / 件） 10,000円 / 件　　　　　　　　　　　 39 新薬評価（新医薬品評価書） 5,000円 / 件 107 適応症追加（適応症追加医薬品評価書） 5,000円 / 件　　　　　　　　　　 31 海外規制機関情報 1,000円 / 件　　　　　　　　　　 327 販売対象コンテンツ一覧ページ：https://info.findat.jp/contents/list/ 日本調剤は、「FINDAT」の利用拡大を通じて、患者さまへの良質な医療サービスの提供に貢献してまいります。 ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【医薬品情報WEBプラットフォーム「FINDAT」について】　https://info.findat.jp/ 「FINDAT（ファインダット）」は、医療従事者のための医薬品情報WEBプラットフォームです。さまざまなデータソースや、国内外の各種ガイドラインやグローバルで信頼性の高い有料の二次情報データベースなどから網羅的に収集した医薬品情報を中立的に評価し、ウェブ上でご提供するサービスです。 「FINDAT」とは、“FIND（見つける）”＋“ATLAS（地図）”を組み合わせた造語で、「医療の道標になるように」という願いが込められています。※「FINDAT」は日本調剤株式会社の登録商標です。 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

高齢者に関するコラム

「もしも」に備えるために！災害についての認識を深めよう【栄養だより2024年9月号】

日本調剤のOTC医薬品シリーズ『5COINS PHARMA』ビックカメラとコジマの計35店舗で販売開始

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：笠井 直人、以下「日本調剤」）は、ビックカメラグループの株式会社ビックカメラ（本社所在地：東京都豊島区、代表取締役社長：秋保 徹、以下「ビックカメラ」）と、株式会社コジマ（本社所在地：栃木県宇都宮市、代表取締役社長 社長執行役員：中澤　裕二、以下「コジマ」）の計35店舗において、日本調剤のOTC医薬品プライベートブランド『5COINS PHARMA』を2024年7月16日より販売いたします。 　業界初※1の価格均一OTC医薬品ブランドである『5COINS PHARMA』は、セルフメディケーション推進にあたり、OTC医薬品の価格が一つの課題であるとの考えからブランドの開発に着手。品質と有効成分量にこだわった上で、原則税込550円※2というお手頃価格を実現しており、災害時や急な体調不良のための常備薬としても活用いただきやすい23品目※3を揃えています。 　このたび、医薬品の販売取扱いを行っている全国のビックカメラ全26店舗と、コジマ全9店舗の、計35店舗での販売を開始いたします。 　ビックカメラとコジマの販売取扱い店舗の一覧については、下記をご確認ください。 ※1　当社調べ（2022年5月実施。約30社のプライベートブランドやナショナルブランドを対象に、「OTC均一価格ブランド」「一般用医薬品均一価格ブランド」として調査）※2　『5COINS PHARMA』シリーズには、一部税込1,100円の商品もございます※3　2024年7月16日時点 　薬局さまをはじめ、小売業者さまを対象としたお取引の流れや概要については、下記ページをご確認ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/business/pharmacy/pb/#title_1_1 　日本調剤では、『5COINS PHARMA』の販売・流通を通して、さらなるセルフメディケーションの推進に貢献してまいります。 ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

日本調剤のOTC医薬品シリーズ『5COINS PHARMA』でつらい肩こり・腰痛を緩和するローション「ロキオノフェL」を新発売

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：笠井 直人、以下「日本調剤」）は、日本調剤のOTC医薬品プライベートブランド『5COINS PHARMA』の新商品として、「ロキオノフェL」を、2024年7月1日よりヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」（https://store.nicho.co.jp/）において、7月5日より全国の日本調剤の店舗において販売いたします。 　業界初※1の価格均一OTC医薬品ブランドである『5COINS PHARMA』は、セルフメディケーション推進にあたり、OTC医薬品の価格が一つの課題であるとの考えからブランドの開発に着手しました。品質と有効成分量にこだわった上で、原則税込550円※2というお手頃価格を実現しております。また、薬剤師・登録販売者が、商品選びや購入後のフォローを実施しているため、安心してご使用いただけます。 　このたび、肩や腰の痛みの元に直接浸透するローション「ロキオノフェL」が、新たにラインアップに加わりました。 ■「ロキオノフェL」　3つの特長 1．ロキソプロフェンナトリウム水和物が、肩・腰の痛みを緩和 　優れた消炎鎮痛効果を持つ「ロキソプロフェンナトリウム水和物」を配合しています。患部に直接浸透し、つらい肩や腰の痛みを緩和します。 2．さらりとして患部に塗りやすいローションタイプ 　手を汚さず、広範囲に塗ることができるローションタイプの商品です。さらっとした使用感でべたつかないため、さまざまな患部にご使用いただけます。 3．無色透明でにおいが少ない 　ローションは無色透明かつにおいが少ないため、外出時にも目立ちません。 　日本調剤では、『5COINS PHARMA』の販売・流通を通じて、セルフメディケーションのさらなる推進と、皆さまの日々の健康サポートに貢献してまいります。 ※1　当社調べ（2022年5月実施。約30社のプライベートブランドやナショナルブランドを対象に、「OTC均一価格ブランド」「一般用医薬品均一価格ブランド」として調査）※2　『5COINS PHARMA』シリーズには、一部税込1,100円の商品もございます ■商品概要 商品名称 ロキオノフェL リスク分類第2類医薬品 薬効分類 鎮痛・鎮痒・収れん・消炎薬（パップ剤を含む） 希望小売価格 550円（税込） 【日本調剤オンラインストアでのご購入はこちらから】 https://store.nicho.co.jp/products/OS202406190001 ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

日本調剤のOTC医薬品シリーズ『5COINS PHARMA』でステロイド外用剤2商品を新発売

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、日本調剤のOTC医薬品プライベートブランド『5COINS PHARMA』の新商品として、ステロイド外用剤の「ラホヤPVA8軟膏」「ラホヤH軟膏EXα」を、2024年4月22日よりヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」（https://store.nicho.co.jp/）において、4月26日より全国の日本調剤の店舗と当社グループ以外の一部薬局様※1において販売いたします。 　業界初※2の価格均一OTC医薬品ブランドである『5COINS PHARMA』は、セルフメディケーション推進にあたり、OTC医薬品の価格が一つの課題であるとの考えからブランドの開発に着手しました。品質と有効成分量にこだわった上で、原則税込550円※3というお手頃価格を実現しております。また、薬剤師・登録販売者が、商品選びや購入後のフォローを実施しているため、安心してご使用いただけます。 　このたび、湿疹やかぶれといった皮膚のさまざまな炎症にご使用いただける「ラホヤPVA8軟膏」と、痔による痛みやかゆみ、はれ、出血などを緩和する「ラホヤH軟膏EXα」のステロイド外用剤2商品が、新たにラインアップに加わりました。 ■「ラホヤPVA8軟膏」　3つの特長 1．皮膚の炎症を抑えるPVAを配合 　抗炎症作用のあるステロイド成分「PVA（プレドニゾロン吉草酸エステル酢酸エステル）」が患部で優れた効果を発揮します。体内に吸収された後は、効き目の穏やかな物質に分解されるアンテドラッグステロイドなので、安心してご使用いただけます。 2．8種の有効成分が湿疹やかぶれなどの皮膚炎に作用 　PVAを含む全8種類※4の有効成分が皮膚のさまざまな炎症を抑えます。 3． 患部をやさしく保護する軟膏タイプ 　低刺激な軟膏タイプの商品なので、湿ってじくじくしている患部に対しても、やさしく保護しながらご使用いただけます。 ■「ラホヤH軟膏EXα」　2つの特長 1．8種の有効成分が痔の痛みやかゆみ、はれ、出血などを抑える 　患部で優れた効果を発揮するステロイドをはじめ、全8種類※5の有効成分が痔による痛みやかゆみ、はれ、出血などの症状を改善します。 2．軟膏がデリケートな患部をやさしく保護 　低刺激な軟膏タイプの商品なので、デリケートな患部をやさしく保護しながらご使用いただけます。 　日本調剤では、『5COINS PHARMA』の販売・流通を通じて、セルフメディケーションのさらなる推進と、皆さまの日々の健康サポートに貢献してまいります。 ※1　日本調剤では医薬品卸売販売業の許可を取得しています※2　当社調べ（2022年5月実施。約30社のプライベートブランドやナショナルブランドを対象に、「OTC均一価格ブランド」「一般用医薬品均一価格ブランド」として調査）※3　『5COINS PHARMA』シリーズには、一部税込1,100円の商品もございます※4　プレドニゾロン吉草酸エステル酢酸エステル（PVA）、グリチルリチン酸、ジフェンヒドラミン塩酸塩、クロタミトン、リドカイン、トコフェロール酢酸エステル、アラントイン、イソプロピルメチルフェノール※5　プレドニゾロン酢酸エステル、リドカイン、イソプロピルメチルフェノール、クロルフェニラミンマレイン酸塩、アラントイン、グリチルリチン酸、トコフェロール酢酸エステル、l-メントール ■商品一覧 商品名称リスク分類薬効分類希望小売価格ラホヤPVA8軟膏 指定第2類医薬品　　　　　　　　　　　　鎮痛・鎮痒・収れん・消炎薬（パップ剤を含む） 550円（税込）ラホヤH軟膏EXα 指定第2類医薬品 外用痔疾用薬 550円（税込） ■日本調剤オンラインストアでのご購入はこちらから 【ラホヤPVA8軟膏】　https://store.nicho.co.jp/products/OS202403270003?sku=4535653002997 【ラホヤH軟膏EXα】　https://store.nicho.co.jp/products/OS202403270002?sku=4535653002980 ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

日本調剤のOTC医薬品シリーズ『5COINS PHARMA』で高品質な1,100円ラインアップの第2弾として「ヒルドリペア乳液α」を新発売

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、日本調剤のOTC医薬品プライベートブランド『5COINS PHARMA』の新商品として、「ヒルドリペア乳液α」を、2024年4月15日よりヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」（https://store.nicho.co.jp/）において、4月26日より全国の日本調剤の店舗と当社グループ以外の一部薬局様※1において販売いたします。 　業界初※2の価格均一OTC医薬品ブランドである『5COINS PHARMA』は、セルフメディケーション推進にあたり、OTC医薬品の価格が一つの課題であるとの考えからブランドの開発に着手しました。品質と有効成分量にこだわった上で、原則税込550円※3というお手頃価格を実現しております。また、薬剤師・登録販売者が、商品選びや購入後のフォローを実施しているため、安心してご使用いただけます。 　このたび、より高品質な税込1,100円ラインアップ商品の第2弾として、くり返す乾燥肌の改善につながる「ヒルドリペア乳液α」を販売いたします。 ■「ヒルドリペア乳液α」　3つの特長 1．有効成分のヘパリン類似物質が肌の潤いを高める！ 　乾燥肌の治療に用いられる保湿成分「ヘパリン類似物質」を0.3％配合しています。ヘパリン類似物質には「保湿」の他、「血行促進」や「抗炎症」の作用もあるため、お肌の潤いを高めつつ、炎症や肌荒れなどの改善にも有効に働きます。 2．伸びが良く使いやすいローションタイプ 　さらっとしたテクスチャーで伸びが良い、ローションタイプの商品です。季節を問わず、お顔から全身までご使用いただけます※4。 3． 肌にやさしい4つのフリー処方 　ステロイド、アルコール（エチルアルコール）、合成香料、着色料フリーを実現しました。肌がデリケートな赤ちゃんからご年配の方までご使用いただけます。 　日本調剤では、『5COINS PHARMA』の販売・流通を通じて、セルフメディケーションのさらなる推進と、皆さまの日々の健康サポートに貢献してまいります。 ※1　日本調剤では医薬品卸売販売業の許可を取得しています※2　当社調べ（2022年5月実施。約30社のプライベートブランドやナショナルブランドを対象に、「OTC均一価格ブランド」「一般用医薬品均一価格ブランド」として調査）※3　『5COINS PHARMA』シリーズには、一部税込1,100円の商品もございます※4　目や粘膜、ただれ、顔面のきず・やけどのあとの皮ふのしこり・つっぱりには使用しないでください ■商品概要 商品名称 ヒルドリペア乳液α リスク分類第2類医薬品 薬効分類 しもやけ・あかぎれ用薬 希望小売価格 1,100円（税込） 【日本調剤オンラインストアでのご購入はこちらから】 https://store.nicho.co.jp/products/OS202403270004?sku=4535653003000 ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

日本調剤のOTC医薬品シリーズ『5COINS PHARMA』でニキビ治療薬「キルカミンアクネクリーム」を新発売

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、日本調剤のOTC医薬品プライベートブランド『5COINS PHARMA』の新商品として、「キルカミンアクネクリーム」を、2024年4月15日よりヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」（https://store.nicho.co.jp/）において、4月26日より全国の日本調剤の店舗と当社グループ以外の一部薬局様※1において販売いたします。 　業界初※2の価格均一OTC医薬品ブランドである『5COINS PHARMA』は、セルフメディケーション推進にあたり、OTC医薬品の価格が一つの課題であるとの考えからブランドの開発に着手しました。品質と有効成分量にこだわった上で、原則税込550円※3というお手頃価格を実現しております。また、薬剤師・登録販売者が、商品選びや購入後のフォローを実施しているため、安心してご使用いただけます。 　このたび、繰り返す大人ニキビを根本から治療する「キルカミンアクネクリーム」が新たにラインアップに加わりました。 ■「キルカミンアクネクリーム」　3つの特長 1．ニキビの炎症を抑えるイブプロフェンピコノールを配合 　抗炎症作用のあるイブプロフェンピコノールがニキビや吹き出物の炎症を鎮めます。 2．イソプロピルメチルフェノールがアクネ菌を殺菌 　殺菌作用のあるイソプロピルメチルフェノールが、ニキビの原因の一つであるアクネ菌の増殖を防ぎ、イブプロフェンピコノールとともに、ニキビを根本から治療します。 3． 透明に変化するクリームで外出時も目立ちにくい 　クリームはお肌に塗ると、色が白から透明に変化するため、外出時にも目立ちにくいです。 　日本調剤では、『5COINS PHARMA』の販売・流通を通じて、セルフメディケーションのさらなる推進と、皆さまの日々の健康サポートに貢献してまいります。 ※1　日本調剤では医薬品卸売販売業の許可を取得しています※2　当社調べ（2022年5月実施。約30社のプライベートブランドやナショナルブランドを対象に、「OTC均一価格ブランド」「一般用医薬品均一価格ブランド」として調査）※3　『5COINS PHARMA』シリーズには、一部税込1,100円の商品もございます ■商品概要 商品名称 キルカミンアクネクリーム リスク分類第2類医薬品 薬効分類 化膿性疾患用薬 希望小売価格 550円（税込） 【日本調剤オンラインストアでのご購入はこちらから】 https://store.nicho.co.jp/products/OS202403270001?sku=4535653002966 ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

日本調剤のOTC医薬品シリーズ『5COINS PHARMA』アイリスファーマでの販売取扱いを全店舗に拡大

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、日本調剤のOTC医薬品プライベートブランド『5COINS PHARMA』を、株式会社アイリスファーマ（本社所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：五十嵐 正治、以下「アイリスファーマ」）が運営する薬局、全63店舗※1において販売いたします。 　業界初※2の価格均一OTC医薬品ブランドである『5COINS PHARMA』は、セルフメディケーション推進にあたり、OTC医薬品の価格が一つの課題であるとの考えからブランドの開発に着手しました。品質と有効成分量にこだわった上で、原則税込550円※3というお手頃価格を実現しております。 　日本調剤は医薬品卸売販売業の許可を取得しており、2023年11月からはアイリスファーマが運営する薬局4店舗で販売しておりましたが、このたび、販売取扱い店舗を全63店舗に拡大いたしました。 ※1　2024年4月10日時点※2　当社調べ（2022年5月実施。約30社のプライベートブランドやナショナルブランドを対象に、「OTC均一価格ブランド」「一般用医薬品均一価格ブランド」として調査）※3　『5COINS PHARMA』シリーズには、一部税込1,100円の商品もございます 　薬局さまを対象としたお取引の流れや概要については、下記ページをご確認ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/business/pharmacy/pb/#title_1_1 　日本調剤では、『5COINS PHARMA』の販売・流通を通して、さらなるセルフメディケーションの推進に貢献してまいります。 ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。 【株式会社アイリスファーマについて】  https://www.ph-k.co.jp/ 平成8年に創業し、第一号店「あけぼの薬局 綾瀬店」を開設以来、一貫して地域の皆さまに愛され頼りにされる「かかりつけ薬局」を東京、千葉、埼玉、神奈川の1都3県で展開してまいりました。店舗数は2024年4月1日に開設した「あけぼの薬局 大谷田店」で63店舗となります。調剤薬局事業を中心に質の高い医療サービスを提供することで、地域医療に貢献してまいります。

日本調剤のOTC医薬品シリーズ『5COINS PHARMA』でビタミンB2配合の「ナチュラルバランスBB」を新発売

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、OTC医薬品プライベートブランド『5COINS PHARMA』の新商品として、「ナチュラルバランスBB」を、2024年2月21日よりヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」（https://store.nicho.co.jp/）において、2月28日より全国の日本調剤の店舗と当社グループ以外の一部薬局様※1において販売いたします。 　業界初※2の価格均一OTC医薬品ブランドである『5COINS PHARMA』は、セルフメディケーション推進にあたり、OTC医薬品の価格が一つの課題であるとの考えからブランドの開発に着手しました。品質と有効成分量にこだわった上で、原則税込550円※3というお手頃価格を実現しております。また、薬剤師・登録販売者が、商品選びや購入後のフォローを実施しているため、安心してご使用いただけます。 　このたび、ビタミンB2を配合した「ナチュラルバランスBB」が新たにラインアップに加わりました。 ■ビタミンB2主薬製剤「ナチュラルバランスBB」 　細胞の新陳代謝を助け、にきびや肌あれ、口内炎をはじめとした皮膚や粘膜のさまざまな症状を緩和するビタミンB2を配合しています。 　また、ビタミンB2と同じく、皮膚や粘膜を健やかに保つ働きを持つビタミンB6や、疲労回復を促すビタミンB1、パントテン酸カルシウム、ニコチン酸アミド、ガンマーオリザノールも配合しています。 　日本調剤では、『5COINS PHARMA』の販売・流通を通じて、セルフメディケーションのさらなる推進と、皆さまの日々の健康サポートに貢献してまいります。 ※1　日本調剤では医薬品卸売販売業の許可を取得しています※2　当社調べ（2022年5月実施。約30社のプライベートブランドやナショナルブランドを対象に、「OTC均一価格ブランド」「一般用医薬品均一価格ブランド」として調査）※3　『5COINS PHARMA』シリーズには、一部税込1,100円の商品もございます 【商品概要】 商品名称 ナチュラルバランスBB リスク分類第3類医薬品 薬効分類 ビタミンB2主薬製剤 希望小売価格 550円（税込） 【日本調剤オンラインストアでのご購入はこちらから】 https://store.nicho.co.jp/products/OS202312271002?sku=4954391105898 ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

日本調剤のOTC医薬品シリーズ『5COINS PHARMA』ペガサスメディカル6店舗で販売開始

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、日本調剤のOTC医薬品プライベートブランド『5COINS PHARMA』を、株式会社ペガサスメディカル（本社所在地：兵庫県西宮市、代表取締役社長：佐藤 恭永、以下「ペガサスメディカル」）が運営する薬局6店舗において、2024年1月19日より順次販売いたします。 　業界初※1の価格均一OTC医薬品ブランドである『5COINS PHARMA』は、セルフメディケーション推進にあたり、OTC医薬品の価格が一つの課題であるとの考えからブランドの開発に着手しました。品質と有効成分量にこだわった上で、原則税込550円※2というお手頃価格を実現しております。 　日本調剤は医薬品卸売販売業の許可を取得しており、このたび、ペガサスメディカルが運営する薬局6店舗での販売を開始いたしました。 ※1　当社調べ（2022年5月実施。約30社のプライベートブランドやナショナルブランドを対象に、「OTC均一価格ブランド」「一般用医薬品均一価格ブランド」として調査）※2　『5COINS PHARMA』シリーズには、一部税込1,100円の商品もございます ■ペガサスメディカル販売取扱い6店舗 ペガサス夙川薬局（兵庫県西宮市） ペガサス西宮薬局（兵庫県西宮市） ペガサス芦屋薬局（兵庫県芦屋市） ペガサス灘薬局（兵庫県神戸市） ペガサス淡路薬局（大阪府大阪市）　※2024年1月22日より販売開始 ペガサス京都薬局（京都府京都市）　※2024年1月22日より販売開始 　薬局さまを対象としたお取引の流れや概要については、下記ページをご確認ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/business/pharmacy/pb/#title_1_1 　日本調剤では、『5COINS PHARMA』の販売・流通を通して、さらなるセルフメディケーションの推進に貢献してまいります。 ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。 【株式会社ペガサスメディカルについて】 https://pegasus-ph.jp/ 1994年に創業し、兵庫県・大阪府・京都府において調剤薬局7店舗を展開しております。「身近で最も信頼できて親しみやすい『かかりつけ薬局』でありたい」という考えのもと、調剤を通じて患者さま一人ひとりの健康管理をお手伝いするとともに、地域医療に貢献してまいります。

日本調剤のOTC医薬品シリーズ『5COINS PHARMA』でビタミン配合の2商品を新発売

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、日本調剤のOTC医薬品プライベートブランド『5COINS PHARMA』の新商品として、ビタミン配合の2商品「ピュアナCチュアブル錠」「アリナリッチEXハイ」を、2024年1月18日よりヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」（https://store.nicho.co.jp/）において、1月29日より全国の日本調剤の店舗と当社グループ以外の一部薬局様※1において販売いたします。 　業界初※2の価格均一OTC医薬品ブランドである『5COINS PHARMA』は、セルフメディケーション推進にあたり、OTC医薬品の価格が一つの課題であるとの考えからブランドの開発に着手しました。品質と有効成分量にこだわった上で、原則税込550円※3というお手頃価格を実現しております。また、薬剤師・登録販売者が、商品選びや購入後のフォローを実施しているため、安心してご使用いただけます。 　このたび、ビタミンを配合した2商品「ピュアナCチュアブル錠」「アリナリッチEXハイ」が新たにラインアップに加わりました。 ■ビタミンC主薬製剤「ピュアナCチュアブル錠」 　気になるお肌のしみやそばかす、日やけ・かぶれによる色素沈着などの症状を緩和するビタミンCに加え、皮膚を健康に保つビタミンB2を配合しています。特にビタミンC は、1日あたり最大で2,000mg※4を摂取することが可能です。 　水無しで服用できるチュアブル錠なので、いつでもどこでも飲みやすく、小さなお子さまでも服用しやすいレモン風味の小粒の錠剤です。 ■ビタミンB1・B6・B12主薬製剤「アリナリッチEXハイ」 　疲労回復を促進するビタミンB1、ビタミンB6、ビタミンB12の配合により、つらい眼精疲労や肩こり、腰痛などの症状を緩和します。 　また、エネルギーの産生に作用するパントテン酸カルシウムや、体の血行を促すビタミンEも配合しています。 　日本調剤では、「5COINS PHARMA」の販売・流通を通じて、セルフメディケーションのさらなる推進と、皆さまの日々の健康サポートに貢献してまいります。 ※1　日本調剤では医薬品卸売販売業の許可を取得しています※2　当社調べ（2022年5月実施。約30社のプライベートブランドやナショナルブランドを対象に、「OTC均一価格ブランド」「一般用医薬品均一価格ブランド」として調査）※3　『5COINS PHARMA』シリーズには、一部税込1,100円の商品もあります※4　15歳以上の1日最大服用量である12錠を服用する場合を想定しています ■商品一覧 商品名称リスク分類薬効分類希望小売価格ピュアナCチュアブル錠 第3類医薬品　　　　　　　　　　　　ビタミンC主薬製剤550円（税込）アリナリッチEXハイ 第3類医薬品 ビタミンB1B6B12主薬製剤550円（税込） 【日本調剤オンラインストアでのご購入はこちらから】 https://store.nicho.co.jp/special/5coinspharma/ ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

日本調剤のOTC医薬品シリーズ『5COINS PHARMA』に、待望の総合風邪薬「トピックスーパー」が登場

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、税込550円均一の日本調剤のOTC医薬品プライベートブランド『5COINS PHARMA』の新商品として、「トピックスーパー」を、2023年12月4日よりヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」（https://store.nicho.co.jp/）において、12月15日より全国の日本調剤の店舗と当社グループ以外の一部薬局様※1において販売いたします。 　業界初※2の価格均一OTC医薬品ブランドである『5COINS PHARMA』は、セルフメディケーション推進にあたり、OTC医薬品の価格が一つの課題であるとの考えからブランドの開発に着手しました。品質と有効成分量にこだわった上で、すべて税込550円のお手頃価格を実現しております。また、薬剤師・登録販売者が、商品選びや購入後のフォローを実施しているため、安心してご使用いただけます。 　これまで、解熱鎮痛薬や胃腸薬、トローチなど全14品目を展開しておりましたが、このたび、待望の総合風邪薬である「トピックスーパー」が新たにラインアップに加わりました。 ■「トピックスーパー」の特徴 　解熱鎮痛成分のアセトアミノフェンをはじめ、全9種の有効成分を配合しています。のどの痛みや発熱、せき、たん、鼻水など、つらい風邪のさまざまな症状を緩和します。 　また、風邪によって消耗した体力の回復を促すビタミンB1とビタミンB2も配合。ご家庭で備えておきたい常備薬として、身近な病気である風邪の治療にご活用いただけます※3。 　日本調剤では、「5COINS PHARMA」の販売・流通を通じて、セルフメディケーションのさらなる推進と、皆さまの日々の健康サポートに貢献してまいります。 ※1　日本調剤では医薬品卸売販売業の許可を取得しています※2　当社調べ（2022年5月実施。約30社のプライベートブランドやナショナルブランドを対象に、「OTC均一価格ブランド」「一般用医薬品均一価格ブランド」として調査）※3　本商品は12歳から服用が可能です。また、濫用等のおそれのある成分が含まれていることから、販売の際には 年齢等の確認をさせていただき、お一人様1個限りの販売とさせていただきます 【商品概要】 商品名 トピックスーパーリスク分類 指定第2類医薬品薬効分類 かぜ薬（内用） 【日本調剤オンラインストアでのご購入はこちらから】 https://store.nicho.co.jp/products/OS202311210001?sku=4975979100289 ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

日本調剤のOTC医薬品シリーズ『5COINS PHARMA』 アイリスファーマ4店舗で販売開始

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、株式会社アイリスファーマ（本社所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：五十嵐 正治、以下「アイリスファーマ」）が運営する薬局4店舗において、税込550円均一の日本調剤のOTC医薬品プライベートブランド『5COINS PHARMA』の販売を開始いたします。 　業界初※1の価格均一OTC医薬品ブランドである『5COINS PHARMA』は、セルフメディケーション推進にあたり、OTC医薬品の価格が一つの課題であるとの考えからブランドの開発に着手しました。品質と有効成分量にこだわった上で、すべて税込550円のお手頃価格を実現しており、解熱鎮痛薬や胃腸薬、トローチなど、常備薬としても使いやすい14品目を展開しています。 　これまでは全国の日本調剤の薬局およびヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」でのみ販売しておりましたが、このたび、アイリスファーマが運営する薬局4店舗での販売を開始いたしました。当社グループ以外の薬局さまを対象としたお取引※2は、今回が初となります。 　アイリスファーマは1都3県にて61店舗※3の薬局を運営しており、今後『5COINS PHARMA』の販売取扱い店舗を拡大していく予定です。 ※1　当社調べ（2022年5月実施。約30社のプライベートブランドやナショナルブランドを対象に、「OTC均一価格ブランド」「一般用医薬品均一価格ブランド」として調査）※2　日本調剤では医薬品卸売販売業の許可を取得しています※3　2023年11月21日時点 ■アイリスファーマ販売取扱い4店舗 シオンドラッグ　大磯国府薬局（神奈川県中郡大磯町） あけぼの薬局 神大寺店（神奈川県横浜市） あけぼの薬局 新浦安店（千葉県浦安市） あけぼの薬局 ひばりが丘南店（東京都西東京市） 　薬局さまを対象としたお取引の流れや概要については、下記ページをご確認ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/business/pharmacy/pb/#title_1_1 　日本調剤では、『5COINS PHARMA』の販売・流通を通して、さらなるセルフメディケーションの推進に貢献してまいります。 ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。 【株式会社アイリスファーマについて】 https://www.ph-k.co.jp/ 平成8年に創業し、第一号店「あけぼの薬局 綾瀬店」を開設以来、一貫して地域の皆さまに愛され頼りにされる「かかりつけ薬局」を東京、千葉、埼玉、神奈川の1都3県で展開してまいりました。店舗数は2023年11月1日に開設した「あけぼの薬局 アトレ浦和店」で61店舗となります。調剤薬局事業を中心に質の高い医療サービスを提供することで、地域医療に貢献してまいります。

ロカボ新商品「低糖質ミックスナッツ チョコレート」を冬季限定で販売開始します

日頃より日本調剤をご利用いただき、誠にありがとうございます。 　日本調剤店舗及び日本調剤オンラインストアにてご好評をいただいております、管理栄養士監修による日本調剤オリジナルのロカボ※1商品「低糖質ミックスナッツ ハニースイート」「低糖質ミックスナッツ ハーブソルト」に続き、「低糖質ミックスナッツ チョコレート」を日本調剤PB（プライベートブランド）の新たなロカボ商品として、日本調剤の全国の店舗及び日本調剤オンラインストアにて、本日11月20日（月）から2024年2月までの冬季限定で販売します。 　既存の「低糖質ミックスナッツ ハニースイート」「低糖質ミックスナッツ ハーブソルト」がご好評をいただいたため、かねてより社内からの要望の高かったチョコレート味を、冬季限定の新フレーバーとして販売することとなりました。 　ナッツはたんぱく質や食物繊維、ビタミンEが豊富なアーモンドと、不飽和脂肪酸を多く含むクルミ、カリウム、鉄、銅などのミネラルが豊富なヘーゼルナッツの3種をミックスしています。また、ナッツをコーティングしているチョコレートはカカオを72%含んでおり、優れた抗酸化作用を持つとされているカカオポリフェノールを豊富に含むハイカカオチョコレート※2です。 　1日のおやつの糖質摂取量の目安は10g以下といわれていますが、「低糖質ミックスナッツ チョコレート」に含まれるロカボ糖質※3は個包装当たり3.6gと低く抑えられています。血糖値を気にされている方や「口にするなら体によいものを摂りたい」という健康志向の方におすすめです。ぜひこの機会にお買い求めください。 ※1　一般社団法人食・楽・健康協会が提唱する「おいしく楽しく適正糖質」を通じた食事法である、「ローカーボハイドレート」の略語。糖質を1食あたり20～40g、間食は10g以下、1日あたりのトータルを70～130gに抑え、食後血糖値の上昇抑制をはじめ生活習慣病予防を推奨している※2　カカオ含有率が30～50％程度といわれている一般的なチョコレートと比較して、カカオ含有率が70％（※諸説あり）を超えるチョコレート※3　利用可能炭水化物を元に算出 ★お近くの日本調剤の店舗をお探しの方はこちらから ★日本調剤オンラインストアでのご購入はこちらから 【商品概要】 商品名：低糖質ミックスナッツ チョコレート 内容量：119g（17g×7袋） 希望小売価格：880円（税込）

日本調剤、小児特化のオンライン診療サービス「あんよonline」の提携薬局として登録　忙しいママパパへの処方薬受け渡しに対応

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、ジークス株式会社（本社所在地：愛知県名古屋市、代表取締役社長CEO：村上 嘉一）が運営する小児特化のオンライン診療サービス「あんよonline」の提携薬局として、愛知県・岐阜県・東京都内の日本調剤グループの薬局を登録し、処方薬の受け渡しに対応することをお知らせいたします。 ■オンライン診療サービス「あんよonline」　https://www.annyo.jp/ 　「あんよonline」は、小児科にかかりたい親子と在宅で働きたい医師をつなぐオンライン診療サービスです。10月2日現在、愛知県、岐阜県、東京都でサービスを展開しています。 　日本調剤は、「あんよonline」でのオンライン診療後に処方薬の受け渡しを行う提携薬局として8月より愛知県内の薬局で、さらに10月2日より岐阜県と東京都内の薬局を登録いたしました。これにより、オンライン診療後に「自宅の近くでお薬を受け取りたい」というニーズに応えてまいります。 　日本調剤は、忙しいママパパをサポートするとともに、良質な医療サービスの提供を通して医療と社会に貢献してまいります。 【ジークス株式会社について】 https://www.gecs.tech/ 「全ての人々に平等で最適な医療を届ける」をミッションに掲げ、名古屋大学・名古屋工業大学の学生が2019年9月に創業。オンライン診療システム「あんよonline」の開発・運営を手掛ける。 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

日本調剤オンラインストアで吉野家の介護食「吉野家のやさしいごはん®」の新商品「やわらか親子丼の具」を本日より先行販売開始

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）と株式会社吉野家（本社所在地：東京都中央区日本橋、代表取締役社長：河村泰貴、以下「吉野家」）は、咀嚼(そしゃく)・嚥下(えんげ)機能が低下した方や高齢者の皆さま、介護が必要な皆さまに向けて、2023年8月1日から日本調剤オンラインストア（ https://store.nicho.co.jp/ ）で、介護食に適した「吉野家のやさしいごはん®」の新商品「やわらか親子丼の具」（レトルト商品）の先行販売※を開始しました。 ※吉野家公式通販ショップや一部のスーパーマーケットでは、8月7日から「やわらか親子丼の具」を販売開始予定 　「やわらか親子丼の具」は、ご高齢の方に限らず、さまざまな理由で摂食嚥下機能が低下した方や塩分制限をされている方が、楽しく、おいしくお召し上がりいただける「吉野家のやさしいごはん®」の新商品です。親子丼の鶏肉を食べやすいサイズにカットし、トロミを適度に加え、おいしさと食べやすさ両方を兼ね備えた商品となっています。 　本日より日本調剤オンラインストアで、この「やわらか親子丼の具」の先行販売を開始しました。日本調剤の11店舗と日本調剤オンラインストアでは、2023年6月1日から同じく「吉野家のやさしいごはん®」の「きざみ牛丼の具」と「やわらか牛丼の具」を販売しており、おかげさまで販売数も好調なことから、今回の先行販売を実施することとなりました。 　全人口に対して高齢者、被介護者が占める割合は年々高まっています。おいしさと食べやすさを両立した「吉野家のやさしいごはん®」の認知および利用拡大を図ることで、咀嚼・嚥下機能が低下した方や高齢者の皆さま、介護が必要な皆さまの食べる喜びや食欲の維持・増進を図ります。 ●商品概要 商品名 吉野家のやさしいごはん® RTやわらか親子丼の具 ユニバーサルデザインフード区分 容易にかめる 内容量 140ｇ/袋 食塩相当量 1.2ｇ/袋 熱量 130kcal 賞味期限 製造日より１年半 日本調剤オンラインストア販売価格 7袋セット　3,010円（税込） 【商品特徴】 ・食べやすく、塩分を抑えながら吉野家の商品のおいしさを介護食で再現。 ・おいしく食べてしっかりエネルギーを摂ることができます。 ・常温レトルト化で取り扱いやすく 多くのお客様の常温商品化のご要望から生まれた商品。 常温レトルトなので保管場所を選ばず、持ち運びにも便利。 ・電子レンジ対応包材で簡単調理 火を使わなくても短時間で調理が可能。 電子レンジ目安：やわらか親子丼の具　1分30秒（500Ｗの場合） 「やわらか親子丼」先行販売ページ（日本調剤オンラインストア）： https://store.nicho.co.jp/products/OS202307140001?sku=4538872269073 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。 【株式会社吉野家について】 https://www.yoshinoya.com/ 1899（明治32）年、東京・日本橋で創業。2023年6月時点で全国に1,211店舗を展開し、「牛丼」を中心に60種類以上のバラエティ豊かな商品を提供しています。「吉野家」は日常食の担い手であり、安心健康で豊かな食事を提供することは重要な社会価値と考え、食生活を改善する健康な食事を提供し、人々の暮らしの豊かさに貢献することに尽力してまいります。 【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】 　日本調剤株式会社　広報部　広報担当 　　TEL：03-6810-0826　FAX：03-3201-1510 　　E-Mail：pr-info@nicho.co.jp 　株式会社吉野家 企画本部 広報 　　TEL：03-5651-8620 　　E-Mail：press@yoshinoya.com 【商品に関するお問い合わせ先】 　株式会社吉野家 お客様相談室 　　TEL：0120-69-5114 　　(受付時間 9:00～16:00)

日本調剤、キルギス共和国における薬剤師の質向上に向けた政府関係者および薬学教育関係者の本邦受入活動に協力

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、株式会社薬ゼミ情報教育センター（所在地：東京都千代田区）が国際協力機構（JICA）より受託して実施している「キルギス国薬剤師継続教育及び国家試験開発 普及実証ビジネス化事業」の一環として、キルギス共和国の政府関係者および薬学教育関係者の本邦受入活動に協力し、2023年4月21日および6月22日の2日程で日本調剤 女子医大通り薬局（東京都新宿区）に視察に訪れました。 　キルギス共和国では、長年の経済停滞による社会セクターインフラの劣化により医療人育成が低迷し、医療サービスの質に課題を抱えています。薬剤師の国家資格も存在せず、薬学部を卒業すれば誰でも薬剤師になれる状況のため、医薬品の不適切な販売や多剤投与も問題となっていました。このたびの本邦受入活動は、キルギス共和国の政府関係者および薬学教育関係者が日本の医療に関して知見を深め、キルギス共和国における薬剤師国家試験の開発や継続教育の発展に生かすことを目的としています。 　日本調剤では、「すべての人の『生きる』に向き合う」という揺るぎない使命のもと、社員一人ひとりが国民の生命・健康を守る医療人としての高い"志"を持つ必要があると考え、創業当初から"医療人"としての薬剤師教育に注力してまいりました。国境を越え、キルギス共和国の薬剤師能力の向上、社会問題の解決に貢献したいという思いから、このたびの本邦受入活動に協力する運びとなりました。 　視察当日は、日本の薬局・薬剤師の職能や役割について、日本調剤の薬剤師より改めてご説明した他、「日本調剤オンライン薬局サービスNiCOMS」を用いたオンライン服薬指導のデモンストレーションの実施や、調剤室内で業務にあたる薬剤師の業務の様子をご覧いただきました。 　6月22日に訪れたキルギス共和国の継続教育関係者の皆さまからは、視察後に以下のコメントをいただいております。 ■キルギス保健省 医学教育・科学ユニット 医学教育・科学ユニット長 ジュスプベコワ・ヌリダ様　コメント 処方箋の受付からお薬のお渡しまでの流れが確立されている。薬局のスタッフたちは皆、誰が指示を出すわけでもなく一人ひとりが自身の役割・今すべきことが判断できていて、一丸となって患者さまのために業務にあたっていることが印象的だった。 ■キルギス教育省 ライセンス部門 ライセンス部　主任スペシャリスト アリバエワ・ダミラ様　コメント キルギスでは疑義照会*の仕組みがないため、医師と連携することがほとんどない。日本の薬剤師が医師と連携し、「薬の専門家」として情報共有や問い合わせができていることに感心した。そのような知識や経験豊富な薬剤師を育てる教育制度をキルギスにおいても構築していく必要がある。 ■キルギス薬剤師会　会長 アサノフ・エルネス様　コメント 日本の薬剤師の人材教育レベルの高さを感じた。処方薬はもちろん、OTC医薬品の知識も深く、「患者さまの健康を守る」ことを重視していると伺えた。患者さまにとって薬局が利便性の高い場所だと感じた。キルギスにおいてもぜひ参考にしていきたい。 *疑義照会：薬剤師が処方箋を元に調剤を行う際、処方箋の記載に疑問点や不明点を感じた場合に処方元の医師に対して内容の確認を行うこと 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

日本調剤の一部店舗および日本調剤オンラインストアで 吉野家の介護食商品「きざみ牛丼の具」と「やわらか牛丼の具」を本日より販売開始

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）と株式会社吉野家（本社所在地：東京都中央区日本橋、代表取締役社長：河村泰貴、以下「吉野家」）は、咀嚼(そしゃく)・嚥下(えんげ)機能が低下した方や高齢者の皆さま、介護が必要な皆さまに向けて、6月1日から日本調剤の11店舗と日本調剤オンラインストア（ https://store.nicho.co.jp/ ）で、吉野家の介護食に適した「吉野家のやさしいごはん®」の内、レトルト商品2種「きざみ牛丼の具」と「やわらか牛丼の具」の販売を開始しました。 　この度、「きざみ牛丼の具」と「やわらか牛丼の具」の販売を開始したのは、日本調剤の11店舗と日本調剤オンラインストアです。また、6月1日から6月30日の期間、日本調剤の700店舗以上の店舗内モニターで「きざみ牛丼の具」と「やわらか牛丼の具」に関する動画を配信します。 　全人口に対して高齢者、介護者が占める割合は年々高まっています。日本調剤の利用者に対し、おいしさと食べやすさを両方兼ね備えた「きざみ牛丼の具」と「やわらか牛丼の具」の認知および利用拡大を図ることで、咀嚼・嚥下機能が低下した方や高齢者の皆さま、介護が必要な皆さまの食べる喜びや食欲の維持・増進を図ります。 日本調剤の店舗での販売イメージ 「きざみ牛丼の具」（左） 「やわらか牛丼の具」（右） 日本調剤の店舗内モニターで配信する動画 ●実施概要 ・「きざみ牛丼の具」と「やわらか牛丼の具」の販売 期間：6月1日～ 場所： 日本調剤オンラインストア https://store.nicho.co.jp/ 「きざみ牛丼の具」 https://store.nicho.co.jp/products/OS202304152002 「やわらか牛丼の具」 https://store.nicho.co.jp/products/OS202304152001 日本調剤 登別薬局（北海道登別市） 日本調剤 紫山薬局（宮城県仙台市） 日本調剤 ステラタウン薬局（埼玉県さいたま市） 日本調剤 元町薬局（神奈川県横浜市） 日本調剤 横沢薬局（山梨県甲府市） 日本調剤 桜ヶ丘薬局（静岡県静岡市） 日本調剤 三条薬局（愛知県名古屋市） 日本調剤 大阪福島薬局（大阪府大阪市） 日本調剤 リツリン薬局（香川県高松市） 日本調剤 通町薬局（熊本県八代市） 日本調剤 永昌薬局（長崎県諫早市） ・店舗内モニターで「きざみ牛丼の具」と「やわらか牛丼の具」に関する動画を配信 期間：6月1日〜6月30日 場所：日本調剤の薬局 全国700店舗以上 ※販売場所により価格は異なる場合があります。 ●商品概要 商品名 吉野家のやさしいごはん® RTきざみ牛丼の具 吉野家のやさしいごはん® RTやわらか牛丼の具 ユニバーサルデザインフード区分 舌でつぶせる 歯ぐきでつぶせる 内容量 80ｇ/袋 100ｇ/袋 食塩相当量 0.9ｇ/袋 1.2ｇ/袋 賞味期限 製造日より１年半 製造日より１年半 日本調剤（店頭）販売価格 408円（税込） 429円（税込） 【商品特徴】 ・吉野家の牛丼のおいしさを介護食で再現 　食べやすく、塩分を抑えながらも吉野家の牛丼のおいしさを追求。 ・常温レトルト化で取り扱いやすく 　多くのお客さまの常温商品化のご要望から生まれた商品。 　常温レトルトなので保管場所を選ばず、持ち運びにも便利。 ・電子レンジ対応包材で簡単調理 　火を使わなくても短時間で調理が可能。 　電子レンジ目安：きざみ牛丼 50 秒・やわらか牛丼１分（500Ｗの場合） 　●日本調剤株式会社 コメント 　日本調剤では患者さまの薬物治療のサポートだけではなく、地域の皆さまの健康づくりを支えるために、健康食品やサプリメントも豊富にそろえ、ご要望に合わせた商品選びをお手伝いしています。また通販サイト「日本調剤オンラインストア」では、薬の専門家である薬剤師と栄養の専門家である管理栄養士が厳選したヘルスケア関連商品を多数ご用意しております。 　吉野家の「やわらか牛丼の具」「きざみ牛丼の具」は、摂食嚥下機能が低下した方でも食べやすく、また常温保存可能なレトルトタイプで使い勝手が良いことが利点であると考え、今回取り扱いを開始しました。日本調剤で販売することによって、本商品を必要とする方々との接点を増やし、食事の楽しみを感じることで食生活をより良いものにするための行動変容につなげていただければと考えております。 　●株式会社吉野家 コメント 　吉野家は主力商品である「牛丼」を誰もがお楽しみいただけるよう、時代や社会構造の変化と共に変わりゆくお客さまの暮らしに応じて提供方法を拡大し続けています。現在、全国にある1,202店舗（2023年4月末時点）で出来立ての「牛丼」を店内飲食、テイクアウト、ドライブスルー、各種デリバリーサービスで提供しています。また、1993年に生活協同組合コープこうべと共同で「冷凍牛丼の具」を販売開始以降、30年以上にわたって生協や通販サイト、宅配事業サービス、総合スーパーなど販路を拡大しながら、広く皆さまにご愛顧いただいています。 　「やわらか牛丼」はご高齢の方に限らず、さまざまな理由で摂食嚥下機能が低下した方や塩分制限をされている方が、楽しく、美味しくお召し上がりいただける牛丼の具をご提供したいという思いから開発しました。牛肉は筋の少ない部位を使用し、適度にトロミを加え、食べやすくなっています。 　本取組を通じて、信頼性が高い日本調剤で「きざみ牛丼の具」と「やわらか牛丼の具」を取り扱っていただくことで、咀嚼・嚥下機能が低下した方や高齢者の皆さま、介護者の皆さまの商品認知と利用機会の拡大を図ります。 ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。 【株式会社吉野家について】https://www.yoshinoya.com/ 1899（明治32）年、東京・日本橋で創業。2023年3月時点で全国に1,196店舗を展開し、「牛丼」を中心に60種類以上のバラエティ豊かな商品を提供しています。「吉野家」は日常食の担い手であり、安心健康で豊かな食事を提供することは重要な社会価値と考え、食生活を改善する健康な食事を提供し、人々の暮らしの豊かさに貢献することに尽力してまいります。 【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】 日本調剤株式会社　広報部　広報担当 TEL：03-6810-0826　FAX：03-3201-1510 E-Mail：pr-info@nicho.co.jp 株式会社吉野家 企画本部 広報 TEL：03-5651-8620 E-Mail：press@yoshinoya.com 【製品に関するお問い合わせ先】 株式会社吉野家 お客様相談室 TEL：0120-69-5114 (受付時間 9:00〜16:00)

セルフメディケーションのサポート

「セルフメディケーション」って？ セルフメディケーションとは、世界保健機関（WHO）の定義によると「自分自身の健康に責任を持ち、軽度な身体の不調は自分で手当てすること」です。具体的には、普段から「健康」を意識して適度な運動やバランスの取れた食事、十分な睡眠、体調管理を心掛け、かぜや頭痛、筋肉痛などの軽い体調不良が起きたときには、処方箋なしで購入できるOTC医薬品を活用して自ら手当てするという考え方です。 セルフメディケーションを行うことで健康管理の習慣が身に付き、大きな視点では国民医療費の削減にもつながります。 薬剤師・登録販売者があなたのセルフメディケーションをサポート セルフメディケーションは自ら取り組むものですが、たくさんのOTC医薬品の中からご自身に必要な商品を選ぶときには迷ってしまうことも多いのではないでしょうか？そんなときは、お近くの日本調剤の薬局へお気軽にご相談ください。他に服用中のお薬・サプリメントがある場合にはしっかりと飲み合わせをチェックしながら、日本調剤の薬剤師や登録販売者が商品選びをサポートいたします。また、お伺いした症状から、医師への受診が必要と薬剤師が判断した場合、適切な医療機関をご紹介する体制も整えています。 「かかりつけ薬剤師」のススメ かかりつけ薬剤師をもつと、他の医療機関や薬局で受け取ったお薬や市販薬、健康食品、サプリメントなどをまとめて把握して、重複したお薬が出ていないか、お薬同士や食品との相互作用がでていないかなど、お薬の服用に際して注意点などをアドバイスさせていただきます。お薬や健康維持に関して気軽に相談できる健康管理のパートナーとして、ご活用ください。 所得控除が受けられる「セルフメディケーション税制」も活用しよう！ セルフメディケーション税制は、国民のセルフメディケーションを推進するために、2017年に始まりました。簡単にいうと、OTC医薬品の購入額がある一定の額を超えたときに、その金額分が課税所得から差し引かれる制度です。　本人または生計を一にする家族がOTC医薬品を購入した際に、その年間の合計額が税込12,000円を超えた分（上限88,000円）について、所得控除を受けることができます。 セルフメディケーション税制の対象となるのは特定のOTC医薬品であり、薬局で購入できる医薬品のすべてが対象となっているわけではありません。対象となる商品パッケージにはこちらの識別マークがついているので探してみましょう。 ※本マークの表示義務はないため、生産上の理由からマークがついていないものもあります。詳しくは薬局のスタッフにお尋ねください。 ●関連コンテンツ 税金が戻ってくる?!　セルフメディケーション税制って何？ 日本調剤のプライベートブランド 『5COINS PHARMA』 日本調剤では、皆さまのセルフメディケーションをサポートするために、OTC医薬品のプライベートブランド「5COINS PHARMA」（ファイブコインズファルマ）を展開しています。 ここでは、「5COINS PHARMA」の3つのポイントについてご紹介します。 成分の種類や量にこだわり、薬剤師が自信を持っておすすめできる品質を確保した上で、原則500円+税※というお手頃価格を実現しました。もちろん、商品選びや購入後のフォローは日本調剤の薬剤師・登録販売者が実施するので、安心してご使用いただけます。 ※「5COINS PHARMA」には、一部税込1,100円の商品もございます ■ Point1：原則500円+税の均一価格でご提供 これまで日本調剤の薬局でお客さまからのニーズの高かった品目を抽出しました。災害時や急な体調不良のための常備薬としても活用いただきやすい30品目※をご用意しているので、救急箱の見直しの際にご検討ください。 ※品目は随時追加予定です ■ Point2：常備薬としても使いやすい30品目をご用意 シンプルな白地に効能・効果の文言とイメージイラストを大きく配置し、誰が見ても分かりやすいパッケージとしています。気になる症状に合わせてお選びください。 ■ Point3：イラスト入りで効能・効果が分かりやすいパッケージ 「5COINS PHARMA」は全国の日本調剤の薬局やヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」、当社グループ以外の一部薬局や家電量販店でお買い求めいただけます。

業界初※1の“550円（税込）均一”OTC医薬品シリーズ 日本調剤のプライベートブランド『5COINS PHARMA』が誕生

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、セルフメディケーションの推進を目的に、OTC医薬品のプライベートブランド（PB）「5COINS PHARMA（読み：ファイブコインズファルマ）」を新たに展開いたします。「5COINS PHARMA」はOTC医薬品では業界初（当社調べ）の価格均一ブランドで、解熱鎮痛薬や胃腸薬、トローチなど14品目すべてを税込550円で販売します。 　5月25日よりヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」（https://store.nicho.co.jp/）で、6月1日より全国の日本調剤の店舗でご購入いただけます。 ※1 当社調べ 　日本調剤では、「すべての人の『生きる』に向き合う」という揺るぎない使命のもと、処方箋をお持ちの患者さまの支援に限らず、OTC医薬品や健康食品（サプリメントなど）を活用したセルフメディケーションのサポートも積極的に行なっています。 （セルフメディケーション：自分自身の健康に責任を持ち、軽い身体の不調は自分で手当てするという考え方のこと） 　セルフメディケーションの推進にあたり、OTC医薬品が処方薬と比較してそれほど安くない傾向にあることが一つの課題であると考えていました。「価格面でのハードルを下げ、ご自身の健康のために本当に必要なOTC医薬品を選んでいただきたい」という思いから、手頃で分かりやすい値段のOTC医薬品ブランドの開発に着手いたしました。品質と有効成分量にこだわった上で、自社PBだからこそできるお手頃価格、「税込550円均一」を実現しました。 　他に服用中のお薬・サプリメントがある場合など、ご購入に迷った場合も、日本調剤の薬剤師や登録販売者のサポートを受けながら商品をお選びいただけます。またお伺いした症状から、医師への受診が必要と薬剤師が判断した場合、適切な医療機関をご紹介する体制も整えておりますので、お気軽にご相談ください。 　日本調剤は「5COINS PHARMA」の販売を通じて、皆さまのかかりつけ薬局として、未病・予防の段階から薬物治療に至るまでさまざまな場面で健康をサポートいたします。 ■「5COINS PHARMA」3つのポイント 　1.全品550円！業界初の価格均一OTC医薬品ブランド 　成分の種類や量にこだわり、薬剤師が自信を持っておすすめできる品質を確保した上で、製造・流通過程のコストを削減し、全品550円（税込）というお手頃価格を実現しました。もちろん、商品選びや購入後のフォローは日本調剤の薬剤師・登録販売者が実施するので、安心してご使用いただけます。 　2.常備薬としても使いやすい14品目をラインアップ 　全国の日本調剤での販売実績から、お客さまからのニーズの高い品目を抽出。災害時や急な体調不良のための常備薬としても活用いただきやすい１４品目を揃えました。 　品目は今後随時追加予定です。 　3.イラスト入りで効能・効果が分かりやすいパッケージ 　シンプルな白地に効能・効果の文言とイメージイラストを大きく配置し、誰が見ても分かりやすいパッケージとしました。 ■商品一覧 【日本調剤オンラインストアでのご購入はこちらから】 https://store.nicho.co.jp/special/5coinspharma/ 商品名称・リスク分類薬効分類ロキソプロフェン錠「RX」 (第1類医薬品) 解熱鎮痛薬 アセトアミノフェンE錠  (第2類医薬品) 解熱鎮痛薬 トピック鼻炎カプセル (指定第2類医薬品) 鼻炎用内服薬 アズセグローチ (第3類医薬品) 口腔咽喉薬（せき、たんを標榜しないトローチ剤を含む） のどスプレーAZC (第3類医薬品) 口腔咽喉薬（せき、たんを標榜しないトローチ剤を含む） 睡眠改善薬「DS」錠 (指定第2類医薬品) 催眠鎮静薬 ベッセンH2錠 (第1類医薬品) ヒスタミンH2受容体拮抗剤含有薬 サーボン胃腸薬 (第3類医薬品) 制酸薬 アイン口内軟膏A (指定第2類医薬品) 口内炎用薬 BTエイトクリーム (指定第2類医薬品) みずむし・たむし用薬 ノンカユミール (指定第2類医薬品) 鎮痛・鎮痒・収れん・消炎薬（パップ剤を含む） ラクピオンS (第3類医薬品) 鎮痛・鎮痒・収れん・消炎薬（パップ剤を含む） ロキプフェンテープ (第2類医薬品) 鎮痛・鎮痒・収れん・消炎薬（パップ剤を含む） ロキプフェンテープL (第2類医薬品) 鎮痛・鎮痒・収れん・消炎薬（パップ剤を含む） ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

「日本調剤オンラインストア」で新型コロナウイルスおよびインフルエンザウイルスの両抗原を検出できる一般用抗原定性検査キット販売開始

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、ヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」（https://store.nicho.co.jp/）にて、2022年12月23日午後1時より新型コロナウイルスおよびインフルエンザウイルスの両抗原を検出できる一般用抗原定性検査キット（以下「一般用同時検査キット」）の販売を開始したことをお知らせいたします。 　日本調剤では現在、全薬局で医療用の同時検査キットの販売を行っております。このたび、一般用同時検査キット（第１類医薬品）を「日本調剤オンラインストア」にて販売を開始する運びとなりました。 【一般用同時検査キット製品概要】 製品名：エスプライン SARS-CoV-2&Flu A+B（一般用） 価格：1箱2テスト入り　5,280円（税込） 製造販売業者名：富士レビオ株式会社 販売ページ： https://store.nicho.co.jp/products/OS202212170001?sku=4987270261156 上記製品は第１類医薬品に分類されているため、薬剤師による状態等の確認や情報提供を行い、情報提供内容を理解した旨の確認の上で販売いたします*。 ※お一人さま5箱（10テスト）まで購入いただけます ※取り扱う一般用同時検査キットの種類は順次拡大してまいります 　日本調剤では、同時検査キットの販売を通して、新型コロナウイルスおよびインフルエンザの感染拡大防止と経済活動の活性化の両立に貢献してまいります。 * 一般用医薬品のインターネット販売について　https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11120000-Iyakushokuhinkyoku/sinseido.pdf ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤オンラインストアについて】　https://store.nicho.co.jp 日本調剤では、薬の専門家である薬剤師と栄養の専門家である管理栄養士が厳選した高機能・高品質な商品・サービスを取り揃えたヘルスケアサイト「日本調剤オンラインストア」を運営しています。医薬品や高度管理医療機器をはじめ、コスメ商品、健康食品、癒し用品、介護用品などのヘルスケアに特化した約2,500点の商品に加え、日本調剤オリジナル商品も販売しています。 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

日本調剤の全調剤薬局で新型コロナウイルスおよびインフルエンザウイルスの両抗原を検出できる医療用抗原定性検査キット販売開始

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、2022年12月9日に厚生労働省より発出された通知*に基づき、新型コロナウイルスおよびインフルエンザウイルスの両抗原を検出できる医療用抗原定性検査キット（以下「医療用同時検査キット」）の販売を開始することをお知らせいたします。12月16日より日本調剤グループの全ての調剤薬局にて販売を開始します。 　日本調剤では、全調剤薬局での医療用新型コロナウイルス抗原検査キットの販売に加え、ヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」（https://store.nicho.co.jp/）でも一般用新型コロナウイルス抗原定性検査キットを取り扱い、ご家庭でも気軽にセルフチェックができるよういち早く体制を整備してまいりました。 　このたび、医療用同時検査キットの薬局での販売が認められたことに伴い、12月16日より日本調剤の全調剤薬局にて販売を開始する運びとなりました。 【取り扱い製品概要】 製品名：GLINE-SARS-CoV-2&FluA+Bキット 価格：１テスト　2,970円（税込） 製造販売業者名：株式会社医学生物学研究所 ※取り扱い製品は順次拡大してまいります ※お一人さま5テストまで購入いただけます 　日本調剤では医療用同時検査キットの販売を通して、新型コロナウイルスおよびインフルエンザの感染拡大防止と経済活動の活性化の両立に貢献してまいります。 *　2022年12月9日に厚生労働省より発出された通知：「新型コロナウイルス感染症及び季節性インフルエンザ同時期流行下における薬局での医療用抗原定性検査キットの取扱いについて」　https://www.mhlw.go.jp/content/001022691.pdf ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

「日本調剤オンライン薬局サービス NiCOMS」の登録者数が5万人を突破

日頃より日本調剤をご利用いただき、誠にありがとうございます。 このたび、「日本調剤オンライン薬局サービス NiCOMS（ニコムス）」の登録者数が5万人を突破いたしましたのでお知らせいたします。（2022年8月31日時点） 「NiCOMS」は、自宅にいながら薬剤師から処方薬の飲み方などの説明を受けられるオンライン服薬指導サービスです。2020年9月の運用開始以降、患者さまにとって使いやすいオンライン服薬指導サービスを目指し、サービスの拡充、改善に努めてまいりました。本年7月には、オンライン診療対応の医療機関とオンライン服薬指導対応の薬局をまとめて検索して選択できるWEBサイト「NiCOナビ」をオープンし、オンライン診療からオンライン服薬指導、お薬の受け取りまで、より便利にご利用いただけるようになりました。 新型コロナウイルス「第7波」の感染急拡大の状況下で、感染リスクを避けるために、ご自宅でオンライン服薬指導を受けたいというお声も多く、「NiCOMS」でのオンライン服薬指導を選択する患者さまが増えています。 外出による感染リスクを防ぎたい方はもちろん、お仕事がお忙しい方やご家族の介護をされている方、小さなお子さまがいらっしゃる場合にも、オンライン服薬指導を便利にお使いいただけます。まだオンライン服薬指導を利用したことがない方も、ぜひ「NiCOMS」を活用してみませんか。 ■NiCOMS公式サイトはこちらからご覧いただけます https://nicoms.nicho.co.jp/ 2022年4月からスタートしたリフィル処方箋や、2023年1月より本格運用が見込まれる電子処方箋など、今後も最新の制度・仕組みにも対応し、患者さまが安心して薬物治療を受けられるよう、一層使いやすいサービスを目指してまいります。

「日本調剤オンラインストア」で一般用抗原定性検査キット販売開始

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、ヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」（https://store.nicho.co.jp/）にて、2022年8月31日午前9時より一般用抗原定性検査キットの販売を開始したことをお知らせいたします。 　日本調剤では、2021年9月に医療用抗原定性検査キットの薬局での販売が認められて*1以降、全薬局で販売を行ってまいりました。このたび、医療用抗原定性検査キットが一般用医薬品（第１類医薬品）として承認された*2ことに伴い、「日本調剤オンラインストア」でも販売を開始する運びとなりました。 【取り扱い製品概要】 製品名：クリニテストCOVID-19 抗原迅速テスト（一般用） 価格：1箱5テスト入り　7,980円（税込） 製造販売業者名：シーメンスヘルスケア・ダイアグノスティクス株式会社 販売ページ： https://store.nicho.co.jp/products/OS202208180003?sku=4987177710955 上記製品は第１類医薬品に分類されているため、薬剤師による状態等の確認や情報提供を行い、情報提供内容を理解した旨の確認の上で販売いたします。*3 ※お一人さま3箱（15テスト）まで購入いただけます ※取り扱い製品は順次拡大してまいります 　日本調剤では、医療用抗原検査キットの販売を通して、新型コロナウイルス感染拡大防止と経済活動の活性化の両立に貢献してまいります。 *1　2021年9月27日に厚生労働省より発出された通知：「新型コロナウイルス感染症流行下における薬局での医療用抗原検査キットの取扱いについて」　https://www.mhlw.go.jp/content/000836277.pdf*2　一般用医薬品（第一類医薬品）として承認された抗原検査キットについてhttps://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_11331.html#OTC*3　一般用医薬品のインターネット販売について　https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11120000-Iyakushokuhinkyoku/sinseido.pdf ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤オンラインストアについて】 https://store.nicho.co.jp 日本調剤では、薬の専門家である薬剤師と栄養の専門家である管理栄養士が厳選した高機能・高品質な商品・サービスを取り揃えたヘルスケアサイト「日本調剤オンラインストア」を運営しています。医薬品や高度管理医療機器をはじめ、コスメ商品、健康食品、癒し用品、介護用品などのヘルスケアに特化した約2,500点の商品に加え、日本調剤オリジナル商品も販売しています。 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

日本調剤、『外来がん治療専門薬剤師』取得者・暫定取得者が計39名に ―薬局所属認定者の約3分の1を占める人数―

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）では、医療環境が変化する中でも患者さまに質の高い医療を提供するため、薬剤師の専門性を高めるさまざまな取り組みを行なっております。その一つとして取得推進を進めている、日本臨床腫瘍薬学会（以下「JASPO」）が定める「外来がん治療専門薬剤師（以下『BPACC』）」について、取得者が19名、暫定取得者が20名、計39名となったことをご報告いたします。これは薬局に所属するBPACC取得者のうち約3人に1人が日本調剤グループの薬剤師※1であることを示し、調剤薬局業界の中でトップの数字です。 　厚生労働省が掲げる「患者のための薬局ビジョン」により、「対物業務から対人業務」への転換が進む中、高度薬学管理への対応が求められています。日本調剤は創業当初から”医療人”としての薬剤師教育に注力しており、質の高い薬剤師を育成する多彩な教育制度を展開してきました。教育専任スタッフを中心にきめ細やかなフォロー体制を構築し、基礎・専門共に一人ひとりに合わせたスキルアップをサポートしています。 　中でも近年特に当社が注力しているのが、がん治療に対応できる薬剤師の育成です。 　日本人の2人に1人はがんに罹患すると言われる※2現在、がん治療は外来が主流になりつつあり、外来でがん治療を受ける患者さまの数は、入院でがん治療を受ける患者さまの約1.5倍となっています※3。院外でも安心して薬物治療を続けられるよう、高度なスキルと専門知識を持った薬局薬剤師が必要とされています。2021年8月に開始した薬局認定制度においても、がん治療に対する高い専門性を持った薬局が「専門医療機関連携薬局」として認定されるようになり、日本調剤でも全国で37店舗が認定を受けています（2022年6月16日時点）。 　その専門性を有した薬剤師の指標の一つであり、専門医療機関連携薬局の要件にも関連しているのが、JASPOが認定する「BPACC」です。 　日本調剤ではBPACCと、同じくJASPOが定める「外来がん治療認定薬剤師（以下『APACC』）」※4の取得強化チームを結成し、積極的に支援を行なっております。  　その結果、2022年5月20日時点で、BPACCを19名が取得、20名が暫定取得※5となり、薬局所属の取得者118名※1のうち約3分の1を占めております。 　日本調剤ではがん診療病院連携研修への参加推奨のほか、資格取得に必要な症例報告のサポートや、申請にかかる費用の補助など、資格取得を支援するための仕組みを整えています。また、2019年度からは薬剤師のさらなるモチベーション向上とスキルアップを後押しするため、外来がん治療専門薬剤師を含む特定の外部認定資格を持つ社員に対し、一定額の手当を支給する人事制度を導入しています。 　当社では、高い専門性を持つ薬剤師が職能を存分に発揮できる環境を整え、同時にスキルアップを目指す薬剤師の研鑽を積極的にサポートすることで、医療に貢献してまいります。 ※1　「外来がん治療専門薬剤師認定者名簿 2022年5月」「外来がん治療専門薬剤師暫定認定者名簿2022年6月」より当社にて集計※2　国立がん研究センター 最新がん統計より※3 厚生労働省 平成29年患者調査より※4　BPACCはAPACCの上位資格※5 暫定認定の取得者はJASPO主催のがん診療病院連携研修を修了することで本認定を取得可能 以上 【JASPO「外来がん治療専門薬剤師」制度について】 　外来がん治療を安全に行うための知識とスキルを持ち、がん患者さまとそのご家族をサポートできる薬剤師を養成するために創設された制度です。従来の「外来がん治療認定薬剤師」認定制度に加え、さらに専門医療機関と薬局が連携し、的確ながん治療を提供できると認められた薬剤師が認定を受けることができます。 詳細についてはJASPOの公式サイトをご参照ください。 　https://jaspo-oncology.org/senmon/ ■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

日本調剤 オンライン薬局サービス「NiCOMS」がさらに使いやすくなりました　2022年4月の診療報酬改定に対応してWEBから新規登録が可能に、予約作成時の薬局検索機能も追加

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、自社開発のオンライン服薬指導システム「日本調剤 オンライン薬局サービス　NiCOMS」（以下、「NiCOMS」）に本日より、WEB上からの新規登録を可能とする機能と、ご予約時にご希望の薬局を検索する機能を追加し、さらに使いやすくなったことをお知らせいたします。 ■背景 ～2022年4月より、どなたでも「オンライン服薬指導」を選択可能に～ 　2020年4月に新型コロナウイルス感染拡大防止のため、流行期間中に限った特例的措置として規制が緩和*され、全ての疾患を対象にオンラインでの服薬指導が実施可能となりましたが、この特例的措置が2022年4月1日の診療報酬改定により、恒常的な法律となりました。対面で診療を受けた場合でもオンライン服薬指導によるお薬の受け取りを選択できるようになったため、薬剤師に相談の上、患者さまご自身がお薬の受け取り方を選択することが可能です。 こうした背景を受け、患者さまの利便性向上のため、NiCOMSの機能追加をいたしました。 ■WEB上から新規登録が可能に 　NiCOMSログイン画面に新規アカウント作成リンクを追加いたしました。これまで日本調剤の薬局をご利用されたことがない方でも、WEB上から新規登録の上、オンライン服薬指導を選択いただくことが可能です。 ■予約作成時の薬局検索機能を追加 　一度NiCOMSのご登録をいただければ、日本調剤のお好きな薬局を選択してご予約いただけます。位置情報からお近くの薬局を検索いただくことも可能です。 　日本調剤では、今後もシステム開発のノウハウを生かして患者さまの利便性向上を図るとともに、良質な医療サービスの提供を通して社会に貢献してまいります。 ■日本調剤 オンライン薬局サービス「NiCOMS」について NiCOMSは、オンライン服薬指導が実施可能となった2020年9月1日に合わせて自社開発した、無料でご利用いただけるオンライン服薬指導システムです。予約機能、ビデオ通話機能、お支払い機能を備え、全国の日本調剤の薬局で運用しています。 NiCOMS公式サイト　https://nicoms.nicho.co.jp/ 詳しいNiCOMSのご利用方法はこちらからご覧いただけます https://nicoms.nicho.co.jp/guide/ *　2020年４月10日付で厚生労働省より発出された通知に基づく時限的・特例的措置 https://www.mhlw.go.jp/content/000620995.pdf ■本取り組みの該当する日本調剤グループのマテリアリティ 日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。 https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/ 【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/ 日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

日本調剤、メディカル・データ・ビジョンと販売代理店契約締結　「FINDAT」販売体制と導入医療機関へのサポートを強化

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原庸介、以下「日本調剤」）は、メディカル・データ・ビジョン株式会社（本社所在地：東京都千代田区神田美土代町、代表取締役社長：岩崎博之、以下「MDV」）と、高度DIウェブプラットフォーム「FINDAT（ファインダット）」の医療機関向けの販売代理店契約を締結したことをお知らせいたします。 　日本調剤では、超高齢化が進む中、欧米などで普及しているフォーミュラリーの作成を通じた安全で質の高い標準薬物治療の確立と、医療費削減を目指し、2020年6月に「FINDAT」を開設し、DPC病院を中心とした医療機関における医薬品情報業務の標準化と効率化を支援してまいりました。また、「FINDAT」導入医療機関におけるフォーミュラリーの作成支援に関するコンサルティング業務も受託しています。 　MDVは、医療ビッグデータのパイオニアとして医療データの一元化を目指し、いち早く全国のDPC病院の診療データベースの保有・分析を手掛けてきました。MDVの主力製品の一つであるDPC分析ベンチマークシステム「EVE」は、DPC病院全体の約45％*に導入されています。また、豊富な専門知識と高度な情報処理技術を持つ技術者や情報サイエンティストによる病院経営のサポートをしています。 　このたび日本調剤は、DPC病院への販売チャネルを保有するMDVが「FINDAT」の販売代理店となることで、医療機関向けに「FINDAT」を幅広く紹介する体制を強化するとともに、導入医療機関へのサポートを目指します。また、MDVとの連携により、DPC病院での多角的な経営支援を提案してまいります。 　MDV 取締役　中村正樹は、「今回の契約で当社のDPC分析ベンチマークや原価計算などの病院経営支援システムに加えFINDATが新たな商材の一つとなり、医療機関様の多様なニーズに対応できるようになります。最近、注目度が増しているフォーミュラリーに関心を持つ医療機関様のご要望に迅速に対応し、販売を推進してまいります」としています。 　また、日本調剤　取締役FINDAT事業部長の増原慶壮は、「今回の契約により、MDVが保有する幅広い医療機関へのネットワークを活用することで、各現場に応じたフォーミュラリー作成に向けた支援が可能になります。今後もFINDATの利活用を通じて医薬品情報の収集・評価の効率化と共有化を通じて、持続可能な医療の提供に貢献していきます」と述べています。 　日本調剤では、今後も継続可能な社会保障制度の基盤となる医療費適正化への取り組みを積極的に推進して、良質な医療サービスを提供する企業として社会に貢献してまいります。 *2019年3月末時点 【高度DIウェブプラットフォーム「FINDAT」について】 「FINDAT（ファインダット）」は、医療従事者のための医薬品情報プラットフォームです。様々なデータソースや、国内外の各種ガイドラインやグローバルで信頼性の高い有料の二次情報データベースなどから網羅的に収集した医薬品情報を中立的に評価し、ウェブ上でご提供するサービスです。 「FINDAT」とは、“FIND（見つける）”＋“ATLAS（地図）”を組み合わせた造語で、「医療の道標になるように」という願いが込められています。※「FINDAT」は日本調剤株式会社の登録商標です。 【MDVについて】https://www.mdv.co.jp/ 2003年8月創業、医療を選択できる社会を実現し、生活者メリットを創出するために事業を展開しています。病院経営支援システムの販売にとどまらず、充実したサポート体制、セミナーや勉強会を開催するユーザ会の運営などを通じて医療機関との強いネットワークを築いています。国内最大規模の量と質を誇る診療データベースを保有し、エビデンスに基づいた医療（EBM）の推進に貢献することを目標にしています。またPHR「カルテコ」サービスを2015年6月にスタートさせ、現在その普及に努めています。 【日本調剤について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業との評価を得ています。ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を進めてまいります。 【本サービスに関するお申込み・お問い合わせ先】 FINDAT 紹介サイト　（https://info.findat.jp/） のお問い合わせフォームより、ご連絡ください。 【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】 日本調剤株式会社　広報部　広報担当 　TEL：03-6810-0826　FAX：03-3201-1510 　 E-Mail：pr-info@nicho.co.jp メディカル・データ・ビジョン株式会社  広報室　君塚・赤羽・汲田 　TEL：03-5283-6911 　FAX：03-5283-6811  　E-Mail：pr@mdv.co.jp

日本調剤　社会的PCR検査「SocRTes」の企業・団体向け販売を開始～企業・団体での定期的な検査実施や従業員の福利厚生に～

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、国立研究開発法人 日本医療研究開発機構（以下「AMED」）の公募事業で採択された慶應義塾大学医学部による「COVID-19に対する唾液を用いた社会的検査体制を構築する研究（以下「AMED事業」）」に協力して構築した検査インフラを活用し、日本調剤の一部店舗で社会的PCR検査を実施しています。本日より社会的PCR検査キットの企業・団体向け販売を開始することをお知らせいたします。 ■社会的PCR検査サービス概要 　社会的PCR検査「SocRTes（ソクラテス）」は、医療検査とは異なり、経済活動と感染抑制のため、他者への感染性の有無を判定することを主目的とした検査です。本サービスを日本調剤が全国で展開する、健康相談ブースなどを備えた店舗内独自施設「健康チェックステーション」併設店舗で導入しています。事前に当社ウェブサイト（https://www.nicho.co.jp/pharmacy/covid19/pcr/）から検査予約をされた方を対象に、対面での問診・検査フォロー・検体受領を行い、検査結果は後日ウェブ上で確認することができます。本検査は医学的PCR検査（行政検査）とは異なり、無症状者の方を対象としておりますが、陽性が判明した方には、必ず提携医療機関による電話診療が行なわれ、当薬局からも電話フォローを通して、医療機関への受診をサポートします。 ■社内的PCR検査キット企業・団体向け販売概要 　新型コロナウイルスの感染再拡大によりさまざまな企業・団体で感染予防対策のニーズが増加していることから、2021年7月14日より社会的PCR検査「SocRTes（ソクラテス）」キットの企業・団体向け販売を開始しました。企業・団体での定期的な検査実施や従業員の福利厚生としてご活用ください。 〈販売から検査の流れ〉 ※請求書払いも可 申込ページ： https://www.nicho.co.jp/pharmacy/covid19/pcr/ 販 売 価 格 ： 1キット当たり5,980円（税込み） ※最低5キット以上の団体専用販売となります 　日本調剤では、社会的PCR検査サービスの提供を通して、新型コロナウイルスの感染予防と経済活動の活性化の両立に貢献してまいります。 ※本サービスは、AMED事業の終了後に、日本調剤が事業主体として行うもので、慶應義塾大学医学部は本サービスに関して一切責任を負うものではありません。 ■「COVID-19に対する唾液を用いた社会的検査体制を構築する研究」について 　概要はこちらのニュースリリースをご覧ください。（慶應義塾大学医学部からの受託事業は2021年3月31日をもって終了） 　https://www.nicho.co.jp/corporate/newsrelease/20210331_nr2/ 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を行ってまいります。

日本調剤、紀伊國屋書店と「FINDAT」の教育機関向け販売代理店契約締結 「FINDAT」の教育現場への活用を通じて学生の実践スキル向上を支援

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、株式会社紀伊國屋書店（代表取締役会長兼社長：高井 昌史、以下「紀伊國屋書店」）と、高度DIウェブプラットフォーム「FINDAT（ファインダット）」の教育機関向けの販売について、販売代理店契約を締結したことをお知らせいたします。 　「FINDAT」は、医療機関における医薬品情報の収集・評価を一元管理することで、医薬品情報の標準化と効率化を支援する高度DIウェブプラットフォームです。これまで大学病院やDPC病院を中心とした医療機関に導入いただき、患者さまへの良質な医療サービスの提供を支援してまいりました。 　「対物業務から対人業務」への転換やチーム医療の充実など、社会や医療環境の変化に伴い、薬剤師が専門性や職能をさらに発揮することが求められています。薬剤師として最適な薬物治療を支えるために、医薬品情報の収集に加え、情報の信頼性や科学的根拠を評価するための基礎的な知識や、主体的な提案能力がますます求められるようになっています。また、社会要請に伴い、薬剤師国家試験の出題範囲も変化し、実践的なスキルが求められるようになっています。 　このような中、当社では、実践的なスキルを持った薬剤師の育成支援を目指し、全国の教育機関に強いパイプをもつ紀伊國屋書店と「FINDAT」に関する販売契約を締結しました。「FINDAT」の活用を通じて、最適な薬物治療を選択する思考プロセスや、欧米などの先進国で普及しているフォーミュラリーの作成手順、最新の医薬品情報を効率よく収集し臨床や研究に応用するためのスキルなど、薬物治療の担い手として実践的な知識の修得を支援します。 　日本調剤では、高い専門性を持つ医療人材の担い手が職能を存分に発揮できる環境を整え、患者さまへ良質な医療サービスを提供するために、全力で注力してまいります。 ■教育機関向けサービス概要 ・名称： FINDAT　（呼称：ファインダット） ・URL： https://www.findat.jp ・推奨閲覧端末： PC ・動作環境（ブラウザ）： Google Chrome（最新版）、Microsoft Edge（最新版） ・提供施設： 医療系大学（薬学部・医学部等） ・料金： アカデミックプランをご用意しております。詳しくはお問い合わせください ・契約方法： 紀伊國屋書店との契約締結後、FINDATの利用申込書を記載いただきます ・認証方式：ID/パスワード 【高度DIウェブプラットフォーム「FINDAT」について】 「FINDAT（ファインダット）」は、医療従事者のための医薬品情報プラットフォームです。様々なデータソースや、国内外の各種ガイドラインやグローバルで信頼性の高い有料の二次情報データベースなどから網羅的に収集した医薬品情報を中立的に評価し、ウェブ上でご提供するサービスです。 「FINDAT」とは、“FIND（見つける）”＋“ATLAS（地図）”を組み合わせた造語で、「医療の道標になるように」という願いが込められています。※「FINDAT」は日本調剤株式会社の登録商標です。 【株式会社紀伊國屋書店について】 昭和2年（1927年）に創業し、90年以上の歴史を持つ日本最大規模の書店チェーンです。外商部門は現在「営業総本部」として、北海道から沖縄まで日本全国に展開する28の営業拠点と海外6営業所3事務所、専門部署5本部を擁します。全国の大学・企業及び中学・高校へ、国内外の書籍・雑誌・データベース・電子書籍の販売から、教育研究設備・備品の納入、図書館業務の受託まで、幅広いサービスを提供しています。学術雑誌市場においても3,000を超える出版社・学会等と取引を行っており、日本の学術研究の発展に貢献しています。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業との評価を得ています。ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を進めてまいります。 【本サービスに関するお申込み・お問い合わせ先】 FINDAT 紹介サイト　（https://info.findat.jp/） のお問い合わせフォームより、ご連絡ください。 【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】 日本調剤株式会社　広報部　広報担当 　TEL：03-6810-0826　FAX：03-3201-1510 　 E-Mail：pr-info@nicho.co.jp 株式会社紀伊國屋書店 電子書籍営業部 　TEL：03-5719-2501 FAX：03-5436-6921  　E-Mail：ict_ebook@kinokuniya.co.jp

日本調剤　国家戦略特区（千葉市）で新たに3薬局が遠隔服薬指導事業登録 ～全国の国家戦略特区において計9薬局で事業者の認可を取得～

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、2020年4月14日付で、千葉市内の3薬局が国家戦略特区（千葉市）における遠隔服薬指導事業の事業者として認可を受けました。 　当社では、患者さまにあまねく良質な医療サービスを提供するため、遠隔服薬指導の取り組みを積極的に進めております。また、日本調剤の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」を活用することにより、他の医療機関で処方されているお薬や各種健康データ等から薬剤師が患者さまの状態を把握したうえで適切な服薬指導に努めています。 　このたび、千葉市内の3薬局（日本調剤 千葉駅前薬局、日本調剤 青葉薬局、日本調剤 ベイタウン薬局）が千葉市における国家戦略特別区域処方箋薬剤遠隔指導事業への登録申請を行い、2020年4月14日付で認可されました。今後、患者さまの希望に応じて、特定処方箋※を交付する医師または歯科医師との連絡体制等を確認したのちに、遠隔服薬指導を実施します。 　これにより、2019年12月に都市部で初となる遠隔服薬指導を実施した日本調剤 椿森薬局（千葉市中央区）に続いての認可取得となり、千葉市内では計4薬局、全国の国家戦略特区では計9薬局で遠隔服薬指導に対応することが可能となりました。 　日本調剤では、これまでの国家戦略特区で培った遠隔服薬指導の知見を生かし、患者さまの利便性向上を図るとともに、良質な医療サービスの提供を通して社会に貢献してまいります。 ※：オンライン診療等により、医師から対面以外の方法による診察に基づいて発行された処方箋 ≫「お薬手帳プラス」公式サイト：https://portal.okusuriplus.com/ ■認可薬局について 2020年4月14日付で認可を受けた日本調剤の薬局は以下の3店舗です。 ・日本調剤 千葉駅前薬局（千葉市中央区） https://www.nicho.co.jp/tenpo/chibaekimae/ ・日本調剤 青葉薬局（千葉市中央区） https://www.nicho.co.jp/tenpo/aoba/ ・日本調剤 ベイタウン薬局（千葉市美浜区） https://www.nicho.co.jp/tenpo/baytown/ 以上 【日本調剤株式会社について】 http://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を行ってまいります。

「第3回ロールプレイ大賞」を開催　～地域の健康づくりを支える薬局として、健康相談の応対スキルを磨く～

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介）は、2019年9月8日（日）、ベルサール東京日本橋（東京都中央区）において、店舗での接客をロールプレイで再現し、患者さま応対に優れたスタッフを表彰する「第3回ロールプレイ大賞」を開催します。 ■ロールプレイ大賞とは 　当社は創業以来、“医療人”としての人材教育に注力しており、「患者さまへの応対力向上」を目指した様々な研修・教育体制を整え、薬局スタッフのスキルアップをサポートしています。2008年から応対力に優れた薬局およびスタッフを称える社内表彰制度を導入し、2017年からは接客スキルの高さを実践で競う「ロールプレイ大賞」を開催しています。ステージ上に薬局の店内を再現し、薬局スタッフが患者さまの来局～お見送りまで、7分間の接客サービスをロールプレイ形式で行います。 ＜第2回ロールプレイ大賞本選の様子＞ ■今年のテーマは“医療人”として健康づくりをサポートする「健康相談」 　今年は、「地域とつながる、未来につながる　～健康相談できる薬局づくり～」をテーマに、「薬剤師・登録販売者部門」、「オペレーター・管理栄養士部門」の2部門に分けて実施します。地域の皆さまの健康づくりをサポートする薬局のスタッフとして、患者さまの健康相談に応じる中で、相手のニーズに合った商品選びや相談指導、必要に応じた受診勧奨ができているかを審査・評価します。 　今年6～7月に全国7ブロックで予選会が行われ、勝ち抜いた18名が2019年9月8日（日）に開催される本選に出場します。当日の審査員には、百貨店で長年接客に携わっている接客販売のプロフェッショナルをお招きし、厳正なる審査を経て、各部門の優秀賞をはじめとする5賞を表彰します。 　なお、本賞は社外公開型で開催しており、当社コーポレートサイト内で社外の方の見学申し込みを受け付けております。見学される方は、当日併催となる「第4回日本調剤グループ学術大会」もご覧いただけます。 　日本調剤では、本大会の開催を通して薬局スタッフの患者さま応対スキルの向上を目指し、「患者さまに選ばれる薬局・薬局スタッフ」の育成に力を入れてまいります。 【「第3回ロールプレイ大賞」実施概要】 日時：2019年9月8日（日） 9:00-16:00 開催場所：ベルサール東京日本橋（東京都中央区日本橋2-7-1 東京日本橋タワーB2） 形式：薬局の店内を再現したステージ上で、模擬の患者さまに対して、お迎えから健康相談（商品の販売の有無は問わない）、お見送りまでの接客ロールプレイを7分間行う。（応対途中でも7分間経過時点で終了） ※限られた時間で行うため、目的を鑑み、OTC医薬品販売時の確認項目を満たしているかは問わない。 協力：株式会社三越伊勢丹ヒューマン・ソリューションズ 見学申込方法：当社コーポレートサイト内申込フォームから応募（URL：https://www.nicho.co.jp/corporate/business/pharmacy/education/） 見学申込〆切：2019年8月16日（金）18：00 ※同フロアの隣接会場で、「第4回日本調剤グループ学術大会」を同時開催予定です。見学者の方は、どちらも自由にご覧いただけます。 ※参加費有料です（当日支払い）。応募者多数の場合には抽選となる場合があります。参加可否につきましては別途メールで通知いたします。 ※当日はご登録いただいたメールアドレスにお送りする参加受付メールを印刷してお持ちください。 ※会場内での撮影・録音はご遠慮ください。 【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を行ってまいります。

日本調剤グループ

「日本調剤」グループは、調剤薬局事業のほか、医薬品の製造販売、医療従事者の派遣紹介サービスなど、すべての人の「生きる」を支えるために、積極的に事業活動を展開しております。日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献していきます。 日本調剤株式会社 全都道府県に調剤薬局を展開し、4,000名超の薬剤師を有する、日本国内有数の調剤薬局企業です。かかりつけ薬剤師の促進やジェネリック医薬品の普及、在宅医療への取り組みを積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を行っています。 日本ジェネリック株式会社 日本全国に高品質のジェネリック医薬品をお届けするため、2005年に設立したジェネリック医薬品メーカーです。日本調剤の薬局はもちろん全国の医療機関・薬局へジェネリック医薬品の製造・販売、安定供給を行っています。 長生堂製薬株式会社 1894年に創業し100年以上の歴史を刻む医薬品メーカーで、2013年に日本調剤グループに加わりました。一般製剤に加え、国内有数のセフェム系抗生物質製剤専用の製造拠点ともなっており、他の医薬品メーカーの受託生産も含め国内ジェネリック医薬品のトップメーカーとなっています。 株式会社メディカルリソース 2000年、薬剤師を対象とした人材サービス会社としてスタートし、いまや薬剤師派遣ではトップシェアを獲得しています。現在では医師、登録販売者などの分野にも領域を広げており、医療従事者を対象とした総合人材サービス企業です。 株式会社日本医薬総合研究所 2012年、日本調剤グループの保有する貴重な情報資源を最大限活用して医療・医薬業界へ寄与し、社会に広く貢献することを目的に設立されました。この情報資源をベースに、医薬品メーカーなどの医療関係企業、関係団体に向けて、医薬品に関する調査・研究、情報提供、関連産業に対するコンサルティングなどを行っています。

保険販売代理店事業

日本調剤の保険代理店事業では、生命保険、医療保険、がん保険、学資保険など、さまざまな保険商材をご用意し、患者さまの生活・健康をサポートします。生命保険・医療保険ご相談サービス 日本調剤では、処方薬はもちろんのこと、市販薬やヘルスケア製品のほか、服薬管理支援として自社開発の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」の運用や、健康サポート機能の強化を目指した「健康チェックステーション」の展開など、健康増進・重症化予防へのさまざまな取り組みを実施しています。同様に、生命保険・医療保険の相談を通して薬局をご利用いただく皆さまや地域の皆さまの経済的な不安を取り除き、健康寿命の延伸に貢献するため、2009（平成21）年8月よりアフラックの保険代理店業務を開始しました。 さらに、2017（平成29）年5月には、こうした取り組みを拡大させるため保険商品を拡充し、乗合代理店「日本調剤ほけんショップ」の運営をスタートしました。また、全国どこからでもご相談いただけるように、独自のオンライン保険相談サービス『どこでも保険』を導入しています。 「最近手術を受けた」、「先日入院したんだけれど」、といった給付金請求のご相談や保障内容のご確認、また、結婚、出産といったライフステージの変化に応じた保険のご相談のため、多くの患者さまにご利用いただいています。 ファイナンシャルプランナー等の資格を有した保険専任スタッフが対応し、「納得できる保険相談」をしていただくために、ご相談者さまの立場に立ったご案内を徹底しております。 インターネットでも資料請求・ご相談を受け付けておりますので、ぜひご利用ください。 【取扱保険会社】 ・アフラック ・ネオファースト生命　※第一生命グループ ・東京海上日動あんしん生命 ●よくあるご質問 Q：ほけんショップは日本調剤が直接運営しているのですか？ Q：薬局がもつ個人情報を、保険会社に提供するのですか？ Q：薬局のなかに保険相談ブースがあるのですが、薬局事業と保険事業との業務区分や、人員配置はどのようになっているのですか？

医薬品製造販売事業

日本調剤グループでは、日本全国に高品質なジェネリック医薬品を安定供給するべく、ジェネリック医薬品に特化した医薬品製造販売事業を行っています。日本全国に高品質のジェネリック医薬品をお届けするため、2005年に日本ジェネリックを設立し、日本調剤の薬局はもちろん全国の医療機関・薬局へジェネリック医薬品の安定供給を行っています。 2010年に茨城県つくば市の工場稼働を開始し、2012年から自社の研究所で開発し自社の工場で製造した製品の販売を開始するなど、開発から販売まで一貫した体制を整えています。日本調剤グループとしてのシナジーを生かし、患者さまや薬局現場の声を反映した製品を企画し、製造にあたっては、患者さまに安心してお使いいただけるよう、GMP※の厳格なルールのもと、教育されたスタッフが最新設備を用いて徹底した品質管理を行っています。 また、2013年には、豊富な事業経験と質の高い製造基盤を有する長生堂製薬が日本調剤グループに加入。現在では約500品目を超えるジェネリック医薬品を品揃えしており、日本の医療を支えるフルラインジェネリックメーカーを目指しています。 ※GMP（Good Manufacturing Practice）：医薬品の製造管理及び品質管理の基準

医療従事者派遣・紹介事業

日本調剤グループでは、業界トップシェアの薬剤師派遣・紹介事業をはじめ、医師、看護師などの医療従事者も対象とした総合人材サービスを提供しています。2000年、薬剤師を対象とした人材会社としてメディカルリソースを設立し、いまや薬剤師の派遣ではトップクラスのシェアを獲得しています。現在では医師や看護師、登録販売者の分野にも領域を広げ、医療従事者を対象とした総合人材サービスを行っています。 日本調剤で培われた質の高い薬剤師育成プログラムを活用して薬剤師人材を提供できることを強みとしており、日本調剤グループとのシナジーを発揮しています。また、薬剤師向けの「ファルマスタッフ」、医師向けの「ドクタービジョン」、登録販売者向けの「チアジョブ登販」など独自のサイト運営を行うとともに、13 ある国内営業拠点に常駐するスタッフがきめ細やかに登録者へのカウンセリングを行い、求人企業と求職者との最適なマッチングを目指しています。 2020年にはWORKERS DOCTORSをグループ会社化し、メディカルリソースの持つ医師紹介実績や全国規模の営業体制と、WORKERS DOCTORSが保有する産業医に関するノウハウやネットワークを活用することで、企業の健康経営には欠かせないメンタルヘルスを含む健康管理を中心とした労働衛生管理へのさまざまなニーズに幅広く対応しています。 ※2022年2月にメディカルリソースはWORKERS DOCTORSを吸収合併しました

国家戦略特区（福岡市）における遠隔服薬指導の事業者登録について

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 博、以下「日本調剤」）は、平成30年8月13日付で、福岡市内の計4薬局が「福岡市国家戦略特別区域法を活用した遠隔服薬指導事業」の事業登録者としての認可を受けました。 　これにより、日本調剤では国家戦略特区（福岡市）において、一定の要件を満たした患者さまに対して遠隔服薬指導を実施することが可能となりました。 ■概要 　福岡市では、平成30年6月15日に「福岡特区プロジェクト」の一環として国家戦略特区を活用した遠隔服薬指導を行う薬局の募集を開始しており、日本調剤ではその応募要項に従って事業登録者として申請いたしました。 　そしてこのほど平成30年8月13日付で、日本調剤の福岡市内に展開する薬局4店舗が事業登録者として認可されました。 　今後は、患者さまから本特例活用の希望があり次第、特定処方箋※を交付する医師または歯科医師との連絡体制等を確認したのちに、遠隔服薬指導を実施します。 　また、遠隔服薬指導実施後は定期的に患者さまの状況を確認し、必要に応じてトレーシングレポート等により医療機関に情報共有し、より良い医療の提供につなげてまいります。 ※：オンライン診療等により、医師から対面以外の方法による診察に基づいて発行された処方箋 　なお、今回の遠隔服薬指導事業におけるテレビ電話装置は、株式会社ブイキューブ（本社所在地：東京都目黒区上目黒　代表取締役社長CEO：間下 直晃）のWeb会議サービス「V-CUBE ミーティング」を利用します。「V-CUBEミーティング」は、パソコン、スマートフォン、タブレットなどマルチデバイスに対応し、最大5拠点まで同時接続できるため、将来的には多職種連携による遠隔診療を可能にします。 ≫「V-CUBE ミーティング」：　https://jp.vcube.com/service/meeting ■認可薬局について 平成30年8月13日付で認可を受けた日本調剤の薬局は、下記の4店舗です。 ・日本調剤 福岡中央薬局（福岡市中央区） https://www.nicho.co.jp/tenpo/fukuokatyuo/ ・日本調剤 福岡天神薬局（福岡市中央区） https://www.nicho.co.jp/tenpo/fukuokatenzin/ ・日本調剤 九大前薬局（福岡市博多区） https://www.nicho.co.jp/tenpo/kyudaimae/ ・日本調剤 高取薬局（福岡市早良区） https://www.nicho.co.jp/tenpo/takatori/ 　日本調剤では、本取り組みを通じて地域医療への貢献を図るとともに、患者さまのさらなる利便性向上につなげることで、これからも良質な医療サービスを提供してまいります。 【日本調剤株式会社について】 http://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を行ってまいります。 ●本ニュースリリースはPDFでご覧いただけます。

～直近約1年で会員が倍増！～ 日本調剤の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」登録会員20万人を突破！

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 博）が運用している自社開発の電子お薬手帳アプリ「お薬手帳プラス」は、このほど登録会員が20万人を突破いたしました。（平成29年9月15日現在） 　日本調剤の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」は、紙のお薬手帳にスマートフォンの特性を“プラス”した高い機能性を持ち、お薬の管理、飲み忘れ防止アラーム、薬局への処方せん送信機能のほか、健康情報コンテンツも提供するなど、日々のヘルスケアに役立つアプリとして好評を博しております。同アプリは平成26年10月から運用を開始し、平成28年8月には会員数10万人を突破、そしてこのほど20万人を突破しており、直近約1年で会員数が倍増したことになります。 ＜「お薬手帳プラス」ロゴマーク＞ 　電子お薬手帳は、平成28年4月から国の医療制度変更に伴い、薬局でご利用いただくお薬手帳としてこれまで使用されていた紙の「お薬手帳」と同等に使用できることとなったことから、一般的にこの頃から薬局への導入が進んだと言われておりますが、日本調剤ではいち早く自社開発の電子お薬手帳を開発し、平成26年10月から患者さまへのご案内を開始しており、その利便性・機能性の高さから会員数が順調に増加しております。 　日本調剤の「お薬手帳プラス」は開発当初、日本調剤の薬局をご利用の患者さまのみに対応しておりましたが、平成27年9月に準会員ステータスを追加したことで、当社薬局の患者さま以外でも利用できるようになりました※1。このようなアプリの仕様変更による利便性向上、および環境変化も後押しとなり、直近の約1年で2倍の会員数増加となったと考えられます。 ※1：一部機能制限があります。   　日本調剤では、患者さまの一元的かつ継続的な服薬管理に不可欠な「お薬手帳」の普及促進を行うため、紙のお薬手帳はもちろんのこと、スマートフォンの特長を生かした電子お薬手帳「お薬手帳プラス」の活用についても積極的に取り組み、より多くの皆さまにご利用いただけるよう、積極的な情報発信・利便性向上を図ってまいります。   ＜日本調剤　電子お薬手帳「お薬手帳プラス」　概要＞ 　「お薬手帳プラス」は、紙のお薬手帳にスマートフォンの特性を“プラス”して、より便利で健康な生活をお手伝いする機能を取りそろえたアプリです。「お薬手帳機能」により、服薬情報をスマートフォンで管理できます。日本調剤の薬局でお渡ししたお薬については、来局ごとの服薬情報が自動登録されます※2。またお薬の待ち時間を有効活用できる「処方せん送信機能」もあります。 　さらに、日々の健康管理に便利な体重・血圧・血糖値などを数値・グラフで記録できる「健康記録」をはじめ、病院や薬局の通院記録などの登録ができる「カレンダー機能」※2、健康管理をサポートするお役立ち機能「健康コンテンツ」など充実した機能を兼ねそなえています。また、登録した１台のスマートフォンで複数のユーザーの服薬情報を共有できる「家族管理」※2設定も可能です。 ※2：日本調剤の薬局で紙のお薬手帳を使い、服薬管理されている方が対象の「本会員」登録が必要となります。    「お薬手帳プラス」の詳細は、サポートサイトhttps://portal.okusuriplus.comをご参照ください。   【日本調剤株式会社について】 http://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局 展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスを提供する「日本のかかりつけ薬局」を目指して取り組んでいます。   ●本ニュースリリースは、下記よりPDFファイルにてご覧いただくことができます。 平成29年9月21日付『日本調剤の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」登録会員20万人を突破』

第一生命グループと日本調剤株式会社との提携について　～大手調剤薬局における健康を促進する保険商品の販売、 大手生保グループと大手調剤薬局チェーンによる初の協業～

2017年２月20日 第一生命保険株式会社 ネオファースト生命保険株式会社  日本調剤株式会社   第一生命保険株式会社(社長：渡邉 光一郎、以下「第一生命」)、ネオファースト生命保険株式会社（社長：徳岡　裕士、以下「ネオファースト生命」）、および日本調剤株式会社（社長：三津原　博、以下「日本調剤」）は、三社の有する顧客向けサービスや営業基盤を相互に活用し、それぞれの顧客に対して新たなサービスならびに保険商品を開発・提供することで、国民の健康寿命延伸を共に目指していくべく、本日付で業務提携契約を締結しましたので、お知らせします。大手生命保険グループと大手調剤薬局チェーンの提携は初となります。   1.業務提携の目的 保険商品・サービスを通してお客さまの健康増進を促進する第一生命グループと、店舗での服薬指導や健康相談などを通して患者さまの健康増進を促進する日本調剤は、ともに国民の健康寿命延伸に向けて取り組んでおり、このたびの提携により、この取組みをより幅広く加速させ、人々の暮らしと社会へ貢献していきます。 営業基盤・スマートフォンアプリ等の顧客インターフェイスにおけるコラボレーションや、双方のノウハウを活用した健康寿命延伸に資する新たな保険商品・サービスの開発等を検討・実施していきます。なお、当提携においては各種関連諸法規の遵守はもちろんのこと、医療倫理に則った取組みを行っていきます。   　第一生命グループでは、2016年１月より、お客さまの一生涯に寄り添った「確かな安心」と「充実した健康サポート」のご提供を更に強化すべく、生命保険事業のイノベーション創出に向けて、昨年より“InsTech（インステック）”(※)の取組みを開始しております。この取組みでは、他業態と連携したエコシステム(※)の実現等も視野に、外部の知見やデータ、アイデアを活用しながら、生命保険業界全体のイノベーションをリードしていくことを目指しています。その一環として、ネオファースト生命では、第一生命が有する約1,000万人のお客さま情報を含む医療ビッグデータ等の解析を行い、お客さまの健康増進の促進・支援につながり、健康寿命の延伸に貢献できるような新しい商品の開発を進めています。   日本調剤は調剤薬局チェーンとして唯一全都道府県に計557店舗（2017年２月１日現在）を展開しており、約3,000名の薬剤師が、年間約330万人の患者さまに対して調剤業務を行っています。また、「日本のかかりつけ薬局」をめざし、健康増進・重症化予防への様々な取組みを実施しています。中でも、電子お薬手帳である「お薬手帳プラス」(※)アプリを独自に開発することで、先進的なテクノロジーを活用した患者さまへの服薬遵守(アドヒアランス※)に向けた支援を行っています。 また、各薬局店舗は、健康への関心を高めていただくことを目的として、肌年齢測定や骨密度測定、簡易血液検査など、自身の現在の健康度をチェックすることができる健康イベントを定期的に開催しています。さらに昨年12月からは、一部の店舗内に、特設コーナー「健康チェックステーション」(※)を設け、血糖値や体脂肪などの健康チェックや健康相談を開始しており、今後、順次、設置店舗を拡大していく予定です。   ※      ”InsTech（インステック）”とは 保険ビジネス(Insurance)とテクノロジー(Technology)の両面から生命保険事業独自のイノベーションを創出する取組みであり、最優先の戦略課題としてグループ全体で推進しています。　他業態と連携したエコシステムの実現等も視野に入れ、外部の開発力やアイデアを積極的に取り入れながら生命保険業界全体のイノベーションをリードしていくことを目指します。 ※      エコシステムとは 複数の企業や団体がパートナーシップを組み、それぞれの技術や強みを生かしながら、業種や業界の垣根を越えて共存共栄する仕組みです。 ※     服薬遵守(アドヒアランス)とは 患者さまが主体的に処方通りの適切な服薬管理を行うこと。アドヒアランス向上に向けて薬の専門家である薬剤師が的確なサポートを行うことで、効果的な薬物療法や重症化の予防へとつながります。 ※      お薬手帳アプリ「お薬手帳プラス」とは　（https://portal.okusuriplus.com/） 日本調剤が開発したお薬管理や各種健康管理をスマートフォンやパソコン上で利用できるアプリです。登録用カードや手入力を必要とせずに、服薬時間を管理する「飲み忘れチェック機能」、健康管理をサポートする「健康記録機能」、ご自身の服薬情報を自動的に登録することができる「自動連携機能」による調剤情報登録や、スマートフォンで撮影した処方せん情報を薬局へ送信できる「処方せん送信機能」、家族単位でのお薬管理ができる「家族管理」設定があり、従来の電子お薬手帳をさらに進化させたお薬手帳アプリです。 ※      健康チェックステーションとは 昨年10月に厚生労働省から発表された「患者のための薬局ビジョン」において示された「健康サポート薬局」は、地域の医療サービス拠点である薬局の役割として「かかりつけ薬剤師、薬局」の基本的な機能に加えて、国民による主体的な健康の保持・増進を積極的に支援する機能として「健康サポート機能」を求めているものです。日本調剤では、国が示す「健康サポート機能」の強化を目的として、2016年12月１日（木）より、東京都、神奈川県の3薬局において、健康に関する相談業務を行う薬局内施設「健康チェックステーション」を開設しました。今後、より地域に役立つ「健康サポート機能」を持つ薬局店舗を順次全国に拡大していきます。     2.取組み内容   （1）日本調剤の保険代理店店舗での第一生命グループ商品の販売 健康状態によるリスク細分型の保険商品や、健康増進に向けた行動変容を促すような保険商品の販売を一部の保険代理店店舗から開始します。具体的には、ネオファースト生命の非喫煙者割引付きの医療保険や、持病があっても健康維持によって保険料が安くなるような引受基準緩和型の医療保険、ならびに「健康年齢®」(※)をもとに保険料を設定する医療保険などの取扱いを検討しています。 なお、日本調剤は2009年より保険代理店事業を開始し、27店舗を展開しております（2017年２月1日現在）。   ※健康年齢は、株式会社日本医療データセンターの登録商標です。ネオファースト生命で使用する健康年齢は、７大生活習慣病に関するリスクを評価したもので、ネオファースト生命独自の方法により算出しているため、株式会社日本医療データセンターの健康年齢と算出基準が異なります。   （2）「健康チェックステーション」を活用した地域住民への健康に関する啓発活動の展開 日本調剤の薬局店舗、特に、一部店舗にて展開している「健康サポート機能」を持つ「健康チェックステーション」を地域の健康づくりの拠点として、健康セミナーの共同開催など、近隣住民の方々へ向けた健康に関する啓発活動を共同で展開していくことを検討します。   （3）「お薬手帳プラス」アプリの第一生命グループ契約者向けサービスとしての活用の検討 服薬遵守をサポートするお薬の「飲み忘れチェック」機能をはじめとして、健康管理をサポートする機能などを、第一生命グループの契約者向けサービスの１つとして活用し、お客さまの日々の健康増進を促す取組みの検討を開始します。   （4）第一生命グループ（第一生命、ネオファースト生命）と日本調剤共同での保険商品・サービス等の開発・検討 両社が有するノウハウや知見を活かして、健康増進に向けた行動変容を促すような新たな保険商品・サービスの開発の検討を進めていきます。     以　上   ●本ニュースリリースは下記よりPDF形式にてご覧いただくことができます。 平成29年2月20日付「第一生命グループと日本調剤株式会社と提携について」

「プライバシーマーク」付与事業者認定のお知らせ

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原博）は、「プライバシーマーク」付与事業者として認定されましたので、お知らせします。 　　 　「プライバシーマーク」は、日本工業規格「JIS Q 15001：2006　個人情報保護マネジメントシステム-要求事項」に適合して、個人情報の適切な保護措置を講ずる体制を整備・運用していると認定された事業者に対して付与されるものです。 　当社は、プライバシーマーク付与事業者として、今後ともお客様からお預かりした個人情報の重要性を認識し、個人情報保護方針のもとにお客様の個人情報の管理・運用をより一層徹底していく所存です。 【プライバシーマーク認定概要】 ■登録番号：第14500028（01）号 ■有効期間：平成28年11月9日～平成30年11月8日 ■審査機関：一般財団法人医療情報システム開発センター(MEDIS-DC) ■認定機関：一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC) 【ロゴマーク】   以上   【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 　1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局 展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約2,700名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスを提供する「日本のかかりつけ薬局」を目指して取り組んでいます。 ●本ニュースリリースは下記よりPDF形式にてご覧いただくことができます。 平成28年11月21日付『「プライバシーマーク」付与事業者認定のお知らせ』

登録会員10万人を突破！ 日本調剤の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原博）では、日本調剤の全薬局店舗で運用している自社開発の電子お薬手帳アプリ「お薬手帳プラス」の登録会員が、このほど10万人を突破しましたので、お知らせします。（登録会員数103,241　平成28年8月31日現在） 　日本調剤の「お薬手帳プラス」は、一度会員登録すると、専用カードやＱＲコードでのデータ読み取りなどの手続きがいらずに、患者さまの服薬情報が日本調剤の薬局へ来店のたびに、ご自身のスマートフォンに自動的に反映される便利な電子お薬手帳です。 　患者さまの服薬管理の一助として、平成26年10月から運用開始したお薬手帳プラスは、スマートフォン（iPhone、Android）やPCブラウザで簡単に利用できるお薬手帳アプリとして好評を博しており、利用される方も増え続けています。昨年9月には準会員ステータスを追加、当社薬局の患者さま以外でも利用できるようになりました（一部、機能制限があります）。 　また、本年4月より国の医療制度変更に伴い、紙の「お薬手帳」（紙媒体）と同様に、電子お薬手帳（電子媒体）を薬局でご利用いただくお薬手帳として使用できることになりました。それに伴い、「お薬手帳プラス」では、新たに同アプリ以外の電子お薬手帳のデータを登録できる「インポート機能」や逆に同アプリからデータファイルとして出力できる「エクスポート機能」を設けました。 　さらに、公益社団法人日本薬剤師会の日薬リンク付けサーバーを使った「電子お薬手帳相互閲覧サービス」への参加により、電子お薬手帳の相互閲覧サービスを利用できる仕様となりました。 　4月以降、「お薬手帳」としての利用希望の患者さまが増加し、登録会員数は10万を突破する規模の電子お薬手帳サービスとなっています。 　日本調剤では、患者さまの一元的かつ継続的な服薬管理に不可欠な「お薬手帳」の普及促進を行うため、紙のお薬手帳はもちろんのこと、スマートフォンの特長を生かした電子お薬手帳「お薬手帳プラス」の活用についても積極的に取り組み、より多くの皆さまにご利用いただければと考えております。 【「お薬手帳プラス」サービス概要】 1.名称　日本調剤 電子お薬手帳「お薬手帳プラス」 　　　　お薬手帳プラス専用ポータルサイト　https://portal.okusuriplus.com/ 2.サービス内容　スマートフォンやPCを利用した服薬情報提供サービス（無料アプリ） 3.利用端末　iPhone、Android端末、PCブラウザ（https://www.okusuriplus.comから） 4.対応環境　iPhone版 iOS8以上（iPhone5以降の端末に最適化） 　　　　　　Android版　Android4.0以上 　　　　　　PC対応ブラウザ版　Internet Explorer 10、11／Google Chrome／Safari 5．他情報対応　日薬リンク付けサーバー「電子お薬手帳相互閲覧サービス」 6．主な搭載機能 ＜準会員の利用できる機能＞ 　処方せん送信機能（日本調剤の薬局へ処方せん画像を送信）、お薬手帳（服薬情報の手動登録、他薬局の服薬情報取り込み）、健康記録（健康記録の手動登録［血圧・血糖値等の記録管理］）、店舗検索（日本調剤の店舗検索） ＜本会員の利用できる機能＞ 　お薬手帳（服薬情報の自動登録）、健康記録（ヘルスケア機器との自動データ連携※）、カレンダー機能（飲み忘れチェック結果、通院予定日、お薬アラーム、通院予定アラーム）、健康コンテンツ＜こころの休憩室、こころトーク（有料））、医療費通知（PCブラウザ版）＞　※特定のNFC対応機器に限ります なお、「処方せん送信機能」と「店舗検索」はアプリのダウンロード後、すぐにご利用できます。 7．利用可能店舗　日本調剤の調剤薬局　全店舗 以　上   　　　　　　　　　　　　     　　　　　　　　　　　　　　　　     【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/ 　1980年(昭和55年)の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局 展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約2,500名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。 また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスを提供する「日本のかかりつけ薬局」を目指して取り組んでいます。   ●本ニュースリリースは、下記よりPDFファイルにてご覧いただくことができます。 平成28年9月1日付『日本調剤の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」登録会員10万人突破！』  

電子お薬手帳「お薬手帳プラス」登録会員数1万人突破！

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原博）では、自社で独自開発した電子お薬手帳アプリ「お薬手帳プラス」を本年1月より本格運用していますが、本格運用開始後7カ月目となるこの7月に同アプリの登録会員が1万人を突破しましたのでお知らせします。   　日本調剤の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」は、従来の紙のお薬手帳の機能を最大限生かしつつ、インターネット環境を活用して最新機能を搭載したお薬や健康に関する情報提供アプリとして好評を博しております。本年1月のiPhone版リリースによる本格運用開始後、順調に会員数を増やしてまいりましたが、7月20日時点で、登録会員数が1万を突破しました。電子お薬手帳は、現在、薬局系企業やさまざまな組織団体が運用を開始したり、実証実験を行っていますが、当社の「お薬手帳プラス」が本格運用開始後7カ月経過の段階で、登録会員が1万人という大台に達したことは、ユーザーである当社薬局をご利用される患者さまからご支持をいただいたことによるものと考えています。   　「お薬手帳プラス」は、お薬管理や各種健康管理をスマートフォンやパソコン上で利用できるアプリです。スマートフォン用アプリとしては、iPhone版、Android版に対応、さらにPCブラウザ版でも利用できます。アプリの機能としては、登録用カードや手入力を必要とせずに、ご自身の服薬情報を自動的に登録することができる「自動連携機能」による調剤情報登録や、スマートフォンで撮影した処方せん情報を薬局へ送信できる「処方せん送信機能」、家族単位でのお薬管理ができる「家族管理機能」があり、従来の電子お薬手帳をさらに進化させたお薬手帳アプリです。 　 　日本調剤では、患者さまの健康管理に役立つアプリとして、さらなる「お薬手帳プラス」の利用者拡大に向けて取り組んでいます。本年5月に行われたアプリ会員に向けたネットアンケートの実施などで、利用されているユーザーのご意見を取り入れた、より便利なアプリ実現に向けて操作改善・システム改修などを随時行ってまいります。 以　上 【日本調剤の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」　サービス概要】   １．名称：日本調剤電子お薬手帳「お薬手帳プラス」   ２．サービス内容：スマートフォンやPCを利用した服薬情報提供サービス（無料アプリ）   ３．利用端末： iPhone、Android端末、PC（https://www.okusuriplus.comからログイン）   ４．対応環境： iPhone版 iOS8以上（iPhone5以降の端末に最適化）、Android版　Android4.0以上 　　　　　　　PC 対応ブラウザ版　Internet Explorer 10、11／Google Chrome／Safari   ５．ダウンロード方法　App Store（iPhone）、Google　play(Android)からダウンロードいただけます。   ６．運用店舗：日本調剤の調剤薬局全店舗   ※ご利用にあたっての詳細については、当社ホームページ　 　お薬手帳プラスページhttps://www.nicho.co.jp/okusuriplus/　をご参照ください。   ・Android、Google　playは、Google.Inc.の商標または登録商標です。 ・iPhone、App Store、はApple.Inc.の商標です。iPhone商標はアイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。                             　 【日本調剤株式会社】 https://www.nicho.co.jp/ 　1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っている。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し、約2,400人の薬剤師を有する日本を代表する調剤薬局企業として評価を得るとともに、超高齢社会に必要とされる“調剤薬局の新しい姿”を追い求めて、取り組んでいる。 ●本ニュースリリースは、下記よりPDFファイルにてご覧いただくことができます。 平成27年7月22日付『日本調剤電子お薬手帳アプリが好調！「お薬手帳プラス」登録会員が1 万人を突破！』

花粉症経験者に聞いた『花粉症の実態と対策』

日本調剤・自主企画調査 花粉症経験者に聞いた『花粉症の実態と対策』 約4割の人は花粉症で「病院に行かない」、行かない理由は“我慢できる”、“面倒” 半数以上の人が、花粉症を発症してから治療薬を使う 治療薬に対して満足している人は54.5％、半数近くは満足感を得ていない       全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社：東京都千代田区丸の内、代表者：取締役社長　三津原博）は、自主企画調査『花粉症の実態と対策』調査を実施しました。 本調査は、これまでに花粉症と自覚・診断されたことがある花粉症経験者・全国の20代～70代以上の男女1,198人を対象に、2015年1月16日～19日の期間にインターネット調査で実施し、その結果をまとめました。 ※花粉症は、スギやヒノキなどの植物の花粉（抗原）が原因となって起こるアレルギー疾患の一つです。 調査結果のポイント 日本気象協会の発表によると2015年春の花粉シーズンは西日本と東日本では例年より早くスタートし、東海から東北地方にかけては飛散数が昨年の2倍以上になるところもありそうです。 そこで、春の花粉症シーズンに先駆け、全国の花粉症経験者1,198人に花粉症の実態と対策を聞いた結果、以下のことがわかりました。    1.　花粉によるアレルギー症状の原因となる植物の花粉は一年中飛散しているが、どの季節に一番花粉症の症状がひどいか聞いたところ、圧倒的に春（3月～5月）が多く、85.1％の人が春に花粉症を発症している。 2.　花粉症で起こる症状のトップ3は、「目のかゆみ」（80.6％）、「くしゃみ」（72.6％）、「鼻づまり」（66.4％）。 3.　花粉症の治療で病院に行く人は、約６割（「必ず行く」23.1％+「行く場合もある」35.5％）。『病院に行く』割合が最も高いのは女性70代以上。一方、約4割の人は『病院に行かない』（41.4％）。   4.　『病院に行く』人が1回の診察費や治療薬費でかかった費用は、「1000～2000円未満」が最も多く36.2％。男女とも70代以上の後期高齢者では「1000円未満」が最も多い。   5.　『病院に行かない』人の行かない理由は、「我慢できる程度だから」（44.6％）、「面倒だから」（33.5％）。 【病院に行かない人の「行かない理由」（複数回答）】   6.　花粉症の治療薬を使用するタイミングは、内服薬、外用薬ともに「花粉症の症状が出てから使用する」（内服薬：29.6％、外用薬：38.0％）、「症状がひどい時だけ使用する」（内服薬：24.1％、外用薬：23.5％）となり、半数以上の人は花粉症が発症してから使用している。また、治療薬を使わない人も4分の1以上存在。 【花粉症の治療薬を使用するタイミング（単数回答）】   7.　治療薬による影響は、内服薬は「特に影響はない」が最も多く42.8％。次いで「眠気」（36.8％）、「口や目の渇き」（26.6％）、「ボーッとする・集中力の低下」（24.7％） 8.　治療薬を使用している人の治療薬への満足度は、「満足している」人が10.0％、「やや満足している」人は44.5％となったが、半数近くの人は治療薬に満足感を得ていない。   9.　治療薬を使用している人の約７割の人が、治療薬の影響が出た場合は医師や薬剤師に相談する（「必ず相談する」24.2％+「相談することもある」43.8％）。最も相談する人が多いのは女性40代（83.0％）。 【治療薬の影響に対する、医師や薬剤師への相談（単数回答）】   10.　治療薬以外に行っている花粉症対策は、まずは、花粉が体に入ってくるのを予防する基本的な「マスクをする」（70.2％）、「うがい・手洗いをする」（49.3％）が上位を占めた。 薬剤師からのアドバイス ◇お薬以外の花粉症対策 花粉症の対策としては、今回の結果にもあるように「マスク」「うがい・手洗い」が有効です。外出する際には気象情報や花粉情報等を確認し、帽子やメガネ、マスクなど完全防備で出かけましょう。また、帰宅時は衣服などについた花粉をきちんと払ってから家に入り、手洗いとうがいで花粉を洗い流すことが大事です。 また、「規則正しい生活」、「栄養バランスのとれた食事」、「ストレスをためない」、「適度な運動」など生活習慣を改善することで、体の免疫力を高めることも大切です。   ◇花粉症治療薬について 花粉症の治療薬には様々なタイプがあります。抗ヒスタミン薬は効果発現も早く、古くからよく使われている薬ですが、中には「眠気」や「口の渇き」などの影響が出るものがあります。同じ抗ヒスタミン薬でもこれらの影響が少ない薬もありますし、他のタイプの薬もありますので、気になる症状がある場合には、医師や薬剤師にご相談ください。   ◇初期療法で、症状が出る前に対策を 花粉症などのアレルギーは、症状が悪化してからでは薬が効きにくくなります。そこで、毎年、花粉が飛び始める２週間くらい前から症状を抑えるために薬を飲んでおくことで、花粉の飛散量が多くなって現れる症状を軽くすることができます。   ◇現在、花粉症治療には様々な選択肢があります 昨年10月にはスギ花粉症の減感作療法薬（舌下液）が発売され、治療の幅がさらに拡がりました。今回の調査では、治療満足度において「やや満足」以上が54.5％に留まり、約半数の人が治療薬に満足感を得ていないことが分かりました。治療薬には前述のように様々な選択肢がありますので、効果や安全面で問題がある場合には医師や薬剤師に相談することをお勧めします。 　（監修：日本調剤 教育情報部）       【調査概要】 調査方法：インターネット調査 調査地域：全国 調査対象者：花粉症と自覚・診断されたことがある花粉症経験者　20代～70代以上の男女1,198人 サンプル構成： 全体1,198　男性593　女性605 20～29歳（全体194　男性90　女性104） 30～39歳（全体214　男性109　女性105） 40～49歳（全体200　男性95　女性105） 50～59歳（全体205　男性101　女性104） 60～69歳（全体197　男性101　女性96） 70～99歳（全体188　男性97　女性91） 調査手法：インターネット調査 調査期間：2015年1月16日（金）～1月19日（月） 調査企画・分析：日本調剤株式会社 調査実施機関：株式会社インテージ ※グラフのパーセンテージは四捨五入されているため合計値が100にならないものもございます。 【日本調剤株式会社】 https://www.nicho.co.jp/ 1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っている。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し、約2,400人の薬剤師を有する日本を代表する調剤薬局企業として評価を得るとともに、超高齢社会に必要とされる“調剤薬局の新しい姿”を追い求めて、取り組んでいる。    以上   ・本件の調査結果詳細を、下記リンク先にてご覧いただくことができます。（PDFファイル形式） 　⇒2015年2月5日花粉症経験者に聞いた「花粉症の実態と対策」［＜結果詳細抜粋版＞ ・本記事を含めた調査結果詳細を、下記リンク先にてご覧いただくことができます（PDFファイル形式） 　 ⇒2015年2月5日花粉症経験者に聞いた「花粉症の実態と対策」     

高齢者施設・住宅ビジネスEXPOに出展！

最新の訪問服薬サービス業務システムをデモンストレーション 日本調剤　高齢者施設・住宅ビジネスEXPOに出展   全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社：東京都千代田区、代表者：取締役社長　三津原 博）は、9月17日（水）～19日（金）まで東京ビッグサイト（東京都江東区）にて開催される「高齢者施設・住宅ビジネスEXPO 2014（JASHOME）」に出展します。（グループ会社の株式会社メディカルリソースと共同出展） 「高齢者施設・住宅ビジネスEXPO 2014（JASHOME）」は、「安心の住生活を創る、事業者のための新マーケット」となることを目的として、高齢者の住生活に関わる技術やサービスが一堂に会する展示会です。本年は「地域包括ケアシステムの新たな視点」をテーマに開催されます。当社は昨年に引き続き、本年もブース出展を行います。（JASHOMEは、Japan Senior Housing & Living Management Expoの略） 当日は、ビッグサイト東3ホールの出展ブース（小間番号P-22）にて、高齢者施設向けの調剤薬局サービスについての展示、説明を行う予定です。当社では高齢者施設等における訪問服薬サービス業務において、薬剤の提供業務や医療チーム間での連携を正確かつ迅速に行うために、タブレット端末を使用した「日本調剤・在宅コミュニケーションシステム」を開発し、運用しています。当社が独自に開発したこのシステムを、会場で実際にご覧いただくことができます。また、共同出展のメディカルリソースは、高齢者住宅検索サイト「探しっくす」のご説明を行う予定です。 開催概要   展示会名：高齢者施設・住宅ビジネスEXPO 2014（略称：JASHOME） 　　　　　　　http://www.jashome.biz/ 主催：高齢者施設・住宅ビジネスEXPO実行委員会 会期：2013年9月17日（水）～19日（金）開場時間10：00～17：00 会場：東京ビッグサイト 東2・3ホール（東京都江東区有明3-11-1） 当社ブース：東3ホールP-22　※株式会社メディカルリソースと共同出展 併設イベント：フードシステムソリューション（F-SYS）、フードセーフティジャパン（FSJ） 以上        

高齢者住宅新聞にて当社薬局関連記事が掲載されました

本日（8月13日）、高齢者住宅業界の専門紙である「高齢者住宅新聞」にて当社薬局関連記事が掲載されましたのでお知らせします。 今回の記事では、当社調剤薬局における在宅医療への取り組みとして、本年6月に無菌調剤室を設置した日本調剤 みなとじま薬局が紹介されています。 　●日本調剤 みなとじま薬局 なお、著作権の関係で掲載記事を転載することはできませんので、ご了承のほどお願いします。

高齢者施設・住宅ビジネスEXPOに出展します

当社では、9月25日（水）～27日（金）まで、東京ビッグサイト（東京都江東区）にて開催される「高齢者施設・住宅ビジネスEXPO2013（JASHOME）」に出展いたします。（グループ会社の株式会社メディカルリソースと共同出展） 　JASHOMEは、「安心の住生活を創る、事業者のための新マーケット」をテーマとした高齢者の住生活に関わる技術やサービスを一堂に集めた展示会です。 当社では、東３ホール（3A-15）の出展ブースにおいて、高齢者施設向けの調剤薬局サービスについての展示、ご説明を行う予定です。また共同出展のメディカルリソースは、高齢者住宅検索サイト「探しっくす」のご説明を行う予定です。 展示会名：高齢者施設・住宅ビジネスEXPO２０１３（略称：JASHOME） 主催：高齢者施設・住宅ビジネスEXPO実行委員会 会期：2013年9月25日（水）～27日（金） 開場時間10：00～17：00 会場：東京ビッグサイト 東2・3ホール　（東京都江東区有明3-11-1） 当社ブース：東３ホール（3A-15）株式会社メディカルリソースと共同出展 以上

薬剤師生涯教育e-ラーニングシステム『JPLearning』外部受講者向け専用インターネットサイトがスタート

全国規模で調剤薬局チェーンを展開している日本調剤株式会社（代表取締役社長：三津原博、本社：東京都千代田区、東証1部）では、薬剤師生涯教育研修向けe-Learning （イー・ラーニング）システム『JPLearning（ジェー・ピー・ラーニング）』の外部受講者向け専用インターネットサイト（URL https://www.jplearning.jp/）を本年9月25日よりスタート、定評ある薬剤師生涯教育研修システムの外部向けの販売強化を行いました。 日本調剤は、1980年の創業以来、「医薬分業」を企業理念として掲げ、一貫して調剤薬局事業に取り組み、いまや日本を代表する調剤薬局企業として多くの優秀な薬剤師を育成、良質で価値ある医療サービスの提供企業として取り組んでおります。 とくに調剤薬局業務の要である薬剤師教育には、業界屈指の充実した教育研修カリキュラムを実施しており、日本調剤の薬剤師は、営業店舗の9割以上が大病院前という薬局特性に対応して、医療機関から要求されるきわめて高度な処方せん調剤に対応、また薬の効果を最大限発揮できるよう患者さまへの丁寧な服薬指導を行っており、優秀な薬剤師育成の観点からも、業界では「教育の日本調剤」とまで呼ばれる存在となっております。 薬剤師生涯教育研修向けe-ラーニングシステム『JPLearning（ジェー・ピー・ラーニング）』は、全国各地で勤務する薬剤師に対して、日本中、どこで勤務していても、最新薬学知識はもちろん日本調剤で実践されている高度な教育研修カリキュラムが学べるよう、IT（情報技術）の最先端を駆使して構築されたe-ラーニングシステムです。また、現役の薬剤師のみならず、ブランク後に再就職を考えている方や、保険薬局に就職を希望している学生の方などにも最適な学習ツールです。その主な内容は、日本調剤の薬剤師教育の柱とも呼ぶべき"15ステップアップ研修"として体系付け、e-Learningシステムに織り込んだもの。保険薬剤師に必要な知識を網羅した全15ランクからなる一問一答式のe-Learningが基本で、印刷して持ち運び可能なテキストも標準装備しています。各ランクの学習を全て終了すると、認定試験の受講資格が得られ、これに合格していくことにより、上位ランクにステップアップしていきます（パソコン端末から受験可能です）。 この社内e-Learningシステムは、従来『JPLearning』として社外の薬剤師向けに販売しておりましたが、外部からのユーザー数および問い合わせ件数の増加を受け、この度専用ホームページを立ち上げました。 『JPLearning』は317のコンテンツを15のランクに振り分け、一問一答式のクイズで学習を進めますが、補助資料としてテキストも搭載しておりますので、周辺知識も確認することが可能です。また、このテキストは印刷もできますので、パソコンがない場所でも学習することができます。つまり、得意分野はクイズで学習し、不得意分野はテキストとクイズを組み合わせて学習するなど、自分で学習を組み立てて受講することができます。 いろいろと試したものの長続きしなかった方、再就職に不安を感じている方、社員（薬剤師）教育をお考えの企業のご担当者、自己研鑽をお考えの方、来年度から始まる「長期実務実習」に不安を感じている学生の方など、当サイト内にあるお試し版にアクセスしていただき、ご検討ください。 ※（財）日本薬剤師研修センター「研修認定薬剤師制度」の『自己研修』として単位請求が可能です。 単位請求に関しての詳細は、（財）日本薬剤師研修センター（http://www.jpec.or.jp/）の「認定制度・研修案内」を参照ください。 【JPLearning　HPアドレス】 https://www.jplearning.jp/ ※トライアル画面（お試し版）がありますのでお試しください。 　　 【同カリキュラムに関するお問い合わせ先】 日本調剤株式会社　教育情報部 電話：03-6810-0821　またはE-Mail:jpl-info@nicho.co.jp →2016年4月より以下へお問い合わせ先が変更となりました。 株式会社メディカルリソース　JPLearning事務局 電話：03-3212-5580　またはE-Mail:jpl-info@nicho.co.jp

新生「メディカルリソース」がスタート

日本調剤株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:三津原博)の連結子会社である日本調剤ファルマスタッフ株式会社と株式会社メディカルリソースは、本年7月1日をもって合併いたしました。新社名を「株式会社メディカルリソース」として新たな一歩を踏み出すことになりましたのでお知らせします。〔存続会社:日本調剤ファルマスタッフ（株）〕 日本調剤ファルマスタッフ㈱は、全国展開の調剤薬局企業である日本調剤グループの総合力を背景にして、薬剤師に特化した労働者派遣紹介事業を展開しており、同業界でのトップポジションにあります。一方、㈱メディカルリソースは、製薬企業のMR(医薬品情報担当者)及び登録販売者向けの教育研修や、CSO(医薬品販売業務受託)を主事業として手がけております。 今回の合併・事業統合により、グループ内で分散していた経営資源の統合と経営の効率化を図り、両社のノウハウを融合して、医療・医薬品全般に関わる総合人材サービス企業として、良質な医療人の育成、高品質なサービス提供を行うことにより、医療界はもちろん広く社会に貢献する企業として取り組んでまいります。 なお、旧各社の事業は、下記のとおり、新事業部名称に変わり、引き続き業務を継続しておりますので、よろしくお願いします。 新会社名：株式会社メディカルリソース 本社所在地：〒100-6737 東京都千代田区丸の内一丁目9番1号 グラントウキョウノースタワー 事業部体制 ■日本調剤ファルマスタッフ事業部 〒104-0028 東京都中央区八重洲二丁目2番1号 住友生命八重洲ビル 電話:03-3510-6789 Website https://www.38-8931.com/ ■メディカルスタッフ事業部 〒100-6737 東京都千代田区丸の内一丁目9番1号 グラントウキョウノースタワー 電話:03-6810-0470 Website https://www.medical-res.co.jp/ 以上 【本件のお問い合わせ先】 日本調剤株式会社 経営企画部 広報・IR担当 Tel:03-6810-0818 E-Mail:ir@nicho.co.jp