＜パパママの家事・育児の悩みと通院・処方薬に関する調査＞ コロナ禍でパパママがオンラインを活用したいもの1位は「買い物」、2位と3位は「病院の診療」と「お薬の受け取り」

～パパママの時間的に最も影響が大きいのは「子どもの体調不良」～

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、子どもと同居しており、かつ本人または同居する家族が通院している（直近1年で3回以上）全国の20～49歳の男女652名を対象に、「パパママの家事・育児の悩みと通院・処方薬に関する調査」を実施いたしました。

　2022年4月1日より自宅にいたままお薬の受け取りまでを完結できる「オンライン服薬指導（※）」の規制が緩和される見通しです。子育て中のパパとママのコロナ禍における家事や育児の悩み、およびオンライン診療・オンライン服薬指導の利用実態やメリットについて調査を行いましたので、報告いたします。

1. コロナ禍における現在の生活の中で、時間的影響が特に大きいと思うものの1位が「子どもの体調不良（54.6％）」と、コロナ禍前よりも13.6ポイント増加し、ご家族の健康管理にかける時間が占める割合が増加していることが分かった。

2. 病院や調剤薬局に行く際に困ること1位は「新型コロナウイルス感染症などの感染リスク（61.7％）」という結果だった。また、感染リスクを考慮して、できるだけオンラインを活用したいものとしても1位の「買い物（49.7%）」に続き、2位が「病院の診療（37.9%）」、3位が「処方薬の受け取り（36.0%）」という結果となり、コロナ禍においてはオンラインの医療サービスの需要が高まっていることが分かった。

3. 半数近くの人が「オンライン服薬指導」を認知している結果に。一方で、オンライン服薬指導を知っていながら利用していない人は4割以上を占め、オンライン服薬指導を活用できていない、または利用メリットを享受できていない人が一定数いることが分かった。認知者の利用率向上には利用方法や利用メリットの認識浸透が重要であると推察される。

4. オンライン服薬指導のメリット1位は「時間短縮になる（66.6％）」、続いて「新型コロナウイルス感染症の予防になる（55.8％）」、「子どもを医療機関へ連れていく必要がない（48.0％）」など、オンライン服薬指導へ期待する声があった。

■共働き未来大学 代表　小山佐知子氏　コメント

　コロナ禍のおうち時間の増加で家族の時間も増えていますが、それにともない気になるのが家族の体調管理です。いざ家族の誰かが体調不良になったときは、夫婦一丸となり「チーム育児」で体調管理を行うことが重要です。例えば、診療や処方薬の受け取りは同居人分もまとめてオンラインを利用することで「チーム育児」につながります。普段は薬局で受けている服薬指導もオンラインを利用すると、自宅にいながら家族全員が同時に処方薬について知ることができ、効率的な情報共有と家族の体調管理の実現につながります。オンライン服薬指導は忙しい中でも都合の良い時間を選択して受けることができるため、仕事や家事・育児で忙しい共働き夫婦の暮らしにゆとりを生む一つのきっかけになると考えています。

■日本調剤株式会社　薬剤本部薬剤企画部　次長　薬剤師　北川完嗣　コメント

　今回の調査結果では、コロナ禍の今、パパママにとって時間的影響が最も大きいものとして「家族の体調不良」が挙げられています。家族の誰かが体調を崩せば向かう先は病院や調剤薬局です。特に体調のすぐれないお子さまを連れての外出は負担も大きく、また外出による感染リスクなど、パパママの悩みは尽きません。調査にもあるように、病院の診療や処方薬の受け取りなどの「オンライン化」のニーズが高まっています。安心できるご自宅で医療機関の診療からお薬の受け取りまで一気通貫で完結できるオンライン診療・オンライン服薬指導は、パパママの負担やコロナ禍での感染リスクを軽減することにもつながると、大きな期待を寄せています。

■調査概要

調査名：パパママの家事・育児の悩みと通院・処方薬に関する調査

期　間：2022年2月25日(金)～2月28日(月)

方　法：インターネットモニター調査

対　象：全国の、子どもと同居しており、かつ本人または同居する家族が病院に通っている（直近1年で3回以上）20～49歳の男女652名、男性321名、女性331名

■調査結果

1. コロナ禍における現在の生活の中で、発生すると時間的影響が特に大きいと思うものの1位が「子どもの体調不良（54.6％）」と、コロナ前よりも13.6ポイント増加

コロナ禍で時間的影響が特に大きいと思うものの1位が「子どもの体調不良（54.6％）」でコロナ前よりも13.6ポイント増加。2位の「ご自身か同居人の体調不良※子どもを除く（38.0％）」もコロナ前より13.0ポイント増と家族の体調不良がコロナ禍の時間的負担になっている結果に。3位が「子どもの用事やイベント（35.1%）」と続く。コロナ禍における現在の結果を男女別に見ると、女性の1位は「子どもの体調不良（63.1%）」だったのに対し、男性は「ご自身の残業、追加出勤など突然の仕事の依頼（50.2%）」と男女で違いがあり、働くママにとっては特に子どもの体調不良の負担が大きいことも分かった。

Q.発生すると使える時間への影響が特に大きいと思うものを３つまで教えてください。

Q.発生すると使える時間への影響が特に大きいと思うものを３つまで教えてください。

2. 病院や調剤薬局に行く際に困ること1位は「新型コロナウイルス感染症などの感染リスク（61.7％）」、続いて「待ち時間が長いこと（51.7%）」

病院や調剤薬局に行く際に困ることの1位が「新型コロナウイルス感染症などの感染リスク（61.7％）」、続いて「待ち時間が長いこと（51.7%）」という結果に。病院や薬局に行くにも感染リスクを恐れている人が多いことが分かった。

Q.病院や調剤薬局に行く際に、困ることで当てはまると思うものを全て選んでください。

3. 新型コロナウイルス感染症の感染リスクを考慮して、できるだけオンラインを活用したいもの（すでに利用しているものも含む）1位は「買い物（49.7%）」、2位が「病院の診療（37.9%）」、3位が「処方薬の受け取り（36.0%）」

感染リスクを考慮してできるだけオンラインを活用したいものの1位が「買い物（49.7%）」、続いて2位が「病院の診療（37.9%）」、3位が「処方薬の受け取り（36.0%）」という結果となり、病院や調剤薬局の利用に関しては、オンライン化のニーズが高い傾向にあることが分かった。また、病院の診療にオンラインを活用したいと選択した方の約7割は処方薬の受け取りでもオンラインを活用したいと回答しており、診療から処方薬の受け取りまで一気通貫でオンラインを希望する層が一定数いることも分かった。

Q.新型コロナウイルス感染症の感染リスクを考慮して、できるだけオンラインを活用したいと感じるもの（すでに利用しているものを含む）をいくつでも教えてください。

Q.新型コロナウイルス感染症の感染リスクを考慮して、できるだけオンラインを活用したいと感じるもの（すでに利用しているものを含む）をいくつでも教えてください。

4. 半数近くの人が「オンライン服薬指導」を認知している結果に。一方で、オンライン服薬指導を知っていながら利用していない人は4割以上いる

オンライン服薬指導を「利用したことはないが、知っている」と「利用したことがある」は合わせて49.0%と、半数近くが「オンライン服薬指導」を認知している結果に。オンライン服薬指導を知っていながらまだ利用経験のない人も4割以上いるということが分かった。

Q.「オンライン服薬指導」について当てはまるものを教えてください。（単一回答）

5. オンライン服薬指導のメリット1位は「時間短縮になる（66.6％）」、続いて「新型コロナウイルス感染症の予防になる（55.8％）」、「子どもを医療機関へ連れていく必要がない（48.0％）」

オンライン服薬指導のメリットについて聞いたところ、1位が「時間短縮になる（66.6％）」、続いて「新型コロナウイルス感染症の予防になる（55.8％）」、「子どもを医療機関へ連れていく必要がない（48.0％）」という結果に。自宅にいながら服薬指導を受けられるため、時間短縮や感染対策につながる点をメリットとして感じている傾向にある。

Q.オンラインで処方薬を受け取れるオンライン服薬指導についてメリットに感じるものを全てお答えください。

【日本調剤 オンライン薬局サービス「NiCOMS」について】

NiCOMSは、オンライン服薬指導が実施可能となった2020年9月1日に合わせて自社開発した、無料でご利用いただけるオンライン服薬指導システムです。予約機能、ビデオ通話機能、お支払い機能を備え、全国の日本調剤の薬局で運用しています。

NiCOMS公式サイト　https://nicoms.nicho.co.jp/

【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/

1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を行ってまいります。