医薬品情報WEBプラットフォーム「FINDAT」、日本調剤の全店舗に導入拡大

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、2024年4月22日より医薬品情報WEBプラットフォーム「FINDAT（ファインダット）」を日本調剤が運営するすべての調剤薬局に導入しました。日本調剤では、「FINDAT」の活用により、高い専門性を持つ薬剤師が職能を存分に発揮できる環境を整え、薬物治療のさらなる質の向上を目指します。

　「FINDAT」は、医療従事者のための医薬品情報WEBプラットフォームです。さまざまなデータソースや、国内外の各種ガイドラインやグローバルで信頼性の高い有料の二次情報データベースなどから網羅的に収集した医薬品情報を中立的に評価し、ウェブ上でご提供するサービスです。本サービスは、病院を中心に、高度医療や在宅医療を行う薬局や薬学教育機関でも採用が広がっております。日本調剤および外部有識者で構築するコンテンツも充実しており、中でも、標準フォーミュラリーの薬効群は39薬効群に拡充しています。^*1

　2021年8月に施行された「地域連携薬局」、「専門医療機関連携薬局」の認定制度においては、地域の医療機関と医薬品の適正使用に関する情報提供の連携や、地域の医薬品情報室としての役割が施設基準として求められています。日本調剤では、患者さまにとって身近な薬物治療の専門家として、認定制度が目指す薬局の姿を体現し、より質の高い医療を提供できるよう、2021年4月に大学病院・総合病院の門前薬局を中心に21店舗で「FINDAT」を導入し、順次、導入店舗を拡大してまいりました。「FINDAT」は、トレーシングレポートや、服薬期間中の患者さまへのテレフォンフォローや副作用モニタリングなど、さまざまなシーンで活用されています。

　このたび、「FINDAT」を日本調剤が運営するすべての薬局、740店舗^*1に導入拡大しました。門前薬局以外の店舗にも導入することで、トレ―シングレポートなどの情報提供に加えて、在宅訪問時の処方提案にも、より積極的に活用してまいります。患者さまの状態に応じた薬剤選択と用量設定の提案を通じて、入院時から退院後まで質の高い薬物治療を継続できる環境を整備し、患者さまが安心・安全に薬物治療を受けられる薬局運営を強化していきます。

　日本調剤は、「FINDAT」を通じて高い専門性を持つ薬剤師が職能を存分に発揮できる環境を整え、患者さまへの良質な医療サービスの提供、持続可能な社会保障への貢献を目指してまいります。

日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。

https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/

【医薬品情報WEBプラットフォーム「FINDAT」について】　https://info.findat.jp/

「FINDAT（ファインダット）」は、医療従事者のための医薬品情報WEBプラットフォームです。さまざまなデータソースや、国内外の各種ガイドラインやグローバルで信頼性の高い有料の二次情報データベースなどから網羅的に収集した医薬品情報を中立的に評価し、ウェブ上でご提供するサービスです。

「FINDAT」とは、“FIND（見つける）”＋“ATLAS（地図）”を組み合わせた造語で、「医療の道標になるように」という願いが込められています。※「FINDAT」は日本調剤株式会社の登録商標です。

【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/

日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。

【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/

1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。