トップメッセージ

2025年問題など多くの医療課題を目前にして、日本の医療・医薬品業界には未曾有の大きな変革の波が到来しています。「増加を続ける医療費の適正化」と「質の高い医療サービスの提供」という、一見矛盾する社会課題を同時実現するために、国は様々な制度改革を次々と実施することが想定され、医療と国民の健康を支える私たち企業には、柔軟かつ大胆な発想転換とこの変化を乗り越える俊敏性、そして新たな成長機会にできる力が求められています。


日本調剤はこれからの環境変化を乗り越え、成長するための準備ができている企業です。

その一つは業界に先駆けたICT対応や、20年以上にわたる調剤システムへの投資による業務効率化や、システム整備により、年間1,400万件超の均一なレセプトデータをリアルタイムで取得し、医療の質向上のためのPDCAサイクルをまわす体制が整備されていることです。それは例えば、電子お薬手帳の「お薬手帳プラス」を通じPHR(Personal Health Record)連携についての取り組みや、今注目の“フォーミュラリー”※1を提案することが可能といった、「Evidence Based Healthcare(EBH)※2」、つまりエビデンスで価値が証明されるヘルスケアを社会に浸透させる取り組みができるということです。


もう一つは事業の中心となる人、薬剤師のスキルアップを支えるための質の高い教育システムと、資格取得をサポートするための制度を常にアップデートすることで、薬剤師の生涯教育にいち早く取り組んでいることです。全国の大学病院や地域の基幹病院などでの病院研修制度や、外部認定資格の取得促進の施策、各種学術大会での発表機会の推奨など、薬剤師の活躍のフィールド、専門性を高める環境づくりには長年注力していますが、あるべき薬剤師の姿を常に見据えて、薬剤師と議論を重ね続けて充実した教育環境づくりを目指します。


日本調剤はこれからも未来を切り拓き、環境変化にひるむことなく、国民の皆さまから望まれる健全な医療の在り方“真の医薬分業”を追求し、最良な医療サービスを提供するイノベ―ティブな企業グループとして日本の医療に、そして社会に貢献してまいります。


※1:医療機関および地域医療における、患者に対する最も有効で経済的な医薬品の使用方針

※2:根拠に基づいた医療

デスクでほほえむ三津原庸介社長
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